日電電波工業

（東北帝国大学宇田研究室 1931年製）

1937年（昭和12年）に出版された日本電池株式会社二十年史から引用します。

『日電商会は東北方面のGS特約店として古くより当社と密接なる関係あり、宇田式超短波無線電信無線電話機の製造販売を始めてよりはその使用電源として当社の蓄電池を用いらるる関係上これが発達は蓄電池の販売高増加を招来し、将来必ず有望なるべき確信を得たので、ここに資本を投下して日電商会と提携し、昭和九年（1934年）三月、日電電波工業合資会社（仙台市小田原清水沼通五番地）を設立し、その販売権は一時当社において掌握することとなった。』 （日本電池編, 『日本電池二十年史』, 1937, 日本電池株式会社, p95）

57) 樺太庁通信課 宇田式超短波無線電話機を試験 （1934年2月）

1934年（昭和9年）2月、樺太庁内務部通信課が日電電波工業の協力のもと、大泊（ロシア名：コルサコフ）と留多加（ロシア名：アニヴァ）間（23km）で超短波の通信試験を行いました。

樺太庁では離島連絡用として注目を浴びている宇田式超短波無線電話機をテストする目的で、日電商会に貸し出しを申し込んでいたところ、1934年1月14日に海馬島（ロシア名：モネロン島）－手井（ロシア名：ホルムスク）の海底ケーブルが不通となり、さらに1月18日には海馬島－坂の下（稚内）の海底ケーブルも不通になりました。

冬季で当面の復旧が見込めないことから、樺太庁通信課では計画していた宇田式超短波無線電話機の試験を繰り上げて、これを臨時公衆回線として活用することを計画しました。

通信課の青木氏の記事を引用します。

【参考】 海馬島は1983年（昭和58年）に起きた大韓航空機撃墜事件の現場としても知られる島です。

『一月十二日以来数日にわたって全島を一帯を襲った大時下（おおしけ）は十四日午前七時、小樽真岡線の手井海馬島間海底線を手井海岸で罹障（りしょう）せしめたので、海馬島との交信は総て稚内を経てかわされていたが、その数日を経ない十八日午前十時三十分同線の海馬島坂の下（稚内）間海底線も罹障（りしょう）に陥り、ここに海馬島は電気通信上全く孤立の状態になった。以来本斗よりの船便便数をいくぶん増加して僅かに救済されることとなったが、いよいよ春の訪れと共に漁期も迫り、住民の不便もますます其度を増すに至り、これを憂慮したる当庁上司は、かねて設備すべく手配中なりし、超短波無線の実験をさっそく、本斗海馬島間において行い、通信連絡の可能性あるときはそのまま海底線不通期間中臨時措置として使用すべく方策をたてられた。』 （青木生, 超短波無線の実験と本斗海馬島間臨時通信施設, 『GS NEWS』, 1934.11, 日本電池, pp2-3）

海馬島と本斗（ロシア名：ネヴェリスク）に臨時施設を建設する前に、超短波の特性を把握するために、（千葉県の検見川無線JYTと長波で公衆通信している）大泊無線JTWの新庁舎と留多加の民家間で事前テストを行いました。宇田式超短波無線電話機は新型、TM3（送信機）とR3（受信機）で、周波数は低めの37.5MHz（大泊）と30.0MHz（留多加）を使いました。

『三型機（宇田式超短波無線電話機のTM3およびR3）をもって、いきなり60粁（60km）を距てる本斗海馬島間に実験することは種々の不安を感じられ、他の通信連絡の途を有し、時々刻々実験の打合せをなし得る手近な場所において、まず実験し、その特性、機器の操作取扱等を究める必要を認め、差向き大泊留多加間23粁（23km）区間で行うこととなり、三月六日より大泊り無線新庁舎（海抜15米, 海より400米位）と、留多加町一民家（海抜500米, 海より2.2粁位）に地上5米ないし10米の竹竿にアンテナを張り（垂直型とし送信波長の2分の1位）、大泊発振波長8米、留多加10米とし、発振管プレート電圧200ないし250ヴォルト、プレート電流90ないし140ミリアンペア位で、双方R6（相当強感）ないしR8（甚だ強感）で、電信電話共受信状態安定であった。ただ留多加側は前記民家では雑音が多いため、約200米海岸方向へ進み地上20米位の火の見（やぐら）にて受信を試みたが、以前より感度も高く、雑音も目立って減少された。また電圧の低下試験も行ったところ、発振管130ボルト47ミリアンペア位でも相当強感が得られた。

