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放送局のJOコールサインを紹介します。ただし「JO+数字+文字」の実験局形式のものです。Jから始まる4文字コール（船舶局）はAC Conference のページを参照ください。戦災で中継線が寸断されたBCJ（日本放送協会）は、隣接局の中波放送を受信し、それを再送信することで辛うじて放送を維持していました。さらに必要に応じてHF帯やVHF帯の電波を、番組中継用に使うことがGHQ/SCAP から認められましたが、これらの施設にはコールサインがありませんでした。そこで新たに「JO＋数字＋1文字」の実験局形式のコールサインが発行されました。
なお放送局のコールサイン再編成（1948年7月1日）のトピックスや、なぜ日本放送協会BCJの中継放送所の数字付きコールサインを止めたか？なぜ第一放送と第二放送のコールサインを分けたか？そして船舶局と第二放送用コールサインが重なった、JOCB（名古屋放送局）、JOOB（京都放送局）、JOPB（静岡放送局）、JOQB（新潟放送局）への暫定コールサインの話題などはAllocation Plan のページを参照下さい。
BCJ（日本放送協会）の有線中継網が壊滅状態に
本土空襲により都市部の有線通信網は壊滅していた。通信線（電話）が破綻した警察に、無線システムをいち早く導入して治安維持に成果を挙げたことをGHQ/SCAP CCS のページでも触れたが、警察同様に放送事情の方も有線系は相当悲惨な状況だった。
戦後復刊したラジオ年鑑（昭和22年版, 社団法人日本放送協会, 昭和22年9月1日発行）から引用する。
『終戦間際になって本土の防空が破綻をきたすに及び、これは終戦後に至るも容易に回復せず、全国中継は一時ほとんど全くその機能を失うに至った。』（ラジオ年鑑, s22年版, p78）
すなわち戦争で幹線系の中継線が寸断されて、番組の中継はもちろん、日々の業務連絡すら満足にできない状況下に陥っていた。そこで隣接局の放送波（中波）を受信して、それを再送信することにしたが、なにぶん自局の中波の送信アンテナの真横で、隣接局の中波を受信するので、これは簡単なことではなかった。（自局の電波を減衰させる）高性能トラップフィルターの研究に力を注いだ。
もちろん送信所から離れた場所に受信所を設ければよいのだが、そのような予算もなく、また資材の調達もままならず、さらには離れた受信所と送信所やスタジオ間の有線中継線さえ確保できない時代である。
【参考】中継線の普及はこのあと何年も掛かる大仕事だった。翌年の発行のラジオ年鑑では次のように記録されている。
『戦争と天災による中継線の被害は甚大で、その復旧も保守も十分に行われていないために放送の機能に大きな打撃を与えている。特性の低下・伝送の不安定・回線の不足は今日最もすみやかに解決されなくてはならない問題である。各方面の多大の努力にも拘わらず一部幹線を除いてはその回復は遅々としている。中継線というもこれらの改善は逓信省において行う一般通信線路の復興と共に行われるもので、中継線だけひとり改善されることは困難な現状からしてなお前途遠きを思わせるのである。』（ラジオ年鑑,s23年版,p170）
BCJ（第一・第二・AFRS）の短波中継回線が許可される
実に悲壮感が漂う窮状が上記のように報告されているが、これが戦後の有線系の実態だった。そこでGHQ/SCAP は国際電気通信（株）の海外放送用の短波送信施設を国内中継用として許可した。第一放送は9月2日より、第二放送は9月3日より、進駐軍放送AFRS は9月23日より短波中継が始まった。【参考】 この短波帯のサイマル送信は1990年代まで存続していたので受信された方も多いだろう。
甚大なる被害を出した昭和の三大台風に、室戸台風（1934年9月）、枕崎台風（1945年9月）、伊勢湾台風（1959年9月）がある。終戦から１ヶ月しか経っておらず、有線通信網はズタズタの日本に、枕崎台風が上陸した（9月17日、鹿児島県枕崎付近）。進路上の地域は次々に送電線がやられ停電となり、ラジオの天気予報も聞けない状況になった。
