CQからCQD/SOSへ

遭難信号CQD, SOSとは　誕生の概要

SOSは何の略（略号・略称）でもなく、字面に意味はありません。船のモールス式遭難信号SOSやCQDの歴史と、CQの意味・由来（語源）についても深堀します。

SOSはドイツの全局呼出SOEをもとにして、1905年（明治38年）4月1日施行のドイツの無線通信規則に採用されたことをはじまりとします。ドイツのテレフンケン社で使われました。一方英国に本拠を置くマルコーニ社ではその前年（明治37年）2月1日に全局呼出CQをエマジェンシー用に拡張したCQDの運用をスタートさせていました。

こうして1905年より英国のマルコーニ社のCQDと、ドイツのテレフンケン社のSOSという、二つの遭難信号の時代を迎えました。両者の違いですが、CQDはマルコーニ社の社内規定によるもの（他社は無関係）で、SOSはドイツ帝国が定めた通信規則による点（他国は無関係）が第一に挙げられるでしょう。次にCQDは文字「CQD」として規定（明文化）された符号で、SOSは・・・― ― ― ・・・という短点長点のシーケンス（音列）で規定されたことも大きな違いだといえます。しかし・・・― ― ― ・・・の音列のままでは新聞などで報じる際に不便で、やがて一般にはこれをSOSと呼ぶようになりました（音列を文字化した）。ここは非常に誤解が多い所ですが、実は「SOSという言葉自体が後付けされたもの」です。そして遭難信号・・・― ― ― ・・・をなぜSOSと呼ぶようになったのかについては、32) 遭難信号SOSの語源のまとめをご覧ください（仮説）。

ちなみにCQDのもとになったCQは、明治維新（1860年代後半）の頃に英国の有線電報の通信略符号として誕生しました。CQは何の略でもなく、意味は当初より"All Stations"です。マルコーニ社ではCQDを定める前から、CQを無線通信で使っていました。しかしドイツは全局呼出にSOEを定めたことから、日本はこれにならいSOEを採用しました。

1906年（明治39年）、ベルリン会議（第一回国際無線電信会議、10月3日-11月3日）では国際遭難符号としてSOSが採択され、その発効日である1908年（明治41年）7月1日までに各国で批准されました（米・伊を除く）。我国では1908年4月9日に危急略符号SOSが制定され（逓信省公達第341号）、5月1日施行、5月16日に開局した銚子海岸局JCSと天洋丸船舶局TTYによりその運用がスタートしています。しかし他社と交信する気のないマルコーニ社はその後も社内符号としてCQDを使い続けました。

Web上で散見される「当初の遭難信号はマルコーニ社により提案されたCQDだったが、国際無線電信会議でSOSが採択されたため置き換わった」という見方は正しくありません。そもそもマルコーニ社以外はCQDなど使わなかったし、逆にマルコーニ社は世界標準のSOSなど使う気がありませんでした。

1912年（明治45年）、タイタニック号の沈没（4月15日）の直後に開かれたロンドン会議（第二回国際無線電信会議、6月4日-7月5日）では、長く懸案だったマルコーニ社の他社との交信義務の不履行問題が全面解消したことでマルコーニ社のCQDは姿を消しました。

初めてのCQDはリパブリック号のマルコーニ局が1909年1月23日に発信し、初めてのSOSはアラパホ号のUWT局が1909年8月11日に発信したというのがこれまでの定説です。しかしなぜか、日本では初SOSをスラボニア号のマルコーニ局とする記述が多いです。つまり「マルコーニ局の中で最初にSOSを発したのは1909年のスラボニア号」だと言っているわけです。

もしそこへ「マルコーニ局の中で最初にSOSを発したのは1912年のタイタニック号」だと併記されていたりすると、もう矛盾が大炸裂です。スラボニア号も、タイタニック号も、無線局を運用していたのはマルコーニ社ですから。

この件での一番の問題は世界的にも、スラボニア号がSOSを発したことを裏付けるものを誰も示していない事です。これについても詳しく説明しました。

【注】 スラボニア号のSOS説の引用元が明記されているものも一部ありますが、実はその引用元で追跡が途切れてしまい、全く信憑性が検証できていないのが現状です。

それでは遭難信号SOSおよびその関連事項を歴史の流れに沿ってご紹介します。なお本ページは「他社とは交信しないマルコーニ社」の記事をお読みになられていることを前提にしています。

1899年4月28日、ロンドンからテムズ川を下り海に出て、濃霧の中、この海域を航行していたマシューズ（Matthews）号が、イースト・グッドウィン灯台船に突っ込むという事故を起こしました。

この海域はマルコーニ氏の無線実験場で、自分たち（灯台船と灯台）以外に無線局はない時代です。「救援を求める特別な符号」など必要なく、「助けて！」で済んだのでしょう。

【参考】 このマシューズ号の追突事故を3月3日とする文献がいくつかありますが、それは誤りです。間違っている記事の一例を挙げておきます。『而してこの同じ年（1898年）には無線電信が初めて燈臺と燈臺との間の通信に役立てられたが、これはイースト・グドウィン（East Goodwin）燈臺船と約十二哩の距離にあるサウス・フォアランド（South Foreland）燈臺との間で行はれたもので、又海上で無線電信が初めて人命救助に利用されたのは、翌一八九九年三月三日燈臺船が汽船と衝突沈没した椿事であった。』 （菅井準一, "グリエルモ・マルコーニ", 『科学の諸断面：力学及び電磁気学の形成史』, 岩波書店, 1941, p246）

洋書を中心に、多くの書籍で、「3月3日」との引用が繰返され、世界中に「誤り」が拡散したようです。しかしマシューズ号の事故が「4月28日」であることは、当時の（上に紹介したものだけでなく）複数の新聞によって確認できます。

1901年（明治34年）1月1日、マルコーニ国際海洋通信会社が試験運用していたベルギー政府の郵便連絡船プリンセス・クレメンタイン（Princesse Clementine）号は難破したスウェーデン船マデイラ（Barque Madeira of Stockholm）号を発見し無線で救援通報をしていますが、やはり特別な救援符号が用いられたという記録はありません。

電波先進地域である欧州エリアでは1901年（明治34年）より海岸局と船舶局間で電報を取扱う、無線ビジネスがスタートしました。ついに無線の実用化・商用化が達成されたのです。

徐々に船舶無線局が増え始めると、（自社連絡報などで、）同じメッセージを1対1でやりとりしていたのでは時間が掛かり非効率だと考えられました。そこでマルコーニ国際海洋通信会社では有線電報の符号だった「CQ」を自社の全局呼出に使うようになりました。

英国に本拠を置く同社では、無線機の開発と平行して無線オペレーターも養成しており、英国の有線オペレーターからの転向者が多くいました。そのため英国式の有線電報の符号だったCQが無線電報でも準用されるようになったといわれています。なおCQが国際的に採用されたのは1912年のロンドン会議（第二回国際無線電信会議）でのことです。「国際呼出符字列」のページを御覧下さい。

マルコーニ国際海洋通信会社は無線電報の商用化（1901年）直後よりCQを使ったとする文献も見られますが、この符号が意味するところ（All Stations）を勘案すれば、船舶無線局が次々開業した1902年末期以降ではないかと想像します。（後述しますが）CQDの社内通達第57号（1904年1月7日）が出された時点では、既に「CQ」を使っていたことが伺えることから、少なくとも1903年には同社がCQを利用していたのは確かです。

CQは19世紀の英国で定義された有線電報用の通信略符号で、その意味は制定当初より"All Stations"（全局）でした。その語源については諸説・珍説が見受けられますが、これがCQ制定時の意味です。

日本でいえば、なんと江戸時代になりますが、この1864年版には「CQ」という通信略符号はまだ登場していませんでした。

曖昧な表現で申し訳ありませんが「CQという通信略符号は、明治維新の頃に英国で誕生した」とまとめさせて下さい。いつか両版の隙間（1865年から69年）を埋められればと思っています。

アルファベット2文字の組合せはAAからZZまで、26 x 26 = 676通りあります。「電信ハンドブック」の1864年版（文久4年/元治元年）と1870年版（明治3年）からどんな略符号が決められていたかを書き出したのが下表です。

特に二文字目がQである、「＊Q」の略符号に注目してください。

64年版では4略符号（DQ, KQ, MQ, RQ）だったものが、70年版では17略符号へ急増しています。おそらく意識的に「＊Q」を使い始めたものと想像できます。従って「＊Q」略符号については、（無線電信のQ符号と同じく）「文字」と「意味」の関連性は希薄だと考えられます。

CQが”Call to Quarters”の略だというのは後付けでしょう。英語の”Seek You”の発音から来たとする説はなかなか面白いのですが、それだけです。またフランス語”Sécurité”の音にこじつけた珍説にしても同じです。

CQの意味をその文字（字面）に求めても、答えにはたどり着かないと思います。

無線界では1904年（明治37年）1月まで、特に遭難信号というものを定めておらず、もし緊急事態が起きても全局呼出CQで事が足りるという程度の混雑度だったのしょう。しかし今後も無線局が増え続けるならば、遭難通信を混信から保護する為に、遭難を明示した特別な呼出が必要だと考える人物がイタリアに現れました。

1903年（明治36年）8月にドイツ皇帝が招へいし開催されたベルリン無線電信予備会議（Preliminary Conference on Wireless Telegraphy, Aug.4-30, 1903）において、イタリア代表のQuintino Bonomo氏が船舶局の遭難信号を定めるべきだとして符号SSSDDDを提案しました（下図：ITUのWebサイトで公開されている議事録より引用）。

結局、採択には至りませんでしたが、このSSSDDDが世界初の無線遭難信号"の提案"でした。

『 A case which deserves all our attention is that of urgent signals from ships in distress. In regard to these, all stations should be compelled to do their utmost to receive them; and I consider it would be useful to agree at this Conference as to the method to be followed. However that may be, I propose the following rule: A ship in distress should send at intervals of some minutes the signal SSSDDD. Every station receiving this signal should suspend its communications and prepare immediately for reception; as soon as possible it would put itself in communication with the ship, commencing transmission by the same signal SSSDDD. 』 （Documents of the Preliminary Conference on Wireless Telegraphy "PRELIMINARY CONFERENCE AT BERLIN ON WIRELESS TELEGRAPHY", 1903, p43）

いよいよ遭難信号CQDやSOSの話題に入りますが、その前にマルコーニのページにある「他社とは交信しないマルコーニ社」のご一読をお勧めします。これを念頭におかないと、ドイツ皇帝のマルコーニ社への確執や、1906年の国際会議で国際的な遭難信号としてSOSが採択されたあともマルコーニ社がCQDを使い続けたわけが理解しにくくなります。

イタリア代表Quintino Bonomo氏のSSSDDDは採用されませんでしたが、彼の提案がマルコーニ社に遭難専用符号の必要性を気付かせたのは間違いないでしょう。さらにそれを強固なものにする、ある事件が年の暮れに起きました（下図：Ottumwa tri-weekly courier紙, Dec.10, 1903, p1）。

12月8日、同船に設置されていたマルコーニ国際海洋通信会社（Marconi International Marine Communication Company）の無線局（呼出符号KD）は、アイルランド南西端のクロークヘイブン海岸局（呼出符号CK, 波長100m[3MHz], マルコーニ社の海岸局）と連絡が取れて、救援活動の結果、クイーンズタウン（現：アイルランドのコーブ）港へ無事曳航されました。乗員・乗客の約900名全員が無事でした。

事故が起きた定期航路船から発信された緊急無線通報としてはこのクルーンランド号が世界初です。この事故の当事者でもあるマルコーニ国際海洋通信会社では船舶の事故や遭難時に使う特別な信号の必要性を強く認識したようです。

【注】 前述のとおり1899年4月28日に追突されたグッドウィンの灯台船が自ら無線で救援を求めていますので、クルーンランド号は「定期航路船」としての緊急通報第一号です。

『It has been brought to our notice that the call "C.Q." (All Stations), while being satisfactory for general purposes, does not sufficiently express the urgency required in a signal of distress.

Therefore, on and after the 1st February, 1904, the call to be given by ships in distress or in any way requiring assistance shall be "C.Q.D."

This signal must on no account be used except by order of the captain of the ship in distress, or by other vessels or stations retransmitting the signal on account of the ship in distress.

All stations must recognize the urgency of this call, and make every effort to establish satisfactory communication with the least possible delay.

