呼出符号指定基準

1948年9月15日に、"Alteration of Call Signs Assigned to Japanese Radio Stations"（CCS/DR第160号）で、我国初のCall Sign Allocation Standard（呼出符号の割当基準）がGHQ/SCAP 民間通信局CCSに承認されました。60年以上も前に作られた割当基準ですが、その面影は現在でも残っています。JSシリーズは日本から行政分離された、奄美・沖縄が使うことになり、沖縄のアマチュア局は本来なら "J9コール" からJS系（たとえばJS9）になるはずでした。しかし実施直前の1948年11月になって、Ryukyus Command（琉球軍）が、CCSのプランから離脱し、奄美や沖縄のアマチュア局にはKR6を使うことを決めました。

このページでは少し発展させて、アマチュア局のプリフィックスについてより深く考えてみます。

1948年（昭和23年）7月1日に放送局のコールサインの移転は無事完了した。残る無線局は1949年（昭和24年）1月1日に一斉切り替えを行う計画で、我国の呼出符号割当基準 "Japanese Government Call Sign Allocation Standard" の制定に向けて、CCSにお伺いを立てていた。

1948年1月30日のCall Sign Allocation Plan には実験局（含むアマチュア局）については記述されていなかった。（JSシリーズは日本本土から切離された奄美・沖縄へ譲るよう指示があるので、米軍政下の琉球政府用リザーブされたため、JA-JRの18シリーズ、かつ数字の（0,1を除いた）2～9で、最大組合せを試算すると、一文字サフィックスで18 x 8 x 26 =3,744局、二文字サフィックスで18 x 8 x 26 x 26 = 97,344局、 三文字サフィックスで18x 8 x 26 x 26 x 26 = 2,530,944局が下表の様に単純計算で見積もられ、緊急性はないと考えられていたようだ。しかも日本人のアマチュア無線をCCSが許可する見通しも全く立っておらず、逓信省としては特に急ぐ必要はなかった。

しかし第八軍が連合国アマチュアに交付したJコールサインを変更しなければならず、CCSはアマチュア局および実験局の割当基準を策定するよう、逓信省MOCに求めた。そしてMOCでは日本人には許可されもしないのに、日本人用のアマチュア局のコールサインの検討が始まった。

【参考】これは日本人用の割当基準を制定させて、占領軍がその日本の規則に準拠して使用するという形式をとりたいという意味である。

いざ検討を始めると国際通信用にJA,JBシリーズを、国内通信用にJC-JRの18シリーズを、分割するという大前提が立ちはだかった。アマチュア局は国際通信を行うので自動的にJAかJBシリーズしか選択肢がない。当時の国際通信を行う無線局数の見込みではこれで充分だっただろう。

だがアマチュア局と実験局は同じ形式のコールサインなので、アマチュアがJA,JB を独占する訳にはいかない。そこでJAが国際通信も行えるアマチュア局、JBが国際通信を行う実験局、として分け合うことになった。

そもそも実験局は通常国内通信であって、外国と通信する実験局などまずないのだから、国際用実験局には１文字サフィックス（JA2A-JA9Z および JB2A-JB9Z）を割当てて、（国際用）アマチュア局には２文字および３文字サフィクス（JA2AA-JA9ZZ, JB2AA-JB9ZZ および JA2AAA-JA9ZZZ, JB2AAA-JB9ZZZ）を割当てれば良かったのにと思われた方もいらっしゃるだろう。確かにその通りで、そのほうが合理的だ。

だが（Jに続く２文字目にて）業務区分が判別できるようにとのCCSからの基本要求事項があり、「文字＋数字＋文字」形式のコールサインにおいては、JAはアマチュア局に、JBは実験局にという業務別分配を行うより方法がなかったようだ。