もっと被害が大きかったのは広島県だった。広島中央放送局は原爆で全焼。郊外の送信所内の予備スタジオからかろうじて中継放送とローカル放送を維持していたが、広島地方の気象情報を発信する広島気象台が原爆被害で満足に機能しない状況下だった。広島県民は中央気象台が発表し、東京から中継される全国天気概況と漁業気象だけが頼りだが、その内容は通信網の機能不全でかなり遅れた情報ばかりで、広島市周辺では台風が来ていることも知らないまま被害にあった人も多かったという。
1945年10月5日付けで逓信院BOC（Board of Communication）は、下表の国内中継回線網計画をGHQ/SCAPに提出した。
◆第一放送は大阪の河内送信所（JVW, 7257.5kHz）から西方面へビーム送信。
◆第二放送は神奈川-静岡県境の使用を中止した鉄道トンネル内に建設した足柄耐弾式送信所（JLG, 7285kHz）の無指向性送信と、茨城県の八俣送信所（JLH, 6015kHz）から北方面へビーム送信。【注】しかし直後に対日指令SCAPIN第210-A号、"Movement of Broadcast Stations" AG 676.3(24 Oct. 45) CCS により、足柄送信所の4台の送信機は、小山送信所へ3台、八俣送信所へ1台移設され、第二放送の7285kHz は八俣から送信されるようになった。
◆進駐軍放送AFRSは東京の多摩隠蔽式送信所（JLG4, 7552.5kHz ）と茨城県の名崎送信所（JLP, 9605kHz）から無指向性で送信。
◆この他に非常用に新郷局を置くほか、空襲で有線連絡が途絶えた際の非常用300Wの短波送信機を番組中継に使う許可を願い出た。これら上表（黄色）の短波送信機についてはこのあと述べる。
その後、送信所や周波数の変更を経て、上表（青色）の中継局は半年後には下表に落ち着いた。
(短波中継送信および1946年3月31日現在)
これらの短波中継以外には、1945年9月26日より、特別許可された「在外部隊向け短波放送」も、国内第一放送のサイマル送信だったので、電波の状況によってはこれを受信し、番組中継に利用した。
1946年5月10日に出された日本帝国政府への周波数分配表 "Allocations of Frequencies to Japanese Imperial Government" では7257.5kHz, 7285kHz には備考欄に "Temporary" と記された。第八軍は7000 - 7300kHz をアマチュア周波数として使用することを狙っていたため、「この電波は暫定的に日本へ渡すが、近いうちに返してもらうから、そのつもりでな！」ということだろう。
1947年度にはBCJ（日本放送協会）技術研究所は、軍用受信機120台を整備改修のうえ、各局に配布し無線中継設備の増強を図っている。
戦時中の非常用無線機（300W）を番組中継や業務連絡に許可
BCJ（The Broadcasting Corporation of Japan: 社団法人日本放送協会）の技術局施設部工作所は、空襲で通信が途絶した際の非常用無線機を、1943年（昭和18年）に1台、1944年（昭和19年）に9台内製した。そして1944年10月に全国7つの中央放送局（東京、大阪、名古屋、広島、熊本、仙台、札幌）と、2つの地方放送局（福岡、新潟）へ、配備された。
既に述べたとおり逓信省は、国際電気通信（株）に委託する短波中継の予備回線として、BCJ自前の番組中継を計画した。また当時は無線中継はおろか、局所間の日常の有線電話も満足に通じない状況だったため、GHQ/SCAPはBCJの非常用短波送信機を、日常業務連絡や番組中継にも柔軟に利用して良いことにした。
『中継線の被害による各局間の番組中継および業務連絡の途絶を防止するため従来の有線連絡の予備施設として、重要局所間を短波で連絡することとした。』（ラジオ年鑑,s22版,p85）