Any mis-use of the call will result in the instant dismissal of the person improperly employing it. 』 (The Marconi International Marine Communication Company, Limited, Circular No.57, Jan.7,1904)

これまでの全局呼出「CQ」では遭難時には充分でない（not sufficiently）というのが制定の理由のようです。遭難信号CQDの"D"についての説明は特にありませんが、"Distress（遭難）"を意図しているようで、CQDは"All station, Distress"だったと考えられます。またCQDの発信には船長の命令が必要なことを明確に謳い、（最終行で）誤用した場合は解雇するとして、CQDの厳正なる運用を社員に求めました。

CQDの導入は1904年2月1日に、マルコーニの全系列社で一斉に行われました。

英国のマルコーニ国際海洋通信会社の通達文にはあった最終行が省かれただけで同じ文面ですので、こちらにも『 "CQ"（all stations） 』と書かれています。つまり遭難信号CQD誕生の瞬間より「CQDのCQはAll Stations」であって、"Come Quick, Distress"ではないし、"Call to Quarters, Distress"でもありません。

TYK式無線電話の発明者のひとりとして有名な電気試験所の横山英太郎氏は1916年（大正5年）に出した著書でCQDを説明しています。

『 このCQDという符号は、明治三十七年（1904年）初めてマルコニ会社が定めたので、CQは通信圏内に在る全ての局を同時に呼ぶ時に発する符号で別に意味はない。Dは危急すなわち Danger の頭文字を取ったのである。この符号はレパブリック号遭難の際、中々役にたったので、その符号はいかなる意味だろうと、噂とりどりであったが中には Come Quick, Danger の頭文字を取ったものだと、上手な説明を加えた人もあったそうだ。 』 （横山英太郎, 『無線電信電話のはなし』, 1916, 電友社, pp143-144）

下図は1973年（昭和48年）にWedlake氏が出版した「SOS: The Story of Radio Communications」（G.E.C. Wedlake, 1973, David & Charles, p49）です。

『 At first distress calls were prefixed with the letters CQ, meaning 'all stations', but as that prefix was also used for other general calls it was not sufficiently distinctive, and in 1904 the Marconi Company directed that all ships controlled by it should use CQD. 』

その1904年の指示が、前述のマルコーニ国際海洋通信会社の社内通達第57号（1月7日）や米国マルコーニ社の社内通達第15号（1月18日）です。

前述の岡忠雄氏は1941年（昭和16年）に次のように述べておられます。

『 一九〇四年にマルコーニ会社は船舶の遭難信号に力強い、かつハッキリした呼出符号の制定の必要を感じて、CQは一般的呼出としてはなはだ良いものであるが、CQだけでは重大危機に於いて救助を訴えるに必要な緊急性を言い表し得ないので、CQに更に遭難を意味するD（Distress）という文字を付け足して、CQDと制定した。そして船舶がCQDを発信するには必ず船長の命令によらねばならない規則とした。

誰が言い始めたのか世間的にはCQDは Come Quick Danger の意味でその頭文字をとって組合わせたものであると言い慣わしている向きもある様であるが、これは誤解である。なお後年にはCQDに代わるSOSが船舶遭難信号として制定されるに至ったが、SOSを Save Our Ship または Save Our Souls の文字からとったと言うのもまた誤りである。要するに符号には何の意味もなく、伝送し易く、かつ解り易いモース符号を並べたのである。』 （岡忠雄, 『有線無線物語』, 1941, コロナ社, p305）

ところで近年になってインターネット上で「"CQD" call was suggested by Marconi in 1904.」という記述が散見されますがこれは誤りです。上記通達は自社の内規の施行であって、他社へ「提案」など行っておりません。そもそも他社とは交信しないマルコーニ社ですから、外部へ提案する必要性（動機）がありません。

また「SOS以前にはCQDが使われていた」という表現ですが（確かにマルコーニ社においてはそうですが）、マルコーニ社以外の無線会社は（ライバル社であるマルコーニ社の社内規格）CQDを使わなかったので、誤解を招きやすく、もう少し言葉を足したほうが良いように思います。

ドイツ語なので紹介するべきか迷ったのですが、遭難信号 ・・・― ― ― ・・・ を生み出した条文ですので、「第4条 通信取扱法」のa項をドイツ語原文のまま引用します。

『4. Verfahren

a) Beförderungszeichen

Zur Anwendung kommen die bekannten Morsezeichen, denen folgende Signale hinzugefügt sind:

― ― ― ― ― ― Ruhezeichen; darf nur von öffentlichen Küstenstationen gegeben werden;

・・・― ― ― ・・・ Notzeichen; wird von einem Schiffe in Not solange wiederholt, bis alle anderen Stationen ihren Verkehr abgebrochen haben;

・・・― ― ― ・ Suchzeichen; darf von Schiffen auf hoher See wiederholt mit ihren eigenen Namen, die dem Zeichen folgen müssen, gegeben werden; es ist zu beantworten durch "hier" mit nachfolgenden Namen. 』 （Eugen Nesper, Die drahtlose Telegraphie und ihr Einfluss auf den Wirtschaftsverkehr unter besonderer Berücksichtigung des Systems Telefunken, 1905, Verlag von Julius Springer [Berlin], p74）

『A code of regulations issued by the German Government for the control of wireless or "spark" telegraphy came into force last month.

The first regulation defines a coast station as one erected on the mainland or an island, permanently anchored ships being also included under the definition "coast stations" and not under "ship stations." The International Service Regulations, as revised in London in 1903, and the German Government Telegraph Regulations with regard to submarine telegrams are to apply to wireless telegraphy across the sea unless modified by any of the present special regulations. The interchange of wireless telegrams with the Government telegraphic network is to be in accordance with the regulations for submarine telegrams, and the messages may be written in any of the languages allowed under the International Service Regulations above referred to.

・・・（略）・・・

Regulation 4 prescribes that ordinary Morse signals are to be used, together with the following additional signals :-

― ― ― ― ― ― , "Cease sending" signal (Ruhezeichen). This may only be given by public coast stations.

・・・― ― ― ・・・ , Distress signal (Notzeichen). This is to be repeated by a ship in distress until all other stations have stopped.

・・・― ― ― ・ , Quest signal (Suchzeichen). This may be repeated by ships on the high sea, the signal to be followed by the name of the ship. It is to be replied to by the word "hier" (here), followed by the name of the replier. 』

米国の科学系雑誌も探してみましたが、ドイツの無線規則の施行を伝えるものを私は発見できませんでした。米国でこの件が知られたのは随分と後になってからかもしれませんね。

我国では海軍省の木村駿吉海軍大学教授が1905年（明治38年）9月に出版した『世界之無線電信』（"独逸国無線電信条例", 1905.9, 内田老鶴圃, pp409-420）がその全文を紹介しました（下図）。

木村氏は遭難信号を「危難符」と命名されました。

『独逸国無線電信条例

独逸国逓信省は明治三十八年三月三十日を以て、公衆通信の為に無線電信を使用することに関係して条例を発布し、同年四月一日よりこれを実施せり。しかしてその主要なる事項左の如し

・・・（略）・・・

第四條 通信規定

第一号 通信の符号

公開無線電報には普通モールス符号を用い かつ左の添符を加ふ、

送信中止符 ― ― ― ― ― ― （6ダッシュ） この符号は公開沿岸局のみより送信するを得るものとす

危難符 ・・・― ― ― ・・・ （3ドット・3ダッシュ・3ドット：SOS） この符号はすべて他の局の送信を止むるに至るまで、危難に頻する船舶より連続送信するものとす

探求符 ・・・― ― ― ・（3ドット・3ダッシュ・1ドット：SOE） この符号（現代のCQ）はこれに次ぐに自己の船名をもってし、公海上の船舶より連続送信するものとす これに答ふるものは、ヒヤー（hier）なる語に次ぐに自己の船名をもってすべし』 （木村駿吉, 『世界之無線電信』, 独逸国無線電信条例, 1905, 内田老鶴圃, p409,412）

また1905年に逓信省の中山龍次技師が諸国の逓信制度を調査するために英国・ドイツへ留学を命じられました。

『独逸帝国郵便省は明治三十八年三月三十日を以て、公衆通信の為に無線電信所を使用することに関して左の規則を発布し、同年四月一日より之を実施せり』 （逓信省通信局編, "独逸無線電信取扱規則", 『欧米に於ける電信電話事業』, 1906.8, pp609-620）

逓信省も「危難符」という訳語を使用しました。条文の日本語訳は木村氏のものとほぼ同じですので省略しますが、このように日本ではベルリン国際無線電信会議においてSOSが国際採択される前から、この符号が知られていました。後述しますが、3年後に日本の逓信省はドイツの規則にならい、遭難用にSOS、全局呼出しにSOEを採用しています。

【参考】 木村駿吉氏はベルリン第一回国際無線電信会議（1906年）の、中山龍次氏はロンドン第二回国際無線電信会議（1912年）の日本政府委員でした。

これまで遭難信号SOSが1905年にドイツで誕生した件は、1906年にドイツで開かれた第一回国際無線電信会議においてSOSが国際採択されたという重要トピックスに隠れてしまう傾向がありました（どちらも舞台がドイツですので一部では混同されたのかも知れません）。

厳密に言えば1905年のドイツの無線通信規則制定時には「SOS」とは呼んでおらず、単に3ドット3ダッシュ3ドットが連続するシーケンス「・・・― ― ― ・・・」を遭難信号に定めただけですが、当サイトではこれを「SOS」と呼ぶことにさせていただきます。

しかしCQDの場合は、マルコーニ国際海洋通信会社通達第57号（1904年1月7日）でも、また米国マルコーニ会社通達第15号（1904年1月18日）でも、アルファベットで「CQD」と書かれています。こちらは文字でした。

こうしてマルコーニ社はCQDを、（ドイツの）テレフンケン社はSOSを遭難信号として採用するに至りました。米国海軍省が各国の電波主管庁と無線会社の協力のもとに編纂したWireless-Telegraph Stations of the World（Oct.1, 1906版）から、両社の海岸局市場への進出状況を調査してみました。

1906年（明治39年）10月1日現在の各国の海岸局で、マルコーニ社の独占下（もしくはほぼ独占状態）にあったのは、英国、イタリア、ベルギー、英領ジブラルタル、カナダ、チリ、ハワイ、エジプトでした。

またテレフンケン社も大いに健闘し、ドイツ、デンマーク、オランダ、スペイン、ポルトガル、ノルウェー、オーストリア＝ハンガリー、ロシア、スウェーデン、トルコ、アルゼンチン、メキシコ、ウルグアイ、オランダ領東インド[現：インドネシア]、モロッコの海岸局を独占（もしくはほぼ独占状態）しました。

【参考】 同資料によれば、大西洋航路では両大陸の大西洋岸に数多くの海岸局があり、すでに無線電報ビジネスが開花していることが伺えますが、太平洋航路においては、ハワイ、オランダ領東インド、英領香港、中国に海岸局があるのみです。せっかく船が無線を搭載していても、たとえば日本に寄港する外国船舶は無線電報を送受できません。太平洋航路は無線インフラの未開地帯で、大西洋航路に対して大きく出遅れていました。

さて、無線界で双璧をなすマルコーニ社とテレフンケン社以外の無線局や無線会社でも遭難符号を定めたのか？もしそうならどんな符号だったのかを調査してみました。

「HELP」信号を発したのは通信士のスナイダー氏（William E. Snyder）で、これがアメリカにおける最初の救援通信でした。すなわちこの時代にはシンプルに「HELP」も使われたことが分かります。

しかし無線が利用された海難事故で、CQDやSOSではない遭難符号が使われた記事や文献を、これ以外に（私は）見つけられませんでした。中小の無線組織では無線を装備した船はまだ少なく、それが遭難事故に遭遇する確率を考えると、独自の遭難信号を定めなかったと想像します。もし万一そういう事態に陥ったならば、まあ「HELP」で良かろう・・・というようなことではないでしょうか。結局、無線遭難信号はマルコーニ氏のCQDとドイツ皇帝のSOSの二つだけだったようです。

わが道を行くマルコーニ社では他社がどんな遭難信号を採用しようとあまり興味がなかったかもしれませんが、少なくともドイツ皇帝は自国のSOSを世界的な遭難符号にしようと考えていたようです。

1906年（明治39年）10月、ドイツ皇帝が再び招へいしたベルリン第一回国際無線電信会議が開かれました。ホスト国のドイツは国際的な遭難信号としてドイツ無線通信規則第4條Aに定める ・・・― ― ― ・・・を提案しました。

『第16條

遭難船舶は左の符号を使用し短少なる間隔をもってこれを反復するものとす

・・・― ― ― ・・・

局が遭難の符号を認むるときはただちにすべての通信を中止することを要し かつ救助の呼出に基づく通信の終了したることを確かめたる後にあらざれば通信を再始することを得ず遭難船舶がその救助の呼出の連続の終りに指定する局の呼出符号を加ふる場合に於ては この指定局にあらざればその呼出に応答すべからず 救助の呼出中に指定局名を缺くときはこの呼出を認る局は各これに応答することを要す』