【参考】 アマチュア局と実験局のコールサインを決めるに当たり、JAが実験局で、JBがアマチュア局という選択肢もあったはずだ。当時はGHQ/SCAPの指令により、国策会社だった国際電気通信株式会社は解散され逓信省に吸収されたため、国際公衆通信業務は逓信省の無線局として行われていた。従ってJAA-JAZ, JBA-JBZは逓信省のものだった。

国際通信の実験局もまた逓信省の無線局である。もしJA2A-JA9Z, JA2AA-JA9ZZ, JA2AAA-JA9ZZZ を実験局用に決めれば、（既定のJAA-JAZシリーズと合わせて）全ての"JAコール"が逓信省のものになる。JAはJapanのJAでもあるし、我国に分配されたJA-JSシリーズの先頭でもある。長く電波を独占してきた逓信省ならそんな考えがあっても不思議ではないだろう。

しかし結果的にはJAがアマチュア局で決まった。その真相はわからないが、Amateurの頭文字でJAにしたのではないだろうか。

JC-JRの国内通信用コールサインでは、実験局は所属する業務に分配された符号の初めの2文字を使って、「文字＋数字＋文字」のサンドイッチ形式を使用することになった。たとえば警察にはJPA-JPZが割り当てられているので、警察に所属する実験局は「JP+数字+最大3文字」（JP2A-JP9Z, JP2AA-JP9ZZ, JP2AAA-JP9ZZZ）を使うのである。

こうしてJAシリーズを除く、JB-JRの17シリーズのサンドイッチ形式のコールサインは全て実験局用として定める方針が固まった。サフィックスは最大3文字で、たとえばJH2AAA-JH9ZZZや、JR2AAA-JR9ZZZのコールサインは、JHやJRに当てられた業務に所属する実験局用のコールサインとなる。

逓信省はCCSの指導を盛り込みながら、ついに呼出符号割当基準が完成した。

1948年（昭和23年）9月2日に"Application for Alteration Plan of Call Signs Assigned to Japanese Radio Stations"（1948年9月2日,逓信省LS第410号）で許可を求め、9月15日に"Alteration of Call Sign Assigned to Japanese Radio Stations"（1948年9月15日, CCS/DR第160号）でCCSより承認された。

では "Application for Alteration Plan of Call Signs Assigned to Japanese Radio Stations" を紹介する。

海に囲まれた島国日本では、船舶局の局数が非常に多く、Jに後続する2文字目で局種を区別するという原則を適用しなかった。船舶局はJA-JS（除く放送用JO、琉球用JS）のすべてを使うことにした。そしてJO,JS,JT-JZシリーズを使う船舶局4文字コールサインを他へ変更しなければならないが、国際規則で船舶の「信号符字」と無線用の「呼出符号」の一致が求められており、運輸省の全面的な協力を得ながら信号符字と呼出符号を同時変更する大作業だったようだ。

ここでアマチュア局と実験局のコールサインの割当基準を詳しくみてみよう。

• 3- 2) のパラグラフD（上記：赤の部分）・・・アマチュア局関係

アマチュア局のコールサインのDistrict Number（エリアナンバー, 地域番号）は2から9の8つを使うと定めた（例外規定がパラグラフH）。またこのアマチュア局のコールサインの規定は、もちろん当時のMOC（逓信省）に、第八軍のアマチュア局のコールサインの指定基準を決める権限などあろうはずもなく、これは日本のアマチュア局に対する規定である。すなわち無線電信法の第2条第5号無線施設のうち、個人が開設するものがこの規定の対象となるのだが、日本人のアマチュア局がCCSより承認されない現状下では、まさしく絵に描いた餅といわざるをえない。

MOCに日本人アマチュア局の呼出符号基準を作らせたCCSは、さっそく1948年9月9日に本国の陸軍省へJコールサインの使用を中止して、日本人のアマチュア局の呼出符号割当基準に準拠するように勧告した。わずか１週間後というすばやい行動だった。

