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はじめに ウクライナの次の戦争はどこか （省略）
序章 アメリカ大統領が暴いたディープステートの陰謀 （省略）
第１章 ディープステートとは何か
不正選挙で大統領にしてもらったウッドロー・ウィルソン
ウォ－ル街の大富豪バーナード・バルーク（ユダヤ系ドイツ移民）は１９１２年の大統領選挙の民主党候補にウィルソン・ニュージャージー州知事を立てた。その理由は、現職のウィリアム・タフト大統領が、ロシアでのニコライ二世の統治、即ち、民衆の帝政転覆機運（ロシアの革命家たちの太宗はユダヤ人だった）に冷淡なので、これを代えたいとなったため。
そこで、共和党を分裂するため、前大統領のセオドア・ルーズベルトを担ぎ出し（バルークらディープステート［以下DSと略す］ に買収された？）、ウィルソンが当選した。
１９１６年の再選時にも不正が
ウィルソンは１９１６年の大統領選挙に再選を目指して出馬し、共和党上院議員ハイラム・ジョンソン*がチャールズ・ヒューズ候補の選挙運動に協力しなかったため、再選された。ウィルソン大統領は、枢軸国オスマントルコの支配下にあったパレスチナの地にユダヤ人国家樹立を約束したイギリスを助けるため、１９１７年第一次世界大戦に参戦した。
*１９１３年に「外国人土地所有禁止法」を成立させた、日本人排斥運動の中心的人物。
ウィルソンの大罪その1――FRBの成立
DSのアメリカ建国以来の願いである、金融（通貨発行権）を握るため、中央銀行（公立とは限らない）の設立を図る。１７９１年第一合衆国銀行が設立され、２０年の認可期間が終了した１８１１年には議会で１票差で更新が否決された。翌年、英米戦争が勃発、第二合衆国銀行を承認せざるを得なくなり、２０年後の１８３６年、更新期限となったが、時のアンドリュー・ジャクソン大統領は更新を認めないまま暗殺未遂となり、中央銀行不在となったが、ウィルソン大統領を得てFRBが設立された。
マネーが市場を支配する
DSの広告塔の一人ジャック・アタリ（フランス系ユダヤ人）は、２１世紀初頭の世界は「市場の力が世界を覆っている」として、「マネーの威力が強まったことは個人主義が勝利した究極の証であり、これは近代史における激変の核心部分でもある。行き着く先は、国家も含め、障害となるすべてのものに対して、マネーで決着をつけることになる」と喝破した。
市場が世界に君臨しており、市場はマネーを操る個人（民間人）が支配している。つまり、マネー発行銀行たる中央銀行株主として国家を超える権限を独占する彼ら国際銀行家達が市場の支配者であり、地球の支配者であるという。だから、彼らの利権に逆らった国家は、いずれ民営化されることになると脅迫している。
またアタリは「国家の歴史とは、国家に金を貸す者の歴史である。国家に金を貸す者の意向で国家は栄え、また彼らの意向で国家は衰退してきた。」即ち、国家が自ら通貨を発行できない前提なので、国家に巨額の融資ができる国際銀行家の意向に左右されるのである。
ウィルソンの大罪その2――脅迫による最高裁判事の任命
DSは次に最高裁判所判事のポストを狙う。このポストは大統領の指名によるためであり、ウォール街のユダヤ人弁護士サミュエル・ウンターマイヤーがウィルソンの旧知の婦人へ出した手紙を高額で買い取るよう強要し、引き換えに最高裁判所人事で妥協した。１９１６年に空席が発生し、ウンターマイヤーはDS仲間の弁護士ルイス・ブランダイスを送り込むことに成功した。
ブランダイスのもう一つの顔は、アメリカのシオニズム運動（ユダヤ人の民族国家をパレスチナに樹立することを目指す）の指導者で、後に、アメリカの第一次世界大戦に繋がることになる。
ウィルソンの大罪その3――大統領広報委員会（CPI）
ウィルソン大統領直轄の広報委員会（ＣＰＩ）は、国民に情報を与えるのではなく、国民を洗脳することがで、ドイツ兵が占領地で残虐の限りを尽くしているとの嘘を米国民にばらまいた。
世界の情報をいち早く伝えたロイター通信社
