佐野幸恵（筑波大），園田一貴（筑波大），藤宮仁（ダイナコム），鳥居寛之（東大），宇野 賀津子（ルイ・パストゥール医学研究センター）

本講演では、福島原発事故後の2011～2017年における放射線関連のTwitter投稿を分析した結果を報告する。投稿総数は時間とともに減少した一方、botによる投稿は2015年頃まで増加した。また、事故直後半年間の国・自治体アカウントへの反応を生成AIで分類したところ、国や東電には要望・批判が多く、岩手県や松戸市には情報提供中心の反応が見られた。これらから、発信主体により受け止められ方が大きく異なることが示唆された。