ベルリン会議では各国の国会で批准するための期間を考慮し、国際無線電信条約とその附属業務規則の発効日を1908年（明治41年）7月1日と定めました。条約加盟国はこの日までに批准を終えなければなりませんが、国際条約・規則が発効する前に、自国の無線法や無線規則を、これに準拠したものに改正しておかねばなりません。

つまりSOSの使用開始日は、この附属業務規則の発効日、1908年7月1日ではありません。それよりも手前であって、各国の国内法の施行状況によりまちまちです。ドイツのように1905年4月1日よりSOSを使っていた国さえもあることを忘れてはならないでしょう。

【参考】 ただし先進国の中でアメリカだけは特殊でした。電波を国家管理せず（無線法を制定しておらず）自由に任せていた為、ベルリン会議の最終議定書に調印したものの、（無線法が制定されることになった）1912年までこれを批准しませんでした。

【参考】 旗旒信号とは、船舶で国際信号旗を組み合わせてマストに掲揚して行う信号法。 NC: 「危急なり 直ちに助けを要す」 ND： 「汝（なんじ）は遭難船を見しや？」などがあった。なお上表は当時の定義で、現代とは異なるものを含みます。

無線電報ビジネスを順調に伸ばした大西洋航路に対して、太平洋航路の定期船の無線搭載率は上がりませんでした。たとえばアメリカ西海岸を出て横浜へ向う船が無線を導入しても、ハワイで電報を送受したあとは（日本に海岸局がないため）役に立たないことも一因でした。太平洋の無線未開ゾーンを少しでも埋めようと、グアム島の米海軍局UKと、フィリピンの4つの米海軍局（カヴィテUT, ホロFS, サンボアンガFM, マラボンFA）が民間公衆電報を一部取扱ったほどです。

逓信省は日本が一等国であることを世界に知らしめるために、なんとしても国際無線電信条約および附属規則が発効する1908年（明治41年）7月1日より前に、無線電報ビジネスを創業したいと考えていました。

そして突貫工事で周波数1,000kHz（波長300m）の無線局を建設し、無線通信士を養成して、1908年（明治41年）5月16日に銚子無線JCSと天洋丸TTYの2局で開業に漕ぎ着けましたが、もうひとつ必要だったものがあります。それは通信規則です。

『第六條　伝送上に用うる特殊の略符号 左の如し 但し誤謬始信及終信の略符号は欧文電報に限り之を用うべし

危 急 ・・・― ― ― ・・・ （いわゆるSOS）

探 呼 ・・・― ― ― ・ （ドイツのSOE）

局名前置 ― ・・ ・

可 送 ― ・―

誤 謬 ・・・・・・・・

（以下略）

第十四條　船舶局に於いて危難に関する無線電報を送信せんとするときは危急符号を反復すべし

海岸局または船舶局に於いて危急符号を認識したるときは直ちに総ての通信を中止し危難に関する通信を開始すべし

危難に関する無線電報は額表省略その他便宜の形式によることを得

第十五條　前條第一項の場合に於いて対手局を指定して通信せんとするときは危急符号およびその局名符号を反復すべし

前項の場合に於いて危急符号を認識したる指定外の各局は指定局が応答せざる場合に限り前條第二項の例によるべし』

【参考1】 日本無線史第13巻（p26）にもこの明治41年4月9日 公達第341号がありますが、実は大正時代に改正されたものが掲載されています（1912年のロンドン会議でCQが採択されたため、探呼符号SOEをCQに改正したもの）。ですので日本無線史第１３巻（p26）の方が誤りで、本サイトで掲載したのが明治41年の正しいものです。

【参考2】 この前日に『無線電報規則』（省令第16号, M41.4.8, 逓信省, M41.5.1施行）が告示されていますが、これとは別物です。

【参考3】 逓信省公達は官報ではなく、逓信公報で示されます。

我国における遭難信号（危急略符号）SOSは1908年4月9日に告示された「無線電報取扱規定」で定められ、それが5月1日に施行され、その運用は5月16日の銚子無線電信局JCSと天洋丸無線電信所TTYの開業と同時に始まりました。ベルリン条約・規則は同年3月18日に枢密院で批准されたものの、6月22日公布、6月23日官報告示でしたので、それよりも先に国内無線規則の運用がスタートしたというわけです。

同年10月28日には海軍省でも『海軍無線電報取扱規約』（明治41年[1908年]10月28日 海軍省達第129号）を定めSOSが採用されました。これについては後述します。

ここでご注意いただきたいのは、日本では逓信省より先に海軍省で無線電信が実用化されていたため、我国初の無線局運用規則は上記逓信省のものではないという点です。話が前後してしまいますが、7年ほど時をさかのぼり、これについてご紹介しておきます。

1901年（明治34年）11月13日の海軍省内令第143号で日本初の『無線電信通信取扱規則』が定められました。ちなみに海軍は（逓信の電信法ではなく）「軍用電信法」(明治27年法律第5号)に基づき海軍無線を管理下に置きました。

【注】 この図で見る限りでは、「ナ」と「ラ」の間にはスペースを置き、「キウ」は間隔を空けない符号かもしれない。

この無線電信通信取扱規則の詳細に興味がおありでしたら、コールサインのフロントページを御覧下さい。

本ページ冒頭で「世界最初の救援無線」をご紹介しましたが、日本無線史第九巻にも記録された「日本最初の救援無線」についても触れておきます。

『巡洋艦吉野は明治三十七年五月十五日午前一時四十分、山東角の北方において行動中、後続の海防艦春日と濃霧のため、衝突し、同時に燈火全滅、海水は水線下の穿孔より奔入し、艦体はたちまち右舷に傾いた。この時吉野乗員の電信員は沈着よく同艦遭難の電信を打ち続け任務を全うし、遂に艦長以下の将兵と共に戦死したことは忠烈の極みといわねばならぬ。けだし艦船遭難無線通信の本邦における最初のことである。』 （電波監理委員会編, 『日本無線史』第九巻, 1951, p23）

日露戦争開戦直後の、1904年（明治37年）5月15日未明。濃霧の中、旅順沖を裏長山列島（遼東半島の南）に向っていた帝国海軍の二等巡洋艦吉野の左舷に一等巡洋艦春日が激突し、吉野は沈没しました。吉野の通信士竹村倉之進三等兵曹と、それを補佐した小山音市一等水兵は浸水する無線室の中で、艦長の退去命令が発せられるまで、決死の覚悟で職務をまっとうしました。

これが日本初の無線による救援通信で、有名な日本海海戦での通報「敵艦見ゆ」（1905年5月27日）より1年も前の出来事です。吉野は1904年1月に、春日は同年3月に、最新の海軍三六式無線機を装備したばかりでした。

以上のことより巡洋艦吉野の事件当時（1904年）にはまだ『無線電信通信規則』が有効だったことが分かります。吉野の遭難通信で"キウ"や"ナラ"を前置したかについて言及する報告書は見当たりませんでしたが、緊急事態だけに、通信士は周囲の艦船に注意を喚起する為にこれらの符号を前置した（通常電報の扱いではなかった）と考えられます。

以下、松代松之助氏とともに我国の無線通信を実用化させた木村駿吉海軍大学教授の著書序文より、竹村・小山両氏の奮闘ぶりを引用します（読者の便宜をはかるため句読点の調整と小さな字による補足を付記し、一部現代仮名遣いと新漢字で表記しました）。

『 日露戦争に際し、帝国海軍無線電信の利益すこぶる大なりしは、通信の局に当たる下士水兵の献身と熟練によるもの少なからず・・・（略）・・・時これ、明治三十七年五月十五日、軍艦吉野、旅順封鎖の哨務（しょうむ＝見張りの任務）を終り、春日その他と共に南航す。 渤海（遼東半島と山東半島の間にある内海）海上、波高けれども夜半の星光晴朗なり。 忽然四塞する（こつぜんしそく＝急に四方をとりまく）濃霧寸前暗黒。 軍艦春日、応急の処置を施さんとし、閃光の電信（により）旗艦（千歳の出羽司令官）の許可を促すに際し（濃霧の中に突然吉野の赤色舷燈を見つけ、全速後退を命じたが間に合わず）、吉野の艦体轟然（ごうぜん＝大きな音がとどろき）として震動し、浸水。直に発電機を犯して艦内（は）咫尺を弁ぜず（しせきをべんぜず＝近くても見えない）。

時まさに午前一時に近し。吉野艦無線電信室の当直員は、三等兵曹竹村倉之進という。艦長命あり発信す。その文にいわく、春日（が）本艦（吉野）の左舷を衝く。浸水猛烈。 次にまた命あり発信す。第五区満水と。 程なくして旗艦（千歳）より通信ありいわく、自艦の力にて浮び得るやと。 次に返信す。浮び得る見込なしと。

この時艦体、大いに右舷に傾き、後甲板全部浸水し、まさに無線電信室を犯さんとす。 これより以前、一等水兵小山音市なる者、来て当直員の通信を補助す。

艦長特に信号兵曹を伝令とし、最後の命令を下して発信せしむ。 その文にいわく、本艦すべて満水。人員の救助を要すと。 該時艦体の傾斜ますます甚だしく、小山水兵は閉塞器を机上より解装し、これを掌上に載せて水平に保持し、竹村兵曹は電鍵を採り、明瞭正確なる送信、幾回を終る。 時既に室内浸水して深さ膝を没し、（非常用電源の）電池短絡（ショート）して電源もはや存せず。

この時、総員退去の命あり、両人（竹村・小山）はじめて室を出づ。 次で佐伯艦長の発声あり。衆皆 （明治天皇）陛下の祝福を唱し乗艦吉野に告別す。 両人甲板を泳ぎて釣床の格納所に達し、生時の交を謝して、別離の情を陳へ身を霧海の裡に投じおわる。・・・（略）・・・』 （木村駿吉, 『世界之無線電信』, 序, 1905, 内田老鶴圃, pp3-6）

この事故では不幸なことに多くの犠牲者を出してしまいました。また衝突してきた春日の方は浸水しながら濃霧の中を漂流し、吉野からの救援信号を受信するも、自分の位置さえも分からない状況だったようです。

『 （吉野の）艦長海軍大佐佐伯誾は、艦員を集めて万歳を三唱せしめ、先ず聖影を端舟に奉移し、次いで総員を退去せしめしに、艦体ついに覆没し、諸端舟みなこれが為に圧没せられ、わずかに無事なりしものは聖影を奉載せる一隻のみ。はじめ艦のまさに覆没せんとするや、佐伯艦長は前艦橋に在りて諸般の指揮をおわり、副長心得海軍少佐広瀬顕一と握手したる後、相共に艦と運命を同じうし、そのほか難に殉せしもの、准士官以上三十名、下士卒二百八十四名、傭人三名に及べり。

（一方で）春日は衝突後ただちに機関を停止せしも、既に吉野に遠ざかり、四顧暗澹としてその所在を知るに由なく、ただ漠々たる濃霧中、（吉野からの）「我浸水救助を要す」との無線電信を感受せしのみ。』 （財団法人三笠保存会編, 『大日本海戦史談』, 1930, 三笠保存会, pp283-284）

次いで総員退去の命あり、両人初めて室外に出づ。これと同時に佐伯艦長の音頭をもって一同、陛下の万歳を唱え、軍艦吉野に告別し、かくして両人は身を躍らして海中に投じ、のち収容せられて九死に一生を得たり。 』 （海軍教育本部編, 艦の沈没前開閉器を掌上に載せて送信す（吉野乗員 海軍三等兵曹 竹村倉之進／海軍一等水兵 小山音市）, 『明治卅七八年戦役海戦誠忠録』, 1908, 忠勇顕彰会, pp362-363）

我国最初の救援通信は、東郷平八郎中将が率いる連合艦隊第一艦隊第三戦隊の二等巡洋艦「吉野」の竹村倉之進、小山音一氏の両名により発せられたものでした。

1908年（明治41年）7月1日、SOSを採択したベルリン会議の国際無線電信条約 附属業務規則が発効しました。各国はこの日までに国内法の改正と、国際条約・規則の批准を終えており、ついにドイツ皇帝のSOSが、マルコーニ氏のCQDを負かしたのです。

しかしマルコーニ局は他社の無線局と交信する気がなかったため、その後も（社内符号として）CQDを残しました。実際のところは1912年（明治45年）に開かれたロンドン会議（第二回国際無線電信会議）で、長く懸案だったマルコーニ局の相互交信義務の不履行問題が完全解消したことで同社のCQDは姿を消しました。

【注】 一部の海外文献ではロンドン会議を第三回国際無線電信会議とするものもあります。これは1903年に開かれたベルリン国際無線電信予備会議を「第一回」とカウントした為だと考えられますが、正式には1906年のベルリン会議が第一回で、1912年のロンドン会議が第二回の国際無線電信会議です。