『戦時中に有線による中継連絡回線は徹底的に壊滅せられ、放送の良質中継はもちろんの事、各中央局間の連絡にさえも事欠く実情となったので、特に連合国の了解の下に短波連絡を開始し、また中継の方も中継線断線の有無にかかわらず、その質の劣化せる時には自由に無線中継を利用し得る事となった。』（ラジオ年鑑,s22版,p77）
これらの短波送信にはコールサインがなかった。次にその件について述べる。
コールサインがなかったBCJの短波無線
1946年5月10日に 日本帝国政府に分配される周波数"Allocations of Frequencies to Japanese Imperial Government" が確定したことを受け、日本人が運用するすべての無線局をGHQ/SCAPに登録する、いわゆる"無線局の戸籍簿"（マスターリスト）作りが始まった。
ところがBCJ（日本放送協会） が使っていた短波や超短波の業務連絡無線にはコールサインがなかった。どういう意味かというと、戦前に作られた「放送用私設無線電話規則」では、放送局の連絡用や中継用の無線局は、本体の放送送信機の付帯施設であり、使用の都度願書を提出して、所管逓信局長の使用承認を受けていた。つまり独立した無線局として扱われていなかったので、コールサインはなかったのだが、この登録作業がきっかけで個別のコールサインを与えることになった。
【参考】JO2J, JO6Eの3965kHzは、3.5MHz帯にアマチュアバンドを作るために、1947年11月28日（CCS/DR第54号）で3970kHzへ変更された。
全国8中央放送局と地方局の福岡放送局・新潟放送局に、JOプリフィックスの実験局（含むアマチュア局）形式のコールサインが与えられた。ちなみにこの表を見ると、四国の5エリアはJO5Aから始まるが、それ以外の各エリアが中途半端な文字から始まるのは、次に述べるVHF中継無線のコールサインを先行させて指定したためである。
演奏所、送信所、受信所 を結ぶ超短波無線
一般的にいえばラジオ放送局の演奏所（スタジオ）は街中にあり、送信所（送信機とアンテナがある場所）は少し郊外に離れたところにある。この演奏所と放送所を結んでいた中継線が、戦争で寸断されたり、あるいは伝送特性の不良で満足に機能しない状況だった。さらに一部の局には送信所から離れた場所に、隣接局を受信するための受信所が建設されたが、その受信所との有線通信も不安定だった。
GHQ/SCAPは演奏所・送信所・受信所間を無線で中継することも許可した。（1945年1月1日に中央放送局に昇格したばかりの松山を除く）全国7中央放送局にVHF中継無線施設が設置された。
30MHz帯50Wの無線だったが、これらにもコールサインがなかったため、新たに指定されることになった。
＜2エリア（東海北陸）で許可されたVHF中継局＞BCJ名古屋中央放送局(No.1-JOCK, No.2-WVTC), 金沢放送局(JOJK)
＜3エリア（近畿）で許可されたVHF中継局＞BCJ大阪中央放送局(No.1, No.2-JOBK)
＜4エリア（中国）で許可されたVHF中継局＞BCJ広島中央放送局(JOFK)
＜6エリア（九州）で許可されたVHF中継局＞BCJ熊本中央放送局(JOGK)
＜7エリア（東北）で許可されたVHF中継局＞BCJ仙台中央放送局(JOHK)
＜8エリア（北海道）で許可されたVHF中継局＞BCJ札幌中央放送局(JOIK)
＜9エリア（関東信越）で許可されたVHF中継局＞BCJ東京中央放送局(No.1-JOAK, No.2-JOAK2, No.3-WVTR)
また金沢放送局と仙台・札幌中央放送局には受信所が含まれているが、これは自局の送信所から離れた場所に建設された、中波隣接局を中継用に受信するための施設である。
実験局形式のコールサインが指定されたBCJの中継無線局
なぜBCJが番組中継に用いた短波や超短波局のコールサインが「文字＋数字＋文字」のサンドイッチ形式になったのだろうか。この形式は本来なら実験局（およびアマチュア局）に指定される特殊な形態のものであるはずだ。 これらの無線設備は戦時下に中継線の事故に備え、非常用として配備されたもので、回線に異常がなければ使用しない無線だった。このような「普段は使わないが、いざという時の無線には実験局のコールサインで充分だろう」と考えたようだ。特に電波法が施行されるまでは無線局種による分類よりも、その無線が実用無線なのか、あるいは非実用無線なのかという見方で判断していた。後述するがこのあと鉄道の災害無線にも、JAの「文字＋数字＋文字」の実験局形式の免許が発行されるのだが、これも有事の際の無線だったからだ。