つまりMOCに日本のアマチュア局の呼出符号割当基準を制定させた真意は、CCSが第八軍のアマチュア局のコールサインを変更させることだったと考えられる。だが理由はともあれ、戦後の電波法制定の2年近くも前に、日本のアマチュア局の呼出符号の構成だけが正式に決められたのである。

• 3- 2) のパラグラフE（上記：青の部分）・・・実験局関係

実験局（無線電信法第2条第5号の中の、個人以外が開設するもの）の指定基準である。a)国際通信, b) 国内通信に分けられているが、要するにJA以外のサンドイッチ形式のコールサインは全て実験局であることが定められた。そして実験局のDistrict Number はアマチュアのものを使うとした。

こうしてJA以外のサンドイッチ形式のコールサインは全て実験局になったが、次に述べる別添資料（Separate Paper No.1） "Japanese Government Call Sign Allocation Standard" ではJBとJJだけに実験局のコールサイン構成が記載され、他のシリーズでは実験局の記載は省略された。それについて言及しておく。

別添資料（Separate Paper No.1） "Japanese Government Call Sign Allocation Standard"（下記）をご覧下さい。本来ならばJCシリーズにも 実験局はJC and a single digit followed by a group of not more than 3 letters と、またJDシリーズにも実験局にはJD and a single digit followed by a group of not more than 3 letters というように、各シリーズに記載があってもおかしくない。

しかしそうなっていないのは、前述した3- 2)のパラグラフEで、実験局のコールサインはFirst 2 letters of specified series and a single digit followed by a group of not more than three letters. (e.g. In the case of a police experimental station in Tokyo JP2AA) だと定義済みなので、別添資料のJC-JR各シリーズにくどくど実験局を書き加えなかったのだろう。

なおもう一つの添付資料Separate Paper No.2（エリア番号地図）はJA0IJ 硫黄島のページを参照

この別添資料でJBの実験局を省略しなかった（できなかった）理由は簡単に想像が付く。コールサインをまず国際通信用と国内通信用という大区分で分類した結果、JA, JBの２シリーズのみが国際用に決まった。

そしてこの別添資料のJAの項に「JA+１数字+最大3文字」がアマチュアだと記載したため、記述バランス上でJBの項に「JB+１数字+最大３文字」が国際通信用実験局だと明記したのだろう。

逆に言えばアマチュア局の呼出符号の構成は既に本体文章側のパラグラフ3-2)のDに記載しているので、別添資料で再度記載する必要はなく、省略することも可能だった。もし別添資料でJAのアマチュア局のコールサインの構成を省略したなら、JBの実験局のコールサインの構成も掲載されなかっただろう。（２つしかない国際用のJA, JB なので、書くなら両方だし、書かないときも両方だ。）

【参考】GHQ/SCAPの命令で国際電気通信株式会社が解体され、逓信省に吸収されたので、JBの実験局とは逓信省の官設実験局である。

またJJシリーズの項に「JJ＋１数字＋最大３文字」の電波調査用実験局が明記された理由だが、JJシリーズは特別業務用で、JJCやJJYのようなケースについても細かく定義したため、電波調査用の実験局も明示することになったと想像する。

本表ではJBの欄に国際実験局とあるが、他のJC-JSの実験局はどうしたかというと、欄外の「備考１」に小さく書かれている。

『１．上の表の局の種別の各欄における無線局のうち、実験局および実用化試験局の呼出符号は、J＋符字列の2文字目＋地域番号＋最大限3文字（地域番号は別表C による。）』とある。

つまり1948年制定時の別添資料（Separate Paper No.1）が、1957年に本表として出世して、さらに1948年制定時の本体文書側にあった実験局に関する記述が、1957年の本表の備考に集約されるという「主従逆転」が起きた。（JA以外のすべてにおいて、)「２文字＋１数字＋最大３文字」形式は実験局だと「備考1」には書かれているが、これでは読み落とす人もいるだろうし、JBだけが表中に実験局を記載し異様に目立ってしまった。