1908年（明治41年）5月に逓信省が電報ビジネスを開始したため、海軍無線電信所から洋上の海軍艦船へ送っていた日々の官報など（軍事通信に当てはまらないもの）は、逓信省の公衆電報で取り扱うことになりました。創業まもない逓信省としては大口固定顧客の獲得であり、無線ビジネスの安定収入源として魅力あるものでした。

『第八條　無線電信伝送上に使用する特殊の略符号は左の如し

危急 ・・・― ― ― ・・・

探呼 ・― ― ― ・・・

(以下略)

第十九條　・・・― ― ― ・・・符の連続は遭難船舶より送信なるをもってこの符号を認めたる局（艦船）は直ちに総て他の通信を中止し救助に関する通報の終結したるを確めたる後にあらざれば前の通信を開始せざるものとす』

1909年（明治42年）1月にアメリカのナンタケット島沖を濃霧の中、航行していたリパブリック号がフロリダ号に追突されるという事件が起きましたが、これが "はじめて" CQDが使われた事例だとする記事が国内外を問わず数多くあります。そうすると1904年2月にマルコーニ社において施行されて以来、CQDは5年間も使われたことがなかった事になります。

しかし海難事故は毎年起きています。1906年の第一回国際無線電信会議でただちに決議しなければならなかった遭難信号がそんなに利用頻度が無いものだったとは到底信じられません。さらに不思議なことに、SOSが使われたという記事も1909年になるまで見当たらないのです。この空白の5年間を考えてみます。

左図は米国の電波主管庁である商務省が過去の無線の出来事をまとめ、1916年（大正5年）2月1日に刊行した"Important Events in Radiotelegraphy"「無線界の重要な出来事」です。

1907年当時、米国には無線を導入済みの商船会社は31社ありましたが、そのうち24社はリー・ド・フォレスト式無線を採用しており、圧倒的な強さを誇っていました（マルコーニ社は米市場への参入に失敗）。

Preston号（呼出符号UB）、Arapahoe号（呼出符号VB）、Prinz August Wilhelm号（呼出符号SW）、Seminole号（呼出符号VJ）はド・フォレスト社の無線ですので、米国マルコーニ社が定めるCQDを使ったかどうかは分かりません。いや、競合他社のCQDなど使わないと考えるほうが自然ですので、1906年の第一回国際無線電信会議で採択されたSOSを使ったのかもしれません。

しかし1904年に書かれている2隻（Friesland号, New York号）はド・フォレスト無線ではありません。米国マルコーニ社はかろうじてAmerican LineとAtlantic Transport Lineの2社との契約に成功しています。American LineのFriesland号は1904年5月7日にアメリカのフェラデルフィアを出港し、英国のリバプールへ向っていた時、スクリューシャフトを破損する事故を起こしたようです（5月18日）。1904年2月1日よりCQDの使用が始まったマルコーニ社ではさっそく、この信号を使ったものと想像しますが、私が調べた範囲では肝心のFriesland号の無線局に関する資料が見当たらず、その確認が取れていません。同じくAmerican LineのNew York号については間違いなくマルコーニ局が置かれており、呼出符号はNKでした。事故については調べ切れていません。もしかするとFriesland号の事故にはNew York号も関係して、無線連絡を行ったのがNew York号だったかもしれません。以上のように1904年には、はやくもCQDが使われた可能性を感じさせられます。

また米国商務省の上記資料は欧州での海難事故に関しては詳しくないようです。この資料と同じ時代にマルコーニ社が発行していたYear Book of Wireless Telegraphy and Telephony（無線電信年鑑）に遭難通信年表があると聞いています。私はこれを閲覧できていませんが、電波先進エリアの欧州でも、この空白の5年間に海難事件で無線が利用されたことがあったはずで、CQDが使われたのは間違いないと思っています。私にはCQDが5年間も使われなかったとはどうしても信じられないのです。特に私の心に引っ掛かっていたのが、CQDもSOSも揃って1909年になって登場する点です。生い立ちが異なる両者がこうも都合よく同じ時期から現れるものなのでしょうか？

そこで調べてみたのが当時の新聞です。まだテレビ放送などなかったのは言うまでもありませんが、ラジオ放送さえもなく、メディアといえば新聞だけです。その唯一のメディアが遭難信号をどう扱っていたかを知ることがヒントになると思ったのです。

その結果、1908年までの海難事故の記事は、「○○○号よりWireless Distress Signal （無線遭難信号）がsend out （発信）された」という報道ばかりだという事がわかりました。取材を受けた船会社側も、それを大衆へ報じる新聞社側も、何という遭難信号を使ったかには気に留めていなかったように思います。新聞に遭難信号「CQD」という文字が初登場したのが、次に紹介するリパブリック号の沈没事件（1909年1月）でした。

もし空白の5年間（1904年2月－1909年1月）にCQDやSOSが使われていたとしても、その記録が残っていないようで、諦めました。

【参考】 なお私は未検証ですが、1908年にSanta Rosa号がカリフォルニア沖でCQDを使ったとする説もあります。

そういった状況を一変させたのが1909年（明治42年）1月23日早朝にアメリカのニューヨークの北東（ナンタケット島沖）で起きた、White Star Lineのリパブリック号へLloyd Italiano Lineのフロリダ号が衝突するという事故でした。

下図はニューヨークの新聞New-York tribune（Jan.24, 1909）の第一面で、写真右の船がぶつけられたリパブリック号、中央の丸写真がフロリダ号、写真左の船が救助に向かったバルチック号です。

リパブリック号にマルコーニ局MKCを設置していたこと、近海にバルチック号MBCがいたこと、そして（のちに衝突から3時間弱で沈没したタイタニック号の時と違って）沈没までに1日以上の時間があったことが不幸中の幸いでした。

【参考】 沈没したリパブリック号の呼出符号MKCは、同じWhite Star Lineで1911年に就航したオリンピック号が継承しました。タイタニック号の姉妹船です。

これは沈没船として過去最大の海難事故だったため新聞各紙で連日大きく取上げられました。下図はニューヨークのThe evening world紙が1月23日事件当夜に出した号外（Latest Extra Green Edition）です。「CQD」という符号が救援用に使われたことを速報しました。

こうして無線により多くの命が救われ、リパブリック号の（マルコーニ社の）通信士ジャック・ビンズ（Jack Binns [John R. Binns]）を英雄とする報道合戦が展開されました。彼の生家の写真を掲載する新聞もあったほどの加熱ぶりです。

無線の交信ログがメディアで公開されたのはこれが最初ではないでしょうか。

【参考】無線雑誌Modern Electrics（1909年2月号, "Operator Binns' Wireless Log", pp387-388）もこれを取上げました。

そして紙面中のコラム"What the Wireless Call "C.Q.D" Means"（無線呼出CQDとはどんな意味？）でCQDの意味を解説しました。

『CQは"全局、注目せよ"なので、CQDとは "全局、注目せよ、危難あり" なのだ。』と正確に説明されていますが、これはマルコーニ国際海洋通信会社の社員であるビンズ氏による回答だと想像できます。

『All sorts of meanings have been given to the wireless call “C. Q.” and “C. Q. D.,” sent out from the Republic by Operator Binns. The correct meaning of “C. Q.” is, “All wireless stations, attention!” The “C. Q. D.” means, “All stations attention, danger － watch out for details.” 』

当のマルコーニ社は"Come Quick"なんて一言もいっていないのに、一体どなたが考案されたのでしょうね？でもご注目頂きたいのは、新聞は「CQDが"Come Quick Danger"の略号」だと言っていない点です。だから意味としてならば、まあ、そういうことです。のちに他紙では"Come Quick Distress"「早く来て、遭難した」という言葉も登場しましたが、これらの比喩というか、語呂合わせの方が読者には理解しやすく、良かったのかも知れません。

多くの乗客の命を救った英雄ジャック・ビンズ通信士の話は、我国の少年向け書籍にも登場します。その一つを紹介しましょう（下の写真はマルコーニ国際海洋通信会社の通信士の制服・制帽姿で1908年に撮影されたジャックビンズ氏です）。

『 「・・・（略）・・・今から十五年も前に大西洋を航海していた汽船リパブリック号がフロリダ号と衝突した時、無線の力で三千六百人の人命を助けたことは、今でもまだ人々の話の種となっている」と兄さんはいいました。「そのことを詳しく話して下さい。」と俊夫さんはいいました。

で、大急ぎで無線電信室に駆け込んだ。船は衝突したのである。もはや疑う余地がない。そこで一刻の猶予もなく無線電信機にしがみついてCQDを繰返して発信した。それは遭難の時に用いる無線の信号だ。その信が響いたのはちょうどリパブリック号の遭難した場所から百粁米突（=100km）位隔てたナンタツケット島にあるシアスコンセット無線電信局であった。その日の夜の勤務についていたジャック・アーキンという男は静かな明け方の夢を見ながら、こくりこくりと船を漕いでいた。ところで、突然アーキンの耳に遭難の信号が伝わって来たので危うく椅子から転げ落ちる所だった。だが職業柄すぐ我に返って受信の合図をした。

続いて船からの通信が来た。 ”こちらは昨夜五時にニウヨークを出帆してイギリスに向かうリパブリック号です。ただいま他の船と衝突しましたが霧と暗闇のために様子が少しも分かりません。できるだけ速く様子を調べて知らせますから、しばらく他の無線と通信しないように待っていて下さい。”

そして引き続いて船の衝突の模様とその場所とを知らせて来た。そこでシアスコンセット局では直ちに四方八方に向かってリパブリック号の遭難の無線を放った。ここが無線のいいところだ。一つの電波を起こせば水の波紋のように四方八方に広がって行くのだから、電波の届く限り受信装置にはこの通信が響くのだ。ところで衝突した相手の船はイタリーのフロリダ号という汽船だった。この船は小さいリパブリック号より破損が少ない模様であったから、とりあえずその船にリパブリック号の客を移してしまった。

そのうちに無残にもリパブリック号は沈んでしまったが、この三千六百名の人命を助けたのもみな無線の力だ。」と兄さんはいいました。「本当に無線というものは有難いものですね。」と俊夫さんは感心していいました。 』 （松平道夫, 『ラヂオの話：理科物語第四編』, 1925, 而立社, pp109-112）

少年向けとしてはタイタニック号の無線より、ほぼ全員が助かったリパブリック号の無線の話の方が、伝記・英雄物として、取り上げやすかったのでしょう。

ところで、「CQD」という言葉を世に知らしめたのが"CQDメダル"でした。九死に一生を得たリパブリック号とフロリダ号の一等船客（富裕層？）らがお金を出し合い、リパブリック号、フロリダ号、バルチック号の関係者全員に感謝の気持ちを込めた"CQDメダル"を贈りました。

メダルは直径4.5cmの銀製と銅製の二種類あり、表面にはリパブリック号が遭難信号を発する絵が、裏面には次の文字が刻まれています。

「CQD」という目新しい３文字はメディアにも深く刺さったようで、この事件を起点として事故船からSend Out（発信）された無線遭難信号がどういうものかを報じる様に変化しました。このようにCQDは1909年1月のリバブリック号MKCの沈没事故で有名になりましたが、これがCQD初発信なのかについては、これ以前に記録がないため不明です（実のところ、私はちょっと疑っています）。

昔よりSOSを発した最初の船はアラパホ号だとされていますが、近年になりマルコーニ社のスラボニア号を取り上げる記事・記述も見られるようになりました。いずれも1909年に起きた海難事故ですが、時期が早いのはスラボニア号の方です。

1909年（明治42年）6月10日にアゾレス諸島沖で座礁したCunard line所属のスラボニア号（Slavonia）に設置されたマルコーニ国際海洋通信会社の無線局（呼出符号MVA, 周波数1.36-3.00MHz）がSOSを発したとのことです。同号がニューヨークを出て地中海の入口ジブラルタルに向う途中での事故でした。

もしこれが真実ならばスラボニア号の船長はマルコーニ局MVAにCQDではなく、国際遭難信号SOSの発射を命じたことになるため、単なる「アラパホ vs スラボニア」のSOS一番争いでは済まず、マルコーニ社の無線局で最初にSOS使ったのは、スラボニア号MVAかタイタニック号MGYかという論争になります。

【参考】 この時代のマルコーニ社の無線局はCunard Lineのスラボニア号MVAや、White Star Lineのリパブリック号MKC、同バルチック号MBCのように、頭文字M（=Marconi）で始まる3文字コールサインを使いました。有名なWhite Star Lineのタイタニック号のコールサインはMGYです。のちの1912年に開催された第二回ロンドン国際無線電信会議で国際呼出符字列を導入する際に、マルコーニ社の本拠がある英国政府は文字Mを要求し認められました（国際呼出符字列のページ参照）。

