無料化には必ず犠牲がつきまとうが…

投稿日: Apr 22, 2010 6:28:22 AM

コンテンツホルダーが危機に晒されていると思う方へ

どこか大きな収入が期待できるので、小さな仕事でかえって手間のかかる部分は無料化するようなことは以前から行なわれていた。また販売促進のために新たに クリエーションに金をかけるくらいなら、コンテンツの一部を無料にすることもあった。その他さまざまな理由で、一部無料というモデルはあった。最大のもの は民放のように広告モデルのタダ放送である。しかしITとネットメディアは無料モデルを別のところにシフトさせ、メディアビジネスのビジネスモデル自体を 作り変えつつある。

ある方が「親分はイエス様」という映画館で上映する映画を作った時の事を聞いたことがあるが、全国100箇所弱で上映するためのプロモーション費用と制作費がほぼ同額であったという。映画は巨費がかかるので金集めが大変なわけだが、その半分はマスメディアの宣伝に消えていく。それから10年ほど経った。今ならプロモーション方法もだいぶ違うだろう。

マスメディアの広告枠に金がかかるが、マスメディアとお付き合いができると派生的にパブシティとしてマスメディアに取り上げられやすいという効果があった。しかし今日では新聞・雑誌のリーチが半減しているので、パブリシティのありがたみも減った。しかも従来メディアが記事ネタをネットメディアから探すようになった如く、従来メディアの情報発信力が低下して、鋭敏な人にメッセージングするものではなくなってきた。

パブリシティの効果が減った分は、それぞれの事業体が自分でプロモーションしなければならなくなったのだが、その助っ人がBlogやSocialメディアであって、従来メディアのパブリシティへもBlogやSNS経由で波及する。BlogやSocialメディアの利用者がマスより少なかったとしても、事業会社はこういったトレンドに敏感な層を重視するからSocialメディアに予算を回すことになる。そうして力をつけたSocialメディアは広告主の方を向いているわけではなく、世のマーケッタからは独立してトレンドを作り出す能力を拡大する。そこにハマるような情報はマスメディアのお世話にならずとも人に知られるようになる。

つまり有料であったマスメディア広告に匹敵することを無料化できることもあるわけで、それは事業者にとっては大変助かる話である。しかもコンテンツ流通が促進されるなら、そんな目出度い話はないのではないか。