これらの事件により、市街地に深く入るに従って建築物等の障害物に影響されて感度著しく低下する（回析能が小さいため）ことや物体を通過して来る電波には雑音が含むことや、アンテナやフィダーの関係など実際に知ることが出来た。

この実験中吹雪に遭い非常に困難したが、本機の製作所たる日電電波工業合資会社の好意により、はるばる来島の同社平野氏の参加も得て、すこぶる有益な実験を遂げることができた。』 （青木生, 前掲書, p3）

58) 樺太庁通信課 海馬島－本斗 VHF臨時公衆回線開通 （1934年3月31日）

1934年（昭和9年）3月31日、通信が途絶していた海馬島にようやく臨時公衆回線が開通しました。

事前テストは大成功でしたが、本斗から見て60kmも離れた海馬島は（地球が丸いため）水平線の下でした。そのため安定した通信を確立させるには苦労の連続でした。

『海馬島本斗間60粁を理論上の見透し距離範囲とするには海抜300米の高さを必要とすることとなるが、本斗（郵便）局や海馬島（郵便）局では到底この高さは得られないことがわかり切った事であり、たとへば山の頂上で連絡出来たにしても実用通信にならない事など、己に机上に於いては種々の不安も感じられたが、それらはすべてトライアルが解決してくれることであり、さも未だ幾多の研究余地を残されている超短波ことゆえ、実験に係わる者一同は溢るる意気と限りない興味とをもって乗り出すこととなった。

他に全然連絡（手段）のない区間での実験には、実験者相互の約束が最も必要であり、使用周波数の決定およびその正確を期すること、到着後各日毎の送受信の時間（交信できるまでの）やその厳守方など詳細の打合せを遂げて、三月六日一行は本斗に至り直ちに本斗（郵便）局舎南側（海岸に面する側）に空中線の設備をし、機械は郵便区分室の一隅に設置した。一方距離と感度の関係を試験するため航行中の実験も行う必要があり、本斗海馬島間連絡船古英丸にも装置を施したが、同船は時下（しけ）のためその出帆一日遅れたのみか、航海の当日もまた甲板を洗うほどの時化（しけ）のため遂にこの試験は不可能に帰してしまった。

この実験はまず公衆通信を充たすに足るチャンネルを作ることにあったので、機械装置の箇所は両所の郵便局舎を理想とされ、それ以上では種々の不便が伴うこととなる。この意味で本斗のごときは、地勢上の適不適は多少度外視して、最初から（郵便）局舎に固定することにした。しかし実際的には、感度の得やすい場所でまず電波を捉えて漸次目的の場所に移して行くという方法は試験上最も有利であるから、海馬島ごときはまず船着場に近く、郵便局の位置よりも高所である、公会堂（海抜60米）において実験を開始し、その後灯台郵便局、再び灯台などと適地を求むるため転置すること数回、苦慮焦燥十数日にわたって試験を続けた。

海馬島（郵便）局舎は海岸に最も接近する点は極めて有利であるが、この小電力でこの距離を連絡するには、己に足らないことと、本斗方面に向った前方に、沖島、中島などの島嶼あり、また附近に突起した丘などもあって、受信場所としては地勢的に欠陥あるものと認められ、概して感度弱く、時に相当の感を得てもヒョロヒョロしてシグナル安定せず、いかに調整に努めても実用通信出来る安定度は得られなかった。また公会堂はその高さにおいて（郵便）局舎附近に優っているが、沖島や中島の影響は正前面にあるだけ、かえって甚だしい様認められ、局舎と同様成績が悪かった。』 （青木生, 超短波無線の実験と本斗海馬島間臨時通信施設, 『GS NEWS』, 1934.11, 日本電池, pp3-4）