当初これら船内の無線局の所有者（免許人）は船会社ではなく、無線会社の方でした。1908ー09年ごろより徐々に免許上の名義は船会社へ移管されましたが、相変わらずその船に無線会社が無線機を置き、通信士を派遣している形をとりました。例えていうと商業ビルに出店しているコンビニです。器・箱（出店スペース）はビルのオーナーの名義ですが、店内に並ぶ商品や店員はコンビニ会社です。無線室は「マルコーニルーム」と呼ばれる特別エリアでしたが、遭難信号の発信権限については船長に委ねられていました。

週刊誌も「スラボニア号がCQD」と伝える！

下図[左]は1848年創刊のニューヨークの週刊誌The Independent（6月17日号）です。

上図[右]はピッツバーグの教会誌Presbyterian banner（6月17日号）ですが、やはりスラボニア号の発した"CQD"を180マイル離れたPrinzess Ireneがとしています。

通信業界の専門誌も「スラボニア号がCQDコール」と伝える

下図はニューヨークの有線通信業界の専門誌として月二回発行されていたTelegraph Age（7月1日号）です。

海運業界紙も「スラボニア号がCQD」

ちょっと視線を変えて、「海のことは海の男に聞こう」ということで、海運業界紙がスラボニア号の遭難信号をどのように報じているのかを調べてみました。

The thrilling wireless call of distress, “C. Q. D. ,” was caught by the German Lloyd steamship Princess Irene, 180 miles away, and by the Hamburg American steamship Batavia. Both hastened to the rescue. Meantime the Slavonia’s boats had done heroic work and had successfully landed the passengers at a village near Flores. ・・・（略）・・・ 』 （Marine Disasters, The Sea Breeze, July 1909, p64）

【参考】 "ボストン海員 友の会"（Boston Seamans Friend Society）とは、"アメリカ海員 友の会"の１支部として1827年に海員の福利厚生を主たる目的として作られた協会です。

趣味の無線月刊誌も「スラボニア号がCQD」

左図はアマチュア無線家など、無線を趣味とする人達向けの無線月刊誌Modern Electricsの1909年7月号（p154）です。ここに"Wireless Saves 410 Passengers"（無線が乗員410名を救う）というスラボニア号の記事がありました。

『On June 12, wireless telegraphy played a prominent part in the saving of the crew and passengers of the Cunard line steamer "Slavonia," which is a total wreck, two miles southwest of Flores Island of the Azores Islands. The wireless feat of the steamer "Republic" was equaled, if not excelled. The steamer "Prinzess Irens" was 180 miles away when the thrilling call, "C. Q. D." was picked up. Immediately upon receipt of the message of distress the operator flashed back his answer and learned the location of the stricken ship. ・・・（略）・・・』 ただし内容はピッツバーグの週刊Presbyterian Banner誌（1909年6月17日号, Saved by Wireless, p35）の記事を要約したもののようです。

私としては当時の新聞・雑誌メディアを丹念に調査したつもりですが、スラボニア号がSOSを使ったという記事はついに発見できませんでした。つまりスラボニア号がSOSを使ったとする話は1909年の事故当時には無くて、後年になって誰かによって作られた話のようです。

Clyde Line所属アラパホ号（Arapahoe）はニューヨークを出港し、サウスカロライナ州チャールストンを経由してフロリダ州ジャクソンビルへ南下する予定でした。

推進力を失って漂流をはじめたアラパホ号にはユナイテッドワイアレス社（UWT：United Wireless Telegraph Company）の無線局（呼出符号VB, 周波数857kHz）が設置されていました。アラパホ号の無線局VBはSOSを発信して、同社のハッテラス岬海岸局（呼出符号HA, 周波数857kHz）へ救助を要請しました。ただちにClyde Line所属のヒューロン号（Huron, 呼出符号VH, 周波数857kHz）が駆け付けて、全員が救助されました。

『Although she flashed out her “SOS”, which on the United Wireless means the same as “CQD” on the Marconi system, the steamer Arapahoe, of the Clyde line, is still wallowing around off the Hatteras lightship without aid, but half a dozen vessels are now on the way to her.

The Arapahoe broke her tail shaft yesterday afternoon, and immediately began sending wireless signals of distress. The Arapahoe is carrying an unusually large number of passengers, but no fears are entertained for their safety. 』

またThe New York Times 紙（1909年8月12日, p1）もマルコーニ社のCQDに相当（equivalent）するSOSが使われたことを報じました。

『STEAMER ARAPAHOE BREAKS SHAFT AT SEA;

Finds Anchorage After Drifting Helplessly Off North Carolina Coast.

SISTER SHIP STANDS BY Danger Considered Slight

-- Reported Mishap by Wireless with "S.O.S." Equivalent to Famous "C.Q.D." 』

そもそもCQDはマルコーニ社の社内規則によるプライベートな遭難信号です。国際的にはベルリン会議（1906年）でSOSを規定した無線規則が1908年7月1日に発効しています。このベルリン会議にはアメリカも参加し、調印しました。しかしアメリカは先進国の中で唯一、（無線法案が議会を通過せず）電波の無法国家だったのです。無線法がありませんので、ベルリン会議で決めた国際条約や国際規則の米議会での批准は放置されたままでした。

そんな状況下でしたが、ユナイテッドワイアレス社は、ライバル社のCQDを避けて、（米国で批准はされていないが）国際的なSOSの方を選んだものと想像します。

前述のとおり事件直後（1909年6月）の新聞報道ではスラボニア号がSOSを発したと伝えるものは見つからなかったのに、どうして今になって「スラボニア号がSOS第一号」のような異説が登場したのかが気になる所です。

そもそも「スラボニア号がSOS第一号」のネタ元（出典・根拠）は何なのでしょうか？まずこの件を調べてみました。スラボニア号の事件は1909年6月でした。そして前述したとおり新聞雑誌など「スラボニア号がCQDを発し410名を救った」と報じました。

ところが、１年後にこの雑誌が違うことを書いたのです。Modern Electrics誌（1910年9月号, p315）の"Notable Achievements of Wireless"（無線の輝かしき功績）というコラムに「1909年6月10日、アゾレスでスラボニア号が座礁し、2隻の汽船がスラボニア号の（CQDより変わった）国際遭難信号SOSを受けた」とあります。

『Notable Achievements of Wireless

• Jan 23, 1909 -- White Star liner Republic rammed off Nantucket by Italian liner Florida. One thousand persons saved by Baltic, following "C. Q. D." wireless call by Jack Binns.

• June 10, 1909 -- Cunard liner Slavonia wrecked off the Azores. Two steamers received her S.O.S., the international call that succeeded C.Q.D. and went to her rescue.

• June, 1909 -- Goodrich liner City of Racine disabled off Waukegan, in Lake Michigan. Steamers Chicago and Christopher Columbus took off 200 passengers.・・・（略）・・・』

「スラボニア号がSOS第一号」説のネタ元はこのModern Electrics 誌（1910年9月号, p315）でした。

年表形式のたった２行の文章ですし、SOSを受けた2隻の船名も不詳で、説得力に欠けます。ですがModern Electrics 誌は趣味とはいえ無線の専門誌ですから、これを無視するのもいかがかと思い、調査を続けていたところ、このModern Electrics 誌（1910年9月号）のSOS年表にはネタ元があることが判りました。

ネブラスカ州のLincoln Daily News 紙（1910年8月1日, p1）やペンシルバニア州のNew Castle Herald 紙（1910年8月1日, p8）、バージニア州のAlexandria Gazette 紙（1910年8月2日, p2）に、（タイトルこそ違いますが）Modern Electrics 誌と「同じ内容」の記事が見つかったのです。

下図がその内のひとつAlexandria Gazette 紙（1910年8月2日）の"The following is a table of some of the most notable feats of wireless: "「以下は注目すべき無線の功績の表です」で、1909年1月23日のリパブリック号事件以降で無線が活躍した海難事故がまとめられています。

この部分だけでなく、前後のすべてが（ほぼ）同文なのです！地方新聞社はグループ内で記事に配信を受けていましたので全く同じ記事が、複数の地方新聞に掲載されているのは普通にあることです。このコラムの発信元の新聞社は特定できませんでしたが、とにかく1910年7月末にこのような記事が配信され、その新聞記事をModern Electrics 誌（9月号）が転載したと考えられます。

つまりスラボニア号のSOS説は事件発生から1年以上あとになって突然浮上したようです。

さらに追いかけると、驚くべきことも判りました。

1912年4月のタイタニック号沈没事件を新聞各紙が一斉に報じました。タイタニック号はノバスコシア州の沖合いで沈没したことから、同州住民の事件への関心は高く、地元The Chronicle Herald 紙は精力的にこの事件を報じています。カナダのノバスコシア州のThe Chronicle Herald 紙（1912年4月12日, p7）が（上記1911年8月の）「海難と無線のまとめ」コラムを再掲しました。今回はタイトルを"What Wireless Has Done on the High Seas"としました。

つまり1912年にこの記事が再び利用された際には、スラボニア号の「SOS」が削除されました。

『January 23, 1909 – White Star liner Republic rammed off Nantucket by Italian liner Florida; 1,000 persons saved by the Baltic following “C.Q.D” wireless call by “Jack” Binns.

June 10, 1909 – Cunard liner Slavonia wrecked off the Azores. Two steamships received its call for aid and went to the rescue.

June 1909 – Goodrich Liner City of Racine disabled off Waukegan in Lake Michigan. Steamboats Chicago and Christopher Columbus called by wireless, took off 200 passengers.・・・（略）・・・』

あくまで私見ですが、The Chronicle Herald 紙がマルコーニ社への取材を通して1909年のスラボニア号の事故では遭難信号SOSを使っていない（CQDを使った）ことを知ったのではないでしょうか。そしてコラムを再掲するにあたり、SOSを削除した可能性が高いと想像します。タイタニック号事件以降、「スラボニア号のSOS」の話は影を潜めたようです。

もし「スラボニア号のマルコーニ局MVAがSOS発信の第一号」ならば、「タイタニック号のマルコーニ局MGYが、マルコーニ社の無線局としてSOSを使った第一号」という説明と完全に矛盾します。この二つは同時には成立しません。影響力ある話題ですので、もう少し追ってみましょう。

スラボニア号の無線はマルコーニ局MVAでしたので、「マルコーニ局のことはマルコーニ社に聞くのが一番」だと思い、マルコーニ無線電信会社（Marconi Wireless Telegraph Company, Limited, [London]）みずからが発行していた月刊誌Marconigraph（1911.4創刊-1913.3廃刊）を調査しましたが、（見落としたかも知れませんが）スラボニア号に関する記事は見つけられませんでした。

海上無線通信が、これまでの海難事故でいかに活躍してきたかという観点でまとめられた連載記事 "How Wireless Has Served the Sea － Sixteen Years of Triumphant Achivements of an Unerring System and a Brave Devotion to Duty" で、無線搭載船の海難事故を一件づつ丁寧に紹介しています。連載第一回がこの1916年4月号でした。これには筆者名がありませんのでマルコーニ出版社の編集部でまとめられたものと想像します。１回あたり10ページ以上もあり、相当力が入っていたことが伺えます。

スラボニア号の事件は、連載2回目（1916年6月号）に登場します。

『・・・The steamer Princess Irene, of the North German Lloyd, was 180 miles away when she picked up the help call – CQD. Her operator answered and immediately received a reply, stating that the Slavonia was ashore and where, and asking the Princess Irene to come to her assistance. Calls had in the meantime been heard also by the Hamburg-American Line steamship Batavia, and 300 passengers were transferred to her. ・・・』 （"How Wireless Has Served the Sea [Part Two]", Wireless Age, 1916.6, Marconi Publishing Corp, pp630-631）

またハンブルグ・アメリカン・ライン社のバタビア号もこの信号を聞き付けて駆けつけました。スラボニア号が発信した遭難信号はCQDだったというのがマルコーニ出版社の見解のようです。

The Arapahoe at the time flashed her SOS, which was now being used in place of the CQD as distress signal. An hour later the steamer Huron of the Clyde Line arrived to the aid of the disabled steamer and stood by her until her rescue was effected. ・・・』 （How Wireless Has Served the Sea [Part III], Wireless Age, 1916.6, Marconi Publishing Corp, p694）

以上のように、マルコーニ出版社の雑誌Wireless Ageによると、1909年6月10日にスラボニア号がCQDを発し、同年8月11日にアラパホ号がSOSを発したとしています。

さらに読者が誤解しないように、1905年（明治38年）12月にスナイダー氏（Snyder）が「HELP」を使ってアメリカ初の救援通信を行ったものや、1909年1月にビンズ氏（Binns）が「CQD」を使ったものを別とし、純粋な「SOS」は1909年8月11日にアラパホ号のチチェスター（Chichester）船長の送信命令により、ハウブナー（Theodore D. Haubner）通信士が打電したものが最初であると述べています。

【注】世界初とは言わずに、アメリカ船初のSOSと遠慮がちな表現。

『 The first actual use of SOS on an American ship as distinguished from Snyder’s HELP or Binns’ CQD, was sent out by T.D. Haubner from the SS. Arapahoe on August 11th, 1909.