ジャック・アタリやポール・ジョンソンはユダヤ人が世界に先駆けて１９世紀の半ばには通信分野に進出していたことを強調している。中でも特筆すべきは、イスラエル・ベア・ヨセファート、後のユリウス・ロイターで、後にロスチャイルドに買収された。現在の世界情勢は簡単に言えば、ロイターが流し、ＢＢＣ放送が取り上げれば、それで世界の流れが決まってしまうと言われる。通信の世界史的意義を持つ出来事は、グリエルモ・マルコーニによる無線電信の発明で、イギリスのロスチャイルドはマルコーニ社を買収してアメリカにＲＣＡという支社を設立し、ロシア系ユダヤ人のデビッド・サーノフを支社長として送り込み、彼がアメリカのラジオＴＶ放送の実権を握ることになる。ＮＢＣ，ＡＢＣ，ＣＢＳの３大ネットワークはサーノフの手によるもので、世論の洗脳にあたり、トランプはこれらのニュースをフェイク・ニュースと糾弾し続けた。
イギリスでも第一次大戦参戦を扇動したバーネイズとリップマン
イギリスのタビストック研究所は、精神分析学者ジークモント・フロイトの集団心理学を活用した大衆をいかに洗脳するかを研究する世論操作機関で、バーネイズはフロイトの甥にあたり、第一次大戦直前に二人は共に働いていた。
映画にも注意を
アメリカの主要な映画会社は全て東ヨーロッパ系のユダヤ人移民が作ったものであるとアタリは述べているが、第二次大戦への参戦には、ハリウッド映画の影響を無視できない。チャールズ・リンドバーグ大佐は、アメリカを襲っている最大の脅威は、映画産業におけるユダヤ人の影響であると警告、第二次大戦後，ハリウッドがポリティカル・コレクトネスを世界に拡大する一翼を担ってきた。娯楽を通じる洗脳もフランクフルト学派の批判理論に基づく文化侵略の一環である。
リップマンの正体
イスラエルで発行された「ユダヤ人名辞典」にリップマンはウィルソンの側近の頃は社会主義者、後にリベラリスト、最後はネオコンで生涯を終えたとされているが、DSのメンバーは国際主義者＝グローバリスト。
CPIの上海支部は生き残った。「上海大虐殺」のフェイクニュ－スもＣＰＩが背景にいることになり、トランプがアメリカのメインストリームメディアをフェイクニュースと非難したのには歴史的裏付けがある。
アメリカの参戦理由
第一次世界大戦に参戦するようウィルソンに圧力をかけた1人が、最高裁判事のブランダイスだった。即ち、アメリカにおけるシオニズム運動のリーダーとして、オスマントルコが支配するパレスチナの地にユダヤ国家を樹立すべく運動していた。イギリスがユダヤ国家樹立を認めるのであれば、シオニズムを推進するユダヤ人たちはアメリカ政府が参戦するよう圧力をかける（バルフォア宣言）とした。
第２章 ディープステートが操った戦争と革命 （省略）
第3章 ディープステートに戦いを挑んだプーチンとトランプ （省略）
第4章 日本の霊性が世界を救う
ディープステートは日本に何をしたか
その1 中国を共産化するため日米戦争を仕組んだ
アメリカは中国を共産化するために、日本が蒋介石と戦うことが必要だったが、日本軍が優勢だったため、アメリカ自身が対日参戦する必要があった。
その2 GHQによって日本を社会主義化した
世界共産化を目指していたDSは、GHQを通じて日本の共産化を目指す前段階として、社会主義的制度に改造しようと試みた。
日本国憲法は日本共産党を先頭とする絶対的護憲政党、東京裁判史観についてはWGIP（戦争の罪悪感を植え付ける洗脳プログラム）を正当化するプレスコードを遵守するメディア、優秀者が公職追放された後、居残って学会や教育界を支配する二流学者。これらのいわば残置諜者（占領終了後もGHQの路線を忠実に守る日本人協力者）が後生大事に戦後民主主義体制というユダヤ思想支配を守って今日に至っている。安倍晋三は上記GHQの日本劣化路線から「日本を取り戻そう」とした。
その3 近隣諸国との対立を煽って日本を封じ込めた
戦後日本が大国として再興することを阻止しようと、ブレジンスキーらは近隣諸国との間に不和の種を蒔いた。即ち、ロシアとは北方領土や千島列島の範囲、韓国とは竹島や反日洗脳教育、中国とは尖閣諸島等々、国家間を常に対立関係に置いておくという「分割統治」がディープステートの国際情勢面における一貫した戦略であることが証明された
