2021年3月8日

【中小企業のＩＴ投資は社長が仕切れ！】

～自社のＤＸとは何か？社長がとるべき姿勢とは～

DX=デジタルトランスフォーメーションという言葉が飛び交っています。「またITの難しいことだろう」と思われる方も多いと思います。確かにこの言葉を初めて聞いて、その意味がパッと思い浮かぶ人はそういないでしょう。「DXだろ、知っているよ」という方でも本当にその意味や思想を理解して、他者にきちんと説明できる人は少ないのではないでしょうか。

最初にDXという概念を提唱したのは、2004年スウェーデンの大学教授のエリック・ストルターマンです。ストルターマンのDXの定義は、

「ITの浸透が、人々の生活のあらゆる面でより良い方向に変化させる」

というシンプルで抽象的なものです。この17年前に提唱されたことがこの1～2年改めて注目されるようになりました。特に日本では経済産業省が積極的にDXというワードを使って企業の変革を啓蒙するようになり、それが今のDXブームを呼んだと言えます。経済産業省のDXの定義は以下のとおりです。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

ストルターマンの定義よりはかなり具体化していますが、それでも一般論の域をでるものではありません。なので「要はITを導入しろってことだろう」と表面的な理解をしてしまう方がいるのも当然のことかもしれません。

DXで大事なのは、デジタル=ITのほうでなく、トランスフォーメーション=変革のほうです。時代に合わせてビジネスやマネージメントを変革しなければ企業は生き残れない、その変革をするうえでITは非常に有効な手段であるということなのです。「DXはITだから情報システム部門に任せる」ではダメなのです。それはDXではなくこれまでのシステム導入です。「会社の変革なので、まずは社長を筆頭に経営陣が考える。その変革実現のためにITが必要なので情報システム部門と一緒に取り組む」というのが社長のとるべきDXへの姿勢です。

DXという難しそうな言葉にひるんで部下に丸投げする社長と、変革は社長の仕事と筆頭に立つ社長、それは比較するまでもありません。

2021年3月