【参考】実験局は（アマチュア用のJAを除き）すべてのシリーズにまたがるため、「JC+１数字+最大３文字」は実験局、「JD+１数字+最大３文字」は実験局、「JE+１数字+最大３文字」は実験局・・・と記さず備考の1で集約したように、船舶局も（放送用のJOを除き）すべてのシリーズにまたがるため、いちいち各シリーズの欄中に「JAAA-JAZZ」は船舶局、「JBAA-JBZZ」は船舶局、「JCAA-JCZZ」は船舶局・・・と記載せず、表の最終欄でJAAA-JSZZ（除くJOAA-JOZZ）が船舶局としてまとめた。制定時の本体文章にあった船舶局に関する記述は本表の最後にはめ込まれた。

山下OMはこの表を掲げて、アマチュアのJH1の次について次のように述べられている。

『JHのプレフィックスが使用されているのは、まだ関東電波監理局管内だけですが、この符号もあと2, 3年のうちには満杯になろうとしています。そのつぎはどうなるかわかりませんが、参考までにJBからJSまでの使用状況を掲げます（第4表）。』

JH1は1966年10月より、またJR1は1969年9月より発給された。したがって（JHも）『あと2,3年のうちに満杯に・・・』より、山下OMがこの原稿を書かれたのは、1966年10月のJH1発給開始直後だと想像される。

アマチュア局のJAの次を、JHに決めた時点で、すでにJBが縮小されていたかどうかは、この文章からは分からない。しかしJHの次が何になるかの文脈の中で、JBシリーズの3文字サフィックスが丸々空家になっていることを、はっきりと示したということは、JHの次がJBになる可能性もあったのかもしれない。

「国籍文字＋数字＋文字」のサンドイッチ形式のコールサインは、国際条約で実験局とアマチュア局しか使えない。つまりJB実験局が3文字サフィックスから退居しても、跡地に入居可能なのはアマチュア局だけである。そう考えると、JB実験局の割当縮小は、アマチュア局に割当てることを勘案された結果ではないか？と想像される。でないとわざわざ縮小する意味がないからだ。するとJB実験局の縮小はアマチュアのJA1の枯渇が問題化した1964-65年ごろだったのはないだろうか。

いったん呼出符号の指定基準を制定したころのＧHQ/ＳCAP民間通信局CCSの指導を振り返っておこう。

ルール1)　Jに続く2文字目で業務を判断できるようにすべし

戦前の日本では秩序だったルールで呼出符号を指定してきたとは言えず、GHQ/SCAP民間通信局CCSよりこの点を改善するよう強く求められた。

必ずしも語呂が合わせられる訳ではないが逓信省MOCなりに努力して、JD=Domestic（国内公衆通信業務）、JF=Fishery（漁業）、 JL＝Lighthouse（燈台航行標識）、JM=Meteorological（気象）を選定した（下表の左列）。しかしCCSはこれでは不充分として、この原案の一部を、JG＝Government（官庁）、JP＝Police（警察）、JR＝Railroad（鉄道）に修正した上で承認した（下表の右列）。

別にお調子で語呂を合わせたのではない。逓信省MOCでは大真面目にGHQ/SCAPの民間通信局CCSの御指導のもと、業務名（免許人名）とプリフィックスを関連付ける努力がなされたのである。

制定作業をしていた1948年（昭和23年）に例えば30歳の逓信省電波局の若手職員は、アマチュア局のJA1コール枯渇問題で次期プリフィックスを決めようとしていた1965年には47歳でで管理職で、発言権も大きいかっただろう。AmateurのAの次は、HamのHが適当だろうと「語呂合わせ」で考えたとしても、かつて民間通信局CCSからコールサインの決め方の指導を受けた世代の職員には、それはぜんぜん安直な発想ではなく、きわめて正統派の考え方だったかもしれない。