最終的に海馬島灯台に超短波無線を取付けるしかありませんでした。

『灯台は海抜百米余、前面一帯に開けているため送受信極めて安定し、比較的容易に連絡することが出来た。結局今回の試験結果では、相当安定度が保持され連絡通信を行い得る場所は灯台に限られることとなった。しかして公衆通信に供せんとするには、単に感度を得たのみでは不備なること勿論で、電気的にも安定せしむる必要もあり、更に種々の方法を講じて詳細試験を行い、少なくも臨時施設としては満足し得る確信を持てるまでに完備させた。』 （青木生, 前掲書, p4）

灯台の倉庫の一部を借りて臨時通信室（左図）とし、本斗は37.500MHz（波長8m）、海馬島は31.600MHz（波長9.5m）で、1/2波長の垂直型を送信用と受信用を5mほど離して建て、1934年3月31日より公衆通信を再開できました。

送受信機の電源は、真空管のプレート用に200Vまたは250Vの乾電池を用い、電圧が下がる都度、新品と交換しました。ヒーター用は6V80Aの蓄電池で、その充電装置は電灯線電気が引かれている本斗郵便局に置くしかなく、海馬島の蓄電池は郵便船で本斗郵便局へ送り、ここで充電しては海馬島へ持ち帰るという不便が伴ないました。そして何よりも海馬島郵便局と断崖絶壁にある灯台との往復が大変で、海底ケーブルが復旧するまで数ヶ月、苦労が続きました。

『海馬島灯台倉庫の一部を借りて諸装置をおわり、三月三十一日より海底線不通中連絡通信を行い海馬島の往復信を疎通することとなった。この通信は電信を主とし、送受信はすべて有線電信の例により毎日二回、午前十時と午後五時とに行い、もし電信通信不良の場合は電話機により送受すること、また連絡の都度試験通話をも行うこととなった。ただ海馬島では通信時間ごとに灯台まで約2粁（2km）、しかも道路も完全にない断崖絶壁を越せねばならないことは気の毒に感ぜられた。橋本局長はこれ位のサービスは国家のため喜んでやると意気まきながら自らが出現されるその熱と誠には敬意を表せざるを得ない。』 （青木生, 前掲書, pp4-5）

59) 札幌逓信局 羽幌－焼尻島 VHF臨時公衆回線で八木宇田アンテナ （1934年4月15-30日）

続けて北海道でも同様のケーブル事故が起き、1934年（昭和9年）4月15-30日、羽幌－焼尻島間を結ぶ超短波の臨時公衆回線が開かれました。天売島・焼尻島との通信が途絶したことへの応急処置で、昨年9月に札幌逓信局がフィールド試験に使用した超短波装置が用いられました（従って宇田式超短波無線電話機では無いようです）。

日本無線史第一巻より引用します。

『昭和九年四月小樽、天売島間の海底線障害の際、前記の（1933年9月の札幌逓信局の）装置を羽幌および焼尻島（距離二三Km）に設置し、超短波による電信回線の実用を行い同十五日より三十日に至る間、電報総数三〇〇〇余通を疎通した。これは実用電信回線として働くため、空中線は垂直ダブレット型として反射器および導波器を附し、高さ約二〇米（20m）の櫓（やぐら）の上に取付けた。その結果通信中は常に感度は可聴率にて四〇〇〇以上、雑音は一〇〇以下であった。』 （電波監理委員会編, 『日本無線史』第一巻, 1950, 電波監理委員会, pp415-416）

これは実用回線だということで、空中線には八木宇田アンテナが使用されました。これは酒田－飛島回線に次ぐ我国二番目の使用例です。臨時の施設ではありますが、逓信省の現業電報ビジネスに使っていますので、特許の関係から、日電電波工業もしくは特許権者の八木秀次氏から事前了解を取付けたものと想像します。

つづく>> （1933年6月～10月）「米沢高等工業学校」のページへ