天皇を戴く日本の国体
日本が３千年近く存続してきたのは奇跡的な民族的財産で、これほど長く国体が維持されたのは天皇陛下が治（し）らし（纏め）ておられるため。天皇は国民を大御宝（おおみたから）と慈しみ、国民は天皇を高天原の大天原の大御心（おおみごころ）を体現する大神官（現御神あきつみかみ）として敬う関係である。
わが国の歴史上、何度もこの国体を揺るがしかねない国難に襲われてきたが、この国難を先人たちがどのように克服していったかに学ぶことによって、現在我が国を襲っているDSの転覆工作を見破り、それに打ち勝つことが可能になる。
国難に対する先人の知恵
その1 芥川龍之介の「造り変える力」
芥川の大正時代の短編「神神の微笑」の中で、キリスト教に見られる「破壊する力」に対し、日本古来の伝統が「造り変える力」であると喝破した。
その2 「国体の本義」～日本化する力
15年後の１９３７年に政府（文部省）は「国体の本義」を発刊して、国民を啓発。NY発の大恐慌に惹起された経済不況を背景に、軍部による政治に対する不満が極度に高まっていた。これら外来思想はわが国の伝統的精神（国体）に基づいて醇化し、日本の実情に合うように土着化（日本化）して新たな日本文化を創造すべきことを熱っぽく訴えた。即ち、外来文化を日本の国情に合うように造り変えて受け入れるということ。
このことは、1921～27年フランスの日本大使を務めたポール・クローデルが「日本は明治維新の後急激に欧米文化を輸入しても発展することができたが、その理由は太古の昔から文明を積み重ねてきたからだ」と評価したことに表れている。
日本の霊性は世界の師表
現在私たちがキリスト教文明の「破壊する力」であるグローバリズムに勝利できていない根本的な理由は、グローバリズムを日本の伝統に合うように造りかえられていないから。なぜ、「造り変える力」が発揮できないのか、それは私たちが君民一体の精神（天壌無窮の神勅に象徴される「和の民主主義」。国民一人ひとりが個性に基づいて自らの仕事に全力で尽くすことにより、社会が調和する体制）を忘れているから［＝役割分担による社会発展論、あるいは役割分担史観］。
日本を手本にするプーチン大統領
プーチンは２０００年の大統領就任時の論文で、「ロシアの新しい理念は、人道主義に基づく世界の普遍的価値と、２０世紀の混乱も含めて時の試練に耐えたロシアの伝統的価値とを有機的に統一する時に実現する」と。プーチンにとって手本となるのが、明治維新において欧米化と日本の伝統を両立させて今日の発展を築いた日本。
トランプの世界観は日本の世界観と同じ
トランプはアメリカが目指すものは世界の調和であると強調。そのためには愛国者と独立主権国家が必要で、独立主権国家こそ「各国の違いに敬意を払うこと」と述べている。
ウクライナの小学校では松尾芭蕉の俳句を教えている。これは自国とは違う文化を持つ日本に対する尊敬の念を養うためである。また、ウクライナの高校では川端康成を通じて、「天と地を結ぶ日本文化」を評価している。
破壊文明との決別
DS破壊主義者たちの歴史：第一に物理的国境の破壊：マルクス・レーニン主義による共産主義暴力革命
第二は意識的国境の破壊：フランクフルト学派の批判理論による文化革命（秩序破壊革命）
第２次大戦までは先進国も含め第一の破壊が主流だったが、戦後は後進国向けにほぼ限定された。第二の破壊は戦後は先進国向けに集中して向けられてきた。東西冷戦終了後は、世界的に第二の破壊工作を強化し、日本を含む欧米諸国においてある程度の成果を挙げたが、まだ完成には至っていない。
ブレジンスキーが言うように、第二のチャンスは失われたため、２０１４年以降、今現在は同時並行的に第一の破壊工作が復活している。この状態がハルマゲドンであり、トランプ追放以降激化の様相を呈してきた。グローバリズム対ナショナリズムのハルマゲドンに勝利するには、両者を架橋するしか道はない。この架橋の道は日本が提供できる。
以上
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