Haubner, as an amateur in New Jersey, had listened raptly to all the stirring details surrounding the Republic-Florida crash and Binns’ CQD in January 1909, little knowing, he says, that in less than six months he himself would be on the six months he himself would be on the transmitting end of a distress call from a ship at sea.

In June of that year he applied for a position with the United Wireless Company and was accepted. After a few trips on SS. San Marcus, he was transferred to the SS. Arapahoe. The Arapahoe, a single-screw freight and passenger steamer of some 3000 tons, was bound for Charleston and Jacksonville from New York when her shaft broke, 21 miles southeast of Cape Hatteras. Single screw and with a parted shaft, and being so near to the dreaded Diamond Shoals, known among mariners as the “Graveyard of the Atlantic,” her position was critical. A strong northeast gale drove the helpless vessel toward the treacherous Carolina coast.

Captain Chichester immediately ordered the distress call to be sent. Haubner sent out the first SOS ever to be transmitted from an American vessel. 』 （Karl Baarslag, 1935, Oxford University Press, pp10-11）

1939年（昭和14年）2月号でRCA社のデビット・サーノフ氏に第一回マルコーニ・メモリアル・ゴールドメダル賞（Marconi Memorial Gold Medal of Achievement）を、そして銀賞を1909年にリパブリック号・フロリダ号の乗員・乗客をCQDで救ったジャック・ビンズ氏と、同じ年にアラパホ号の乗員・乗客をSOSで救ったテッド・ハウブナー（Theodore D. Haubner ）氏に贈ると発表しました。

『 Silver Commemorative medals to Jack Binns, hero of the Republic-Florida disaster in 1909 and to Ted Haubner, hero of the Arapahoe in 1909 and the man who first used SOS as a signal of distress when that ship was in trouble off Cape Hatteras.

In each case the Commemorative Medal is awarded to mark the Thirtieth Anniversary of the heroic incidents. Both recipients will be present to accept their awards and the proceedings will be carried by an NBC network. Captain Sealby, master of the Republic at the time of disaster, will be present and Captain Ruspini, master of the Florida at that time, has been invited to attend. 』 （"VWOA News", Communications, Feb.1932, Bryan Davis Publishing Co., p41）

1939年2月11日、ニューヨークのタイムズスクエアにあるホテルアスター（Hotel Astor）で、VWOA第14回年次晩餐会が開かれました。そこでの授賞式の様子をCommunications（4月号）の"VWOAニュース"が伝えています。

下図[左]は夫人を同伴した晩餐会の全景です。海軍関係者もゲストとして招かれました。

下図[中]はVWOA会長を囲むCQD組みの人たちで、左から順に、救援に向ったバルチック号の元操舵主任John G. Orr氏、リパブリック号のSealby元船長、中央がVWOAのMcGonigle会長、そしてリパブリック号のジャック・ビンズ元通信士、フロリダ号のRuspini元船長と続きます。

出席した各方面からのベテラン通信士達が、最初にSOSを発した通信士として、ハウブナー氏に賞賛の拍手を送りました。

もちろん会場にはマルコーニ社の元通信士も多くいたでしょう。その彼らが自社（マルコーニ社）のスラボニア号ではなく、ユナイテッド・ワイアレス社のアラパホ号をSOS第一号だと認めている点は、SOS史研究上で見逃せません。なにしろスラボニア号の事件発生時に、ジャック・ビンズ氏は（その事情を良く知る立場にある）マルコーニ社の現役通信士だったわけです。そのビンズ氏が、アラパホ号のハウブナー氏のSOS第一号受賞を称えているのですから・・・

【補足】 この他にリー・ド・フォレスト氏も無線電話通信への貢献で賞を受けました

翌2月12日のThe New York Times紙は次のタイトルでVWOAの晩餐会の様子を報じました。

"SEA CAPTAINS MEET LONG AFTER CRASH：　Masters of the Republic and Florida Introduced 30 Years After Vessels Collided.：GUESTS OF WIRELESS MEN: David Sarnoff, Lee de Forest, T. D. Haubner and Jack Binns Receive Awards. "

その記事本文でハウブナー氏のSOSが第一号『 T. D. Haubner, who in August of 1909, from the Arapahoe, sent the signal SOS for the first time 』だとしました。

もしスラボニア号がSOS第一号だったならば、アラパホ号のハウブナー氏がSOS第一号とするニューヨーク・タイムズの記事に、スラボニア号の元通信士は憤慨したでしょうし、VWOAへ抗議してもおかしくありません。でもそういった動きは私が調査した限り、見つかりませんでした。

また放送業界雑誌Broadcasting（Feb.15, 1939, p78）も、VWOAの授賞式を伝えており、ハウブナー氏がはじめてSOSを発したと書いています。

『 T. D. Haubner, on the 30th anniversary of his sending the first SOS flash 』

こうしてアラパホ号とその通信士ハウブナーはアメリカ国民に広く知られるようになりました。

いうまでもなくアラパホ号がSOS第一号とする海外書籍は戦後たくさん出版されましたが、新聞でもそうでした。The Nevada Daily mail 紙（1987年8月11日,p3）の"Today in History"というコーナーで、8月11日に起きた昔の出来事を紹介していて、1909年に次の記述があります。

『1909年のこの日、はじめての遭難信号SOSが、NC州ハタラス岬沖の米国船アラパホ号により使われた。』

これに限らずアメリカの新聞の「●●年前の今日の出来事」欄ではアラパホ号がSOSの第一号とするのを常とします。

では「スラボニア号のSOS」説がなぜ今頃になって登場したのでしょうか？

実は完全消滅していたのではありませんでした。George G. Blake氏が1928年にHistory of radio telegraphy and telephony（Chapman & Hall ltd [London], 1928）の中でスラボニア号のSOSに触れていますが支持されなかったようです。

また第二次世界大戦後にはPatrick Robertson氏が"世界第一号"ばかりを集めた一連の書籍The Book of First（The Book of First, Crown Pub., 1974）下図や、The Shell Book of Firsts （Ebury Press, 1974）やThe New Shell Book of Firstsを出版し、このスラボニア号説を取り上げました。しかし一般的にはアラパホ号がSOS第一号とされており、スラボニア号説は広まりませんでした。

『The first occasion on which the SOS signal was transmitted in an emergency occurred on 10 June 1909, when the Cunard liner SS Slavonia was wrecked off the Azores. Two steamers received her signals and went to the rescue. 』 （Patrick Robertson, The Book of First, Crown Publishers, 1974, p150）

このようにアラパホ号が圧倒的に支持されていた中で、（信憑性を裏付ける情報源や根拠を示していない）スラボニア号のSOS説が "発掘されては消え" を繰り返しました。

ところが1990年代になり、前述したModern Electrics（1910年9月号）の"Notable Achievements of Wireless"（無線の輝かしき功績）というコラムが再発掘され、また1994年にはPatrick Robertson氏の本の改訂版The New Shell Book of Firsts （Headline Book Pub., 1994）が出されたことで「スラボニア号がSOS第一号」説が再浮上し、インターネットの普及により広まっていったように（私は）感じます。そしてタイタニック号沈没から百年目にあたる2012年（平成24年）前後に、タイタニック号に関する書籍が数多く出版されましたが、それらの書籍には「スラボニア号がSOSの第一号」とするものが散見されます。つまりスラボニア号説が注目されるようになったのは、実はここ10-20年ほどの間ではないでしょうか。

『 「SOS」を世界で初めて発信したのは、1909年に遭難したイギリスの「スラボニア号」とされています。「スラボニア号」が遭難したのは1909年6月10日で、ポルトガル沖のアゾレス諸島での難破でした。この時に、世界で初めてモールス信号の遭難信号「SOS」が、遭難を知らせ救助を要請する信号として発信されました。 』 （パトリック・ロバートソン/訳：大出健, 『雑学・世界なんでもかんでも「最初のこと」』, 1998, 講談社+α文庫）

アメリカでは支持されなかったスラボニア号説ですが、それまで日本にはSOS発信の第一号は誰か？について書かれた文献や記事がなかったようで、我国ではPatrick Robertson氏のスラボニア号説に疑問を抱いた人は極めて少数だったでしょう。

ではスラボニア号説の"強み"と"弱み"を整理しておきましょう。

＜スラボニア号SOS第一号説の "強み"＞

● なんといってもアラパホ号よりも日付が早いことに尽きるでしょう。一番争いにおいては、少々根拠が薄すかろうが、何か拠り所にできるものさえ示せれば、日付の早い方が "ひいき目" で扱われるのはよくあることです。

＜スラボニア号SOS第一号説の "弱み"＞

● 事件直後の新聞・雑誌・通信業界紙・海運業界紙はすべてスラボニア号はCQDを使ったとしている（SOSとするものはゼロ件）

● つまり事件から1年経った1910年夏の、いわゆる「海難と無線のまとめ」記事しか根拠がないこと（100年経っても新たな根拠が発掘されていない）

● その唯一の拠り所の「海難と無線のまとめ」記事が1912年に訂正されていること

● タイタニック号のマルコーニ局MGYがSOSを使った理由について言及する書籍は多いが、スラボニア号のマルコーニ局MVAがなぜSOSを使ったかの考察が全くなされていない（多分説明できない？）こと

（たぶんマルコーニ社のCQDなんか使いたくないであろう）ユナイテッドワイアレス局VB（アラパホ号）ですから、8月11日にSOSを使ったのは間違いないでしょう。

しかし（国際標準のSOSなんか使いたくないと思っているであろう）マルコーニ局MVA（スラボニア号）が、どうしてSOSを使ったのかについて、スラボニアSOS説を唱える人達により、一切の考察がなされていないため、信憑性を大きく損なっているように思います。

30) マルコーニ局として最初にSOSを使ったのはタイタニック号MGY？

下図は米海軍省が発行していたList of Wireless Telegraph Stations の1908年10月版です。OWNER欄には無線局の免許人です。この当時は船会社が無線機を買って施設（船会社が無線局の免許人）するのではなく、船会社が無線会社に無線室を貸与し、公衆通信（電報）サービスを行わせる方式でした。

キュナードライン（Cunard Line）はマルコーニ社と、またクライドライン（Clyde Line）はユナイテッドワイアレス社（UWT：United Wireless Telegraph Company）と専属契約していましたので、キュナードラインのスラボニア号にはマルコーニ社の無線局MVAが置かれ、クライドラインのアラパホ号にはユナイテッドワイアレスUWT社の無線局VBが設置されていました。

このスラボニア号を運行するキュナードライン社は、最も古くからマルコーニ式無線を採用してくれた船会社のひとつで、1900年5月15日に海上移動通信サービスを創業したばかりのマルコーニ社にとっては大恩人にあたります。

1901年6月15日より大型客船ルカーニア号（Lucania）を皮切りにキュナードラインの客船に次々とマルコーニ局を開設してくれたからです。

「マルコーニ局で最初にSOSを使ったのは（1912年に沈没した）タイタニック号」とする見解は、「UWT局のアラパホ号がSOS第一号」といわれていた頃からあったものですが、昔は一応の辻褄は合っていました。

そこへ近年になり、「スラボニア号がSOS第一号」という説が一部で注目され、もしあなたがそれを支持されるのでしたら「タイタニック号がマルコーニ局で最初にSOSを使った」ではなく、「スラボニア号がマルコーニ局で最初にSOSを使った」としなければ矛盾が生じます。残念ながらWeb上では矛盾した記述が数多く見受けられます。

● 驚きのGoogle検索結果の差

今現在（2016年8月14日）、Googleで"SOS Arapahoe" を検索すると50,500件ヒットしました。しかし"SOS Slavonia" は36,200件しかなく、まだまだ世界的には「アラパホ号のSOS第一号」が健在であることが伺えます。ちなみに英語版Wikipediaは"SOS発信の第一号"として両船を取り上げており、どちらにもヒットしました。

ところがです・・・日本語で "SOS スラボニア号" を検索すると日本のサイトがヒットするのに対し、"SOS アラパホ号" で検索しても関連するものは（当サイトを除き）皆無でした。2016年8月14日の時点では、"SOS スラボニア号" が409件で、"SOS アラパホ号" が115件（＝しかし無関係のものばかりで、実質0件）です。

もしやと「アラパホエ号」や「アラパホー号」に変えてみましたがやはり結果はゼロでした。日本のWebサイトにおけるSOSの話題には、極端な情報の片寄りが見られます。なぜ世界と日本でこんなにも違うのか不思議ですが、もう少し中立的な目線がいると感じました。