ルール2)　国際用と国内用を明確に区別すべし

しかし（JA [Amateur]の次はJH [Ham]ではなく）JBだと考える立派な根拠もある。（これは単にアルファベットの順番という意味ではなくだ。）

民間通信局CCSは1947年に呼出符号の割当基準を策定するにあたり、逓信省MOCへ「まず最初に、国際通信を行う無線局と、国内通信で用が足りる無線局を明確に分けるべし。」と指導した。これを受け、逓信省MOCは大区分として、JA,JBを国際通信用に、JC-JRを国内通信用とした。

そのため海外とも通信するアマチュア局は自然とJAかJBだが、最終案では「文字＋数字＋文字」の構成をとるアマチュア局と実験局で、前者にはJA、後者にはJBを指定するとした（この時にAmateurの語呂が威力を発揮したかもしれない）。

この国際通信用呼出符号というルールに照らすとアマチュアのJAコールが枯渇した場合、次はJBが正統派である（理由：JBは国際通信用だから）。そうするとJBの実験局に立ち退いてもらう必要があり、それが先に述べた1地域あたり26局分の割当（縮小）だったとも考えることができる。

• 語呂合わせ？真相はともかくJAの次はJHに決定

上記１）の語呂合わせ説も、２）の国際用説も、CCSの指導によるもので優劣つけがたい。しかし２）の国際用だからという考え方には大きな弱点がある。国際用はJBで終わりなので、この考え方だとそのあとの発展性がない。

ともかくJAの次はJHに決まった。私はHamのHだと勝手に想像を膨らませてみたが真相は解らない。JHを使った以上、もう国際用とか国内用にこだわる必要もない。

そしてJHの次をどうするかの時期に、関東電波監理局の山下氏は『そのつぎはどうなるかわかりませんが、参考までに・・・』と、JBの3文字サフィックスも空けてあることを示した。この表はJBだけが詳しく書かれていることから、山下氏が伝えたかったのはJBの3文字コールを使うこともできるし、他のものを使うかもしれないということなのだろう。

• アルファベット順という考えは随分あとの話

そもそもアマチュア局のプリフィックスをアルファベット順にするという方針は、昭和50年頃になって決まったのではなかっただろうか。そして当時のアマチュア無線家の方も（JHが決まる前はともかく） JA→JH→JR と進んでいた時代には、アルファベット順という考え方など全くなく、JR1の次は何だろう、JE1の次は何だろうと、皆の話題になっていたように記憶している。アルファベットの順番だからと、そんな安直な決め方をするべきではないというのが、我国の電波当局がCCSから受けた指導だったからだ。

【お願い】JHコールを選定したのは1964年の出来事だとして60年近く前ですが、これに関係された郵政OBには、まだまだお元気の方が多いと存じます。ぜひ当時の裏話を御披露いただけないでしょうか。どうぞよろしくお願いします。

アマチュア局のコールサインの件はこれぐらいにして、本来の話題に戻す。

アトランティクシティ会議では日本代表の参加は認められず、変わりにアメリカが占領下の日本地域を代弁した。独立が確実視されていた朝鮮エリアには、日本が保有するHGA-HGZ, HLA-HMZ を割譲すべしとするアメリカ案が出されたが、結果的にはHLA-HMZだけが（独立するであろう）朝鮮エリアに認められた。また奄美・沖縄の旧琉球王国エリアには国際符字の（琉球国としての）個別指定の見込みが立たず、日本国の国際符字の要求の中に含めることになった。

当初は日本への分配はJAA-JOZの15シリーズで決着しそうになったが、アメリカが旧琉球王国エリアにJSA-JSZが必要だと強弁し、最終的にJAA-JSZまでの19シリーズが日本に指定された。しかしそのようないきさつもあり、JSA-JSZを奄美・沖縄に使用するというGHQ/SCAPの要求に逓信省MOCは反対できなかったのだろう。逓信省MOCは1948年（昭和23年）11月15日付け、波全第949号で日本の無線局のコールサインをJA-JRに収容する手続きを取った。