またDistrict Number は朝鮮・台湾から8番と9番を引き揚げて本土に振り直した左図の番号が使用されたので、関東信越エリアは9番である。
もし1946-48年に日本人のアマチュアが再開されたならば、東京に住む日本人アマチュアは9番を使うはずだった。結局、このDistrict Number は日本のアマチュアには一度も指定されることなく、1949年1月1日に再び再編された。その新District Number（関東信越＝2番） もまた、日本のアマチュアには一度も指定されることなく、1952年に戦後3回目のDistrict Number（関東信越＝1番） の改定があり、それが現在のアマチュアに使われている。より正確にいえばさらにそのあと、4回目の改定で9（北陸）と0（信越）が追加された。
パルス時分割多重方式のBCJの実験局（JO9L/JO9M）
1947年10月24日、MOCは"Application for Portable Relay Broadcasting Equipments for Real State Broadcasting Corporation of Japan"（逓信省LS第199号）で日本放送協会BCJの250/260MHz, 5W, 最大占有周波数帯域幅1MHzのPTM（パルス時分割方式）の実験局JO9L（250MHz）とJO9M（260MHz）を願い出て、1947年11月4日に"Application for Portable Relay Broadcasting"（CCS/DR第38号）で承認された。1948年4月1日までの期限付きである。
1948年5月31日にMOCは"Extension of Period of the Experiment for Portable Relay Broadcasts"（LS第329号）で実験期間の延長をCCSに願い出て、1948年6月21日に"Extension of Period for Experiments with Portable Relay Equipment for Broadcasting"（CCS/DR第117号）で1948年9月30日までの期限で再承認された。
ラジオ年鑑（昭和23年版, p225, 日本放送協会）より引用する。
『一電波路で多重通信を行う研究の一として、二一年パルス時分割変調方式の研究を開始し、翌二二年にはその試作を完了し公開実験を行って好評を博した本装置は、中山競馬場からの無線中継その他緊急連絡用としても、後述の周波数変調方式の超短波中継装置と共に実際回線に活用されその威力を発揮した。この装置の送信機は周波数二五〇メガサイクル及び二六〇メガサイクルで平均出力各五ワット、音声帯域は五〇〇〇サイクルまで伝送でき、三通話路を包含している。』
ちなみに文中「後述のFM超短波中継装置」とは45MHz帯のJA9S, JA9Tである。JA/JB Callsign のページ参照
同じラジオ年鑑（昭和23年版）のP213にも中山競馬場からの中継に関する記述が見られる。
『中山競馬場のPMT中継 二二年一一月中山競馬場から技術研究所試作の二六〇Mc平均出力5Wパルス時変調無線機による中継放送を実施した。当日は雑音の混入多く好結果ではなかったが、その後の研究により著しく改善され、現在では有線中継以上の特性となっている。』
日本放送協会総合技術研究所五十年史（1981.3）の年表には1947年（昭和22年）11月9日だったとあり、民間通信局CCSに承認（11月4日）されるや、直ちに運用したことがわかる。
『昭和22年 11月9日 中山競馬場からの実況中継に、技研試作のPTM方式超短波中継装置を使用(戦後スタジオ外無線中継の初め、260MHz 5W) 』