30) SOSの語源の諸説について Send Out Succor（救援送信）→ Stop Other Service（沈黙せよ）→ Save Our Souls（我らの魂を救い給え）

そもそも遭難信号は規則条文に短点長点のシーケンス（・・・― ― ― ・・・）で表記されたため新聞・雑誌等の文字メディアでの扱いが不便です。（こんな長いものは定義されておらず）仮にどこかで区切って、文字で表現しようとすれば、V（・・・― ）T（ ― ）B（― ・・・）や、3（・・・― ― ）B（― ・・・）に、V（・・・― ）7（― ― ・・・）といった具合に、いろんな分解表現が可能です。中でも一番わかりやすく、簡単な表現がS（・・・）O（― ― ―）S（・・・）だったのでしょう。一般的には「SOS」と呼ばれるようになりました。

ただし当時のアメリカ通信界では二種類のモールス符号が使用されていたため、若干異なる解釈もありました。

下図[左]はManual of Wireless Telegraphy and Telephony（A. Frederick Collins, John Wiley & Sons [NY], 1913, p424）からの引用です。ここに見慣れない「S5S」という符号が記されています。 【注】 私は第三版（1913年）を読みましたが、この部分は第二版（1909年）に書かれたものと想像します。

長点3つ（― ― ― ）はコンチネンタル（欧州大陸）コードで文字「O」ですが、アメリカンコードだと数字「５」です。そのため米国通信界の一部ではこの符号をS（・・・）５（― ― ―）S（・・・）とも呼びました。

左図[右]は米国の雑誌Popular Mechanics（1910年2月号, p156）にある「"S5S" RIVALS "CQD" FOR WIRELESS HONORS」という記事です。ミシガン湖でピューリタン号が"S5S"を使ったことを伝えていますが、符号の構成は"SOS"と同じです。

【参考】 アメリカンコードはこちらの表を御覧下さい。

すなわち、SOS という言葉そのものが後付けだったので、SOSを何かの略号だとする説は、全て後で考案されたものに過ぎません。

ではSOSの浸透状況を追いながら、SOSの語源とされる諸説の誕生を探ってみましょう。マルコーニ社以外では少なくとも1909年（明治42年）以降には国際遭難信号SOSを使っているようです。結論を先に述べれば、いろんなフレーズがSOSの解釈に充てられましたが、誰もそれを語源だとは言っておりません。

左図は1909年11月21日のJ.J.Astor氏のヨットNourmahal号の沈没事故の記事です（The Salt Lake herald-Republican, Nov.21,1909, p1）。この事故ではユナイテッド・ワイアレス社がSOSを使ったことが記されています。

そしてこの新聞はSOSの意味を” It means Send Out Succor”（救援の送信）だと伝えました。語源だとは言っていないので、この意味で間違いないでしょう。

米国ではこの頃より少しづつではありますが、遭難信号には「CQD」の他に、「SOS」もあることが一般に認知されるようになりました。

1910年の米国では急速にSOSが一般化しました。米国ではマルコーニ社は無線市場参入に失敗した少数派だったからです。米国最大手のユナイテッド・ワイアレスUWTをはじめとする米国の各社では、国際遭難信号SOSを使っています。大西洋航路にはマルコーニ局を装備した英国籍の船がたくさん運航していることから、大西洋ではCQDが、米国およびその沿岸ではSOSという勢力図が頭に思い浮かびますね。

「SOS 浸水中 北緯32.10、東経70.30 ・・・」、1910年（明治43年）2月4日、ハッテラス岬沖で起きた木造汽船ケンタッキー号の沈没事故がSOSを有名にしました。午前11:30、ユナイテッド・ワイアレス社のハッテラス岬海岸局HAがニューヨークからシアトルに向うケンタッキー号のSOSをキャッチしました。ほぼ同時に付近を航行中のMalloryラインのアラモ号（Alamo）のユナイテッド・ワイアレス局AJからも応答があり、同号が直ちに救助に向いました。また海軍にも連絡が取られ戦艦ルイジアナが向いましたが、ケンタッキー号の電気系統がショートしたのか、通信が途絶えてしまい、救助関係者に緊張感が走りました。沈没寸前のところでアラモ号AJが事故現場に到着し、ケンタッキー号のムーア船長と46名のクルー全員を救助しました。

左図[左]がRock Island Argus紙（Feb.5, 1910, p1）の記事 "Saving call via wireless "S. O. S.," Substituted for "C. Q. D." brings succor to Kentucky. （無線救援信号は、ケンタッキー号救助で、SOSがCQDにとって代わった）"です。ちなみにこの記事の中で、SOSを”Send Out Succor”の頭文字としていました（Rock Island Argus紙）。個人的な感想ですが、数あるSOSの語呂合わせの中でも、"Send Out Succor" は通信行為そのものを指しており、また俗っぽさもないことから、私には一番しっくりします。

左図[右]がThe Evening statesman紙（Feb.5,1910, p8）です。"SOS"がキャッチされたことを伝えています。この他、多くの新聞が「ケンタッキー号の沈没事故ではSOSが使われた」と報じたのです。

しかし"SOS"という単語の登場に新聞読者の間で混乱が起きました。（アラパホ号のSOSから半年経ちましたが）世間では、遭難信号といえばまだ"CQD"の方が知られていたからです。新聞各社は、"SOS"こそが"CQD"に代わる信号なのだと、解説するようになりました。

1909年2月13日のニューヨークタイムス紙が「 "S.O.S." - - - The Ambulance Call of The Seaa （海の救急車コール：SOS） 」というタイトルで、ケンタッキー号が使用した「SOS」とはベルリン国際無線電信会議で採択された遭難信号で、救急車を呼ぶ「999」コールのようなものだと解説しました（左図[左]）。

また同年3月26日付けのWestern Kansas World紙の「WHAT S.O.S. MEANS - Letters From the Ambulance Call of the Sea」という記事でも、"The new ambulance call of the sea" だと説明しました。

さらにDakota Farmers Leader紙（4月15日, p3）と、Manchester Democrat紙（4月20日, p3）に掲載された『 "SOS" Ambulance call of the Sea 』という特集記事でもSOSとはCQDに代わる新しい「救急コール」だと読者に解説しました（上図[右]）。

左図[左]はNew-York tribune紙（Mar.3,1910, p4）です。Royal Steam Packet社のTagus号の記事"Ships Crash in Fog"に、SOSの文字が見えますが、Tagus号の船舶無線局NSもやはりユナイテッド・ワイアレス局です。

また別の事例として、左図[中]と[右]は、1910年7月にフロリダ沖で起きたSouthern Pacific社のMomus号の事故です。同船のユナイテッド・ワイアレス局KMがSOSを発信しています。

左図[中]がThe Cairo bulletin紙（July 25,1910, p1）、左図[右]がThe Mathews journal紙（July 28,1910, p8）で、その記事でも"SOSがCQDに取って代わった"と書かれています。

『The snap and flash of the wireless, sending out the "S.O.S. " call that has superseded the "C.Q.D." ・・・（略）・・・』 （The Cairo bulletin紙）

1910年になると米国ではこの他にも、多くの遭難記事でSOSの文字が見つかりましたが、もうこれくらいにしておきます。とにかくタイタニック号の事件（1912年4月）より二年前から、アメリカでは遭難信号といえばSOSが当たり前だったのに、このあたりの事情がインターネット上ではうまく伝わっていないように感じます。

こうしてSOSという文字が頻繁に新聞で用いられるようになると、その語源に関する記事も増えます。

専門雑誌Telegraph and Telephone Ageの1910年3月1日号にある記事"Radio Telegraphy"（p173）では、SOSを”Stop Other Service”の意味（略号）なのだとしています。

『 The wireless telegraph danger signal "S. O. S." which is now used by vessels at sea has been the occasion of much conjecture as to its origin and meaning. This call was adopted by the Berlin International Wireless Telegraph Convention held in 1906, and means "Stop other service." 』

また、"遭難信号はもはやCQDではなく、"Stop Other Service" SOS なのだ" と解説する1911年の新聞記事も引用しておきましょう。

『・・・（略）・・・it（= CQD） was discontinued by operators on vessels. The one used now is "Stop other service" － S.O.S.

When an operator hears this call other service or messages are stopped and the right of way given to the message of the operator who is in distress. 』 （Edgefield advertiser紙, July19,1911, p1）

そもそもは遭難時に「一大事だ。お前ら静かにしろ！」と周囲を黙らすための信号でしたので、”Stop Other Service” はいわゆるプロ（電波関係者）に受けが良かったようです。

しかしマルコーニ局を設置する英国系船会社の船舶では「ドイツ式のSOS」を使う事に躊躇する者がまだ残っていたのでしょうか？1912年（明治45年）4月にWhite Star Line所属のタイタニック号（マルコーニ国際海洋通信会社の無線局で呼出符号MGY）が氷山に衝突した際に、船長はマルコーニ社の通信士にCQDの発信を命じたといわれています。そしてCQDを使ったあと、国際的なSOSを発信しています。

多くの犠牲者を出したタイタニック号の沈没事件の二日後には“Save Our Souls”の文字が現れます（左図[左] New York Tribune紙, Apr.16,1912）。

『 タイタニック号が 「神よ我らの魂を救い給え」 と最期の懇願 』

（"Save Our Souls," was Titanic's last appeal ）

『 通信士はそう解釈し、CQDの代わりにSOSを叩いた 』

（Wireless operator so interpreted the SOS signal that supplanted CQD ）

大げさに意訳すればこんな感じでしょうか。この新聞はSOSの語源が “Save Our Souls” とはいっていません。命を懸けた通信士の心の叫びとして比喩したのです。

左図[右]は事件から一週間後にプリンセスシアター（ミネソタ州）が出した上映広告で、タイタニック救援活動の実録フィルムを近く公開するとしました。この広告にもさっそくS.O.S.（Save Our Souls）というフレーズが利用されています。それほどみんなに響く言葉だったようです。 （私はキリスト教徒ではないので良く存じませんが、「お祈り」で使われる言葉ではないかと想像しました）

こうして "Save Our Souls" が多くの人々に支持・共感されました。きっとこれをSOSの語源だと受け取った人（誤解した人）はいなかったと思います。ですからSOSの語源（俗説）のひとつというよりも、社会が、人々が、無機質な ・・・― ― ― ・・・ に "Save Our Souls" と命名した。そういうことではないかと私は感じました。

31) 遭難信号の変遷のまとめ

ではまとめておきます。まず時系列に遭難信号の歴史を整理したものが下表です。

遭難信号の施行日は明確に知られています。CQDは1904年（明治37年）2月1日よりマルコーニ社で導入されました。社内規則です。SOSは1905年（明治38年）4月1日より施行されたドイツの無線規則に採用されたのがそもそもです（テレフンケン社はこの規則に従った）。また日本の逓信省は1908年（明治41年）5月1日に施行した無線規則でSOSを導入しました。以上３つの日付は確定していますが、ドイツと日本以外の国の電波主管庁がSOSを含めた新規則（国内規則）の施行日を調査するのは不可能ではないが骨が折れます。

そこで一般的には（ドイツ以外の国では）「1906年から1908年にSOSを導入した」という表現が用いられます（下表ではこの期間を斜線で表現）。SOSは1906年（明治39年）のベルリン第一回国際無線電信会議（10/3-11/3）で採択されました。その会議が終った翌日1906年11月4日以降で、かつ国際規則が発効する1908年7月1日までのどこかにおいて、各国は国内無線規則を改正した（または新規に定めた）だろうと推測するしかないからです。

【参考】 時折10月3日を「SOSが国際採択された日」とする記述を目にしますが、それは誤りです。SOSを採択した国際会議の開幕日というだけで、10月3日に決議された訳ではありません。

【注】 なお「1906年から1908年にCQDがSOSに改められた」と書くのは誤りです。下表のようにマルコーニ社はCQDを改める事なくタイタニック号の沈没まで使い続けました。

一番わからないのは米国です。米国は無線法を制定せず（電波を国家管理せず）、無線会社の自由にさせており、次の国際無線電信会議の直前まで国際規則を批准しませんでした。ですから米国のユナイテッドワイアレス社は（法に従ったのではなく）自社の社内規則でSOSを定めたに過ぎません。1909年（明治42年）8月11日にアラパホ号の同社の無線局VBがSOSを使っていますので、同社ではそれ以前より施行していたのでしょう。

またマルコーニ社がCQDの使用を止めたのは1912年（明治45年）のタイタニック号事件以降ですが、その中止に関する社内通達文が明らかにされておらず、これもきっちりした日付はわかりません。

