あらゆる組織が、グローバルな競争力の強化を経営戦略上の目標としなければならない。企業、大学、病院のいずれにせよ、世界のどこかのリーダー的な組織が設定する事実上の基準に達しえないかぎり、成功することはもちろん、生き残ることもおぼつかない。
もはや賃金コストの優位性によって、企業の発展や一国の成長を図ることは不可能になった。
このことはとくに製造業についていえる。なぜならば、先進国の製造業においては、コスト全体に占める肉体労働の比重は小さくなる一方だからである。すでにコスト全体の8分の1が平均である。もちろん、肉体労働の低生産性は企業の生存を危うくする。しかし、肉体労働の低コストが企業全体の低生産性をすべてカバーすることはできない。(p70)
かつてメイド・イン・ジャパンが世界を席巻したように、労働力の安さを背景にメイド・イン・チャイナやメイド・イン・ベトナムなどが台頭していますが、ドラッカーはそのような時代はもう終わりだとしています。
世界中の商品の情報を瞬時に得ることができる環境では、コストの優位性だけでなく、品質面でも世界一流でなければ、淘汰される運命にあるということです。
All institutions have to make global competitiveness a strategic goal. No institution, whether a business, a university or a hospital, can hope to survive, let alone to succeed, unless it measures up to the standards set by the leaders in its field, anyplace in the world.
It is no longer possible to base a business or a country’s economic development on cheap labor.
This is true particularly in manufacturing. For in most manufacturing industries of the developed world the cost of manual labor is rapidly becoming a smaller and smaller factor—one-eighth of total costs or less. Low labor productivity endangers a company’s survival. But low labor costs no longer give enough of a cost advantage to offset low labor productivity.
2014/7/2