また日本放送協会 放送技研の藤田氏の記事からも引用する。『３． 中山－放送会館中継実験
プログラム送信装置を千葉県中山競馬場特別観覧室に置き、受信装置を（東京日比谷の）放送会館に置いて、中継実験を行った。中山、放送会館間の状況は第９図の見取図の如くで、距離約20kmである。途中地形上に高い場所もなく、また放送会館附近の高いビルディングに遮られることもなく、見通しである。放送会館側の空中線は会館屋上に設け、地上高40m、中山の空中線は特別観覧用建物の屋上に設けて地上高約16mであった。計算電界強度は送信出力約5Wで1mV/m となる。空中線指向曲線は第9図に描込んである通りで実線が水平、点線が垂直面内指向特性である。空中線給電線は送信側（中山）は裸二線式を、受信側（日比谷）はポリスチロール入り75オーム高周波ケーブルを2本平衡型にして用いた。・・・（略）・・・』 （藤田徳彌, パルス時変調による無線中継放送, 電波 Vol.2 No.3, 1948.11, 修教社, p22）
川口送信所でJO9A（or JO9B）とJO9M（or JO9L）の比較送信 ・・・2015/08/22更新
さらに藤田氏は続けて放送会館と川口送信所間でPTM変調（260MHz, 5W）とAM変調（37.5MHz, 30W）の比較を行ったところ、AM方式のS/N=20dBに対し、PTM方式の方が17から20dBも上まわったという。実験日の記載がないのが残念だが1948年（昭和23年）初頭ではないだろうか。 AMは川口送信所で番組中継用に使われているJO9AまたはJO9Bのいずれかである。
『４． 放送会館－川口放送所間中継実験
放送会館にプログラム送信装置（PTM送信機）を、川口放送所に受信装置（PTM受信機）を置いて実験を行った。この間の距離約18kmで、途中の断面地形は第10図に示す。中間に丁度飛鳥山があって、見通し線の地上高度数mとなり、あまりよい伝播路ではない。川口放送所の（PTM用）受信空中線は煙突に取付けて、地上高29mであった。
丁度放送会館と川口送信所の間には振幅変調（AM）超短波無線連絡装置があるので、これとS/Nを比較してみた。・・・（略）・・・運転時間午前4:30より午後11:30まで連続で数日間、中継実験を行ったが、PTM装置は真空管数多く、しかもその動作点が普通の使用状態と異なっているにもかかわらず、全く安定に充分な信頼度をもって動作し、何ら異常を認められなかった。』 （藤田徳彌, パルス時変調による無線中継放送, 前掲書, pp22-23）
このほかPTM260MHzのJO9Mというコールサインが電波彙報（昭和23年9月号）にも登場する。富士山中継の記事で、JA/JB Callsigns のページも参照されたい。
実験局として認められなかったJOコールサイン局たち
VHFや短波の放送中継業務の無線局たちは、有線の途絶に対処するための緊急無線という位置づけではじまった。常用ではなく、あくまでも災害や障害が起きたときのもので、常用の無線局ではなかったことから「JO＋数字＋文字」という実験局用の特殊なコールサインでよかろうという判断していたようだ。鉄道用の2800kHzの災害無線も同じで実験局ではないとは認識していただろうが、常用ではないことから 「JA＋数字＋文字」の実験局形式のコールサインを使用していた。
BCJに許可されていた「JO＋数字＋文字」局は、1948年7月1日に実施された放送局のコールサインの再編成の際に、CCSより中継業務用としてコールサインを変えるように指摘されていた。1948年9月2日にMOCから申請され、CCSに9月15日に承認されたCall Sign Allocation Standard（呼出符号の割当基準）では、私設無線用のJKシリーズが急遽、放送業務にも共用することが盛り込まれた。
1949年1月1日のコールサイン変更の日をまたぎ、かつ実験局として認められなかった無線局は下表の58局である。
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