ちなみに近年になってスラボニア号のマルコーニ局MVAがSOS第一号だとする説が注目されるようになりましたが、1909－1912年をCQDからSOSへの移行期間と捉え、反映させてみたものが下図です。この図ではタイタニック号MGYに、「マルコーニ社としてのSOS第一号」の座を、スラボニア号MVAへ明け渡していただきました。これが正しいかはまだ決着していません。

39) SOEからSOSが作られた時期の異説について [おまけ]

1906年（明治39年）の第一回ベルリン国際無線電信会議で、ドイツ政府は（前年にSOEの最後の一文字を変えた）国内符号SOSを国際符号SOSとして提案しました。しかし「ドイツはベルリン会議でSOEを提案したが、短点Eが混信に弱いので、Sに変えた。」といった趣旨の説も、実は昔からあります。

もしドイツが1906年のベルリン会議でSOEを国際提案したのなら、1905年（明治38年）に自国の規則でSOSを制定しておきながら心変わりしてSOEの方を提出したことになります。それなのに「やっぱりEが間違いやすいからSOSだよね」と自らの提案をひるがえしたのでしょうか？なんとも不自然で、しっくりこない説だといわざるを得ません。でも昔はこれが不自然ではありませんでした。アメリカではドイツの国内規則が知られていなかったからです。

ドイツでSOSが制定された1905年の無線規則は、ドイツの国内法であり、ドイツ語だったからなのか（?）、アメリカで取り上げられたのは随分とあとの時代になってからのようです（未だにこの話題に触れていない文献さえあります）。日本のように、はやくも1905年中に（木村駿吉氏によって）その日本語訳が伝えられたのは世界的には異例のことでした。

無線遭難信号の歴史に触れた初期の記事は米国のThe Technical world誌1911年5月号にCharles Frederick Carter氏が書いた"World’s Debt To Wireless, in"（The Technical world [Chicago], p326-335）や、書籍としてはPaul Schubert氏のThe Electric Word：the rise of radio （The Macmillan Company [New York], 1928）を挙げる事ができます（pp60-62）。

しかし国際無線会議での討議の様子に踏み込んだ最初のものは、おそらく米国のRadio News誌1924年（大正13年）9月号の"How the SOS Originated"（SOSはいかに始まったか）という記事ではないでしょうか。90年以上も前のもので、この記事こそが「（１短点）Eを（3短点）Sに変えた」という逸話のルーツです。

記事"How the SOS Originated"は米国商務省航行局（Bureau of Navigation of the Department of Commerce）がSOSの歴史を調査するにあたり、国際会議の中で遭難信号SOSがどのように討議されてきたかを万国電信連合ベルン総理局(International Bureau of the Telegraph Union：国際無線電信連合の総理局も兼務) に問合せて得た回答を参考にしながら、Radio News編集部がマルコーニ社の動向も含めて独自にまとめたものです。

けして大きな扱いではなく、9月号の最後の方のページにひっそりと置かれたものですが、「（１短点）Eを（3短点）Sに変えた」という話は脈々と現代まで引用され続けています（でも内容は伝承過程で変形しましたが・・・）。

総理局からの情報をもとにした記事ですから、1903年のベルリン予備会議（SSSDDDの提案）と1906年のベルリン会議（SOSの提案）の様子が詳しく書かれています。たとえば世界初の遭難信号SSSDDDは"各国の代表より賛意は得られた"ものの、採決には至らなかったという記述もありました。

ただちょっと残念なのは、どの部分が（総理局の）オリジナルで、どこがRadio News誌編集部の作文なのか区別が付かないことでしょうか。

ではベルリン会議に関する部分を引用します。

『 At the Radio Telegraphic Conference in Berlin in 1906 the German Government submitted the following suggestions relative to a standard distress call: "Ships in distress will make use of the following special danger signal: ・・・― ― ― ・・・(SOS)." Previously German ships desiring to communicate with all vessels in their proximity without knowing their names or calls, would send an inquiry signal "SOE." Germany planned to suggest this signal as the international signal, but as the last letter, "E," represented by a single dot, was not believed sufficiently characteristic, being easily susceptible to loss, especially during atmospheric disturbances or in heavy traffic, or when carelessly transmitted. The delegates in 1906 suggested the final letter as "S," thereby having the honor to define what became the universal signal, "・・・― ― ― ・・・ " ( "SOS "). 』 （How the "SOS" Originated, Radio News, Sep.1924, Experimenter Publishing, p435）

参考までにざっくり意訳してみますが、あまり信用せずに、ご自身で英文解釈をお願いします。4つの訳文に分けて眺めてみましょう。

まず１）でお題目を掲げておき、２）で数年前へタイムスリップします。２）３）はドイツ国内規則の制定直前の状況を示していることから、1905年3月までの時期だろうと考えられます。

そして本当なら３）と４）との間に、「３－ｂ） ドイツはSOEの「E」を「S」に変えたSOSを遭難信号に制定して、1905年4月1日に施行した。」のような文があって、４）のベルリン会議（1906年）で、国内符号SOSを世界符号SOSとして提案されたと続けられるべきでしょう。

しかしこの記事は「遭難信号を国際会議でどう討議してきたか」を万国電信連合総理局が説明したものがベースになっています。万国電信連合総理局は、あくまで国際会議でのことを語ったわけで、加盟国のローカル・ルール（ドイツで制定された国内規則）のことなど、いちいち触れる気はなかったようです。なので３－ｂ）のような記述はありません。

そのため３－ｂ） がないと、上記１）～４）の全てが1906年のベルリン会議（およびその直前）の事とも受け取れます。すなわち「ドイツはベルリン会議に挑む直前になってEをSに変えて提案した」というような解釈が芽生えた可能性があります。

さらにRadio News誌1928年（昭和3年）4月号の "When the SOS Flashes！" という記事が、上記の国際会議を中心にしたSOSの歴史に、民間での遭難事件を加えて総合的にまとめました。

筆者のO.E. Dunlop Jr.氏は遭難信号の歴史を、1899年（明治32年）4月28日にマシューズ号がイーストグッドウィン灯台船に衝突した事件からはじめました。

『 Do you know the evolution of the cryptic "SOS" that silences your radio?

It really begins with the first marine accident to be reported by "wireless," on April 28, 1899 (long before the days of broadcasting), when the steamer R. F. Mathews collided with the East Goodwin Sands Lightship, off the coast of England. 』 （Orrin E. Dunlop Jr, When the SOS Flashes !, Radio News, Apr.1928, Experimenter Publishing, p1109）

そして1903年（明治36年）のベルリン予備会議で遭難信号SSSDDDの提案があったことに触れたあと、1904年（明治37年）1月7日のマルコーニ社の社内通達第57号で、2月1日より同社がCQDを使い始めたことを紹介しました。ここまではどなたも異論ないでしょう。

しかしこのあと1905年のドイツの無線規則でSOSが制定され件には全く触れないまま、いきなり1906年のベルリン会議の話題に飛んでしまうのです。O.E. Dunlop Jr.氏はベルリン会議より先に、ドイツではSOSが制定されていたことを知らずに、"How the SOS Originated"（SOSはいかに始まったか）の記事をほぼそのまま引用したようです。

『 At the Radio Telegraphic Conference in Berlin, in 1906, the German government suggested "SOS" to replace "CQD."

German ships had previously used a call "SOE" when they desired to communicate with all other vessels within range.

Since the letter "E" consists of only one dot it is easily susceptible to loss by interference; so the delegates suggested that "S" be used as the last letter. 』 （Orrin E. Dunlop Jr, 前掲書, p1160）

これもざっくり意訳してみますが、正確な訳はご自身でお願いします。

『 1906年のベルリン無線電信会議で、ドイツ政府は「CQD」を「SOS」に代えるように提案しました。

ドイツ船は通信圏内の全船を呼び出したい時には従来より「SOE」を使っていました。

文字「E」が１短点だけなので、混信があると取りこぼしやすい； それでドイツ代表は、最後の文字を「S」にして提案しました。 』

「ドイツはベルリン会議でSOSを提案した」

→ 「ドイツ船はSOEを使っていた」

→ 「文字Eは混信に弱い」

→ 「ドイツはEをSにして、SOSを提案」。

これは（文章は短めに要約されてはいますが）前述した"How the SOS Originated"と構成がまるっきり同じです。

この文章の流れだと、「E」を「S」に変えたのはベルリン会議への提案時だろうと読者に解されても仕方ないですね。ドイツの国内規則に触れていないので、普通に読めばそう受取れます。

SOEの最後の短点がSにとって変えられた件はこうした無線雑誌だけでなく、一般新聞で紹介されたこともありました。

左図は1940年（昭和15年）1月24日のテキサスの新聞The Victoria Advocate（p2）です。連邦通信委員会FCCが報告書で、第二次世界大戦の戦闘地域では国際規則で決められた「SOS」の代わりに「SSSS」が使われていると発表した記事 『Radio Operators Using 'SSSS' Now to Replace 'SOS'』の最後にそういう説明があります。

『In 1906, however, at the International Radio Conference the call SOS was formally adopted. This combination was the outgrowth of a call witch had been used by German ships, SOE (dot-dot-dot, dash-dash-dash, dot-dot-dot). The SOE signal was unsatisfactory because the final dot was easily obliterated by interference. 』

『 （マルコーニ社はCQDを使っていた）しかし1906年、国際無線電信会議でSOSが正式に採用されました。この組合せは、ドイツの船により使用されたSOE呼出から分家したものでした。SOEは最後の点が混信で簡単に失われるため不充分だったからです。 』・・・訳すと、まあこんな感じでしょうか。

ちなみに無線雑誌Radio Craft（1940年3月号, Radio Craft Publications, p515）も" SSSS or SOS? "というタイトルでこの話題を取上げ、さらにSOEの短点の話に触れていますが、この部分は新聞とほぼ同じ文面です。

『At the 1906 International Radio Conference at Berlin, however, ‘SOS’ was formally adopted. This combination was the outgrowth of SOE (・・・― ― ― ・) which had been used by German ships but which was somewhat unsatisfactory because the final dot was easily obliterated by interference. 』

このようにアメリカでは（ドイツの国内規則のことが広まっておらず）、1924年の"How the SOS Originated"や、1928年のO.E. Dunlop Jr.氏の記事が、次へ引用され、またそれが引用され・・・と繰り返す中で、「ドイツが1906年のベルリン会議でSOEを提案したが、これをSOSに代えた」と変形してしまったというのが真相ではないでしょうか？

近年ではベルリン会議に英国CQD案、米国NC案、ドイツSOE案の三案が出され、その中からSOEが勝ち残り、最終的にSOSになったという話にパワーアップしています。なお1906年ベルリン会議にSOEが提案されたという説を紹介する際には、1905年にドイツが国内法でSOSを制定したことには"触れない"という特徴があるようです。触れると理屈が破たんするからでしょう。

とにかく1905年4月1日にドイツが「SOS」符号を施行したのはきちんと歴史に記録されていますので、EをSに変えた時期は1905年としか言いようがありません。それに「Eが混信に弱いからSにした」の総ネタもと、"How the SOS Originated"（1924年）は「1906年のベルリン会議でドイツがSOEを提案した」とは一言もいっていません（1906年のベルリン会議にはSOSを提案したといっています）。

40) 米国マルコーニ社はスラボニア号はCQDを使ったと言っている [おまけ]

スラボニア号は（SOSではなく）CQDを使ったとする米国マルコーニ社（Marconi Wireless Telegraph Co., of America）の資料を見つけました。下図は"モールス・キーと電信の世界"（魚留元章, 2005, CQ出版社, p95）に使われた「写真3-51 マルコーニ・シグナル"SOS"」です。

顔写真[左]はスラボニア号のStanley Coles通信士、顔写真[右]はリパブリック号のJack R. Binns通信士です。多くの人命を救った、マルコーニ社が誇る（救命の）花形通信士のお二人ですね。

さてここには次のように書かれています。

「 C Q D

－・－・ －－・－ －・・

上記は1909年1月23日のリパブリック号の遭難で使われたマルコーニ・シグナルです。

この信号は1909年6月10日にアゾレス海でスラボニア号が遭難した際にも役立ちました。」

『 Above is the "MARCONI" Signal of Distress used in summoning aid to the sinking Republic, Jan. 23d, 1909.

This Signal was also instrumental in bringing help to the S.S. Slavonia, wrecked at the Azores, June 10th, 1909. 』

本資料の出典は不明ですが1909年の両事件の直後で、かつ1912年のタイタニック号事件の前に発表されたものだと想像します。

スラボニア号の無線局はマルコーニ局です。そしてマルコーニ社が「スラボニア号はCQDを使った」と言っているのですから、もうこれで決着が付いたのではないでしょうか。SOS第一号は昔から言われるとおり、アラパホ号のUWT局（呼出符号VB）でしょう。