1948年1月30日のAllocation Standard のMOCの草案レベルでは、JS series="Spare" でお茶を濁して済ませていたが、同年9月2日の最終版ではJS series ="tentatively reserved for Ryukyu"（琉球政府用に暫定予約）という文字はもちろんのこと、"This series may be assigned in a special case with the approval of CCS GHQ SCAP." （JSシリーズはGHQ/SCAP CCSの承認で、特例的に分配されるかもしれない）と日本側の自由にはならない特殊シリーズであることまでも盛り込まざるを得なかった。

このことが理由かどうかは私には解らないが、草案レベルでの公表（電波局企画課業務係, 呼出符号の新構成について, 電波彙報, 1948年7月号, 逓信省電波局）が行われたにもかかわらず、1948年9月2日の"Call Sign Allocation Standard"（呼出符号割当基準）の最終版は、公表されなかった。

無理に非公開の理由を探すなら、アマチュア無線の許可が一向に下りない中で、アマチュアのコールサインの割当基準だけを同胞に見せるのはいかがなものかとの配慮があったのかも知れないが、それは理由の中の小さなひとつだろう。一番大きな理由は JA-JS が国際会議で日本国に配分されたにも関わらず、JA-JR しか使えないという敗戦国の厳しい現実に直面し、国民感情に配慮した結果、呼出符号の割当基準（最終版）の公表は見送られたのではないだろうか。これが公になったのは（後述するが）日本国の独立（1952年4月28日）から6年経ってからだった。

このように国際会議の表向きにはJSシリーズは日本に分配されたが、我国初の呼出符号割当基準（Call Sign Allocation Standard）に記載された"JS series"項を根拠として、（JS は）日本のものではなくなった。

奄美・沖縄は日本から行政権を切り離されたため、日本の逓信省MOCには "JSシリーズ" の使い方に言及する立場にはないのだ。

1948年12月にRyukyu Military Govenment（琉球軍事政府）が制定した、JSコールサインの割当基準を以下に紹介する。現在は鹿児島県はに属する奄美エリアは以下のJSB系が指定された。奄美大島 JQO→JSB（5.400MHz）、早町[喜界島] SM→JSB21（1.710MHz）、亀津[徳之島] JIY→JSB22（4.560MHz）、知名[沖永良部島] JQP→JSB23（1.790MHz）、与論[与論島] JQQ→JSB24（1.750MHz）、中之島[トカラ列島] JHG→JSB24（1.750MHz）。

アマチュアの離脱により、この割当基準はGHQ/SCAP CCS の権限下にある、奄美・沖縄エリアのCivil 局や Commercial 局だけに対するものになった。ただし講和条約の検討が本格化した1950年（昭和25年）になると、JSA-JSZのコールサインをアメリカに分配されたKUシリーズへ切り替える動きが加速した。

• • 1958年になって公開されたJSA-JSZの取扱い

1947年のAC会議でJAA-JSZの19シリーズが日本国に割り当てられたというのは表向きのことで、実際にはJAA-JRZの18シリーズだった。この事実は1958年（昭和33年）に出版された郵政省の正史「続・逓信事業史 第六巻」で一般に公表された。

『マドリッド会議において、日本の国際符字列はJシリーズだけであったが、カイロ会議では、JシリーズのほかにEKA-EKZ, EMA-EOZ, ERA-ERZ, EUA-EYZ, HGA-HGZ, HLA-HMZ の六系列が加えられた。これらの国際符字列は、日本内地だけでなく樺太・千島・朝鮮・台湾・沖縄および南洋諸島委任統治地においても割り当て使用されていた。アトランティック・シティ会議において、日本の国際符字列は前期の諸地域が、日本国として存在しなくなったために、これらの国際符字列からカイロ会議以降の六系列と JTA-JZZ までが削除されることになった。』

まず削減の経緯を説明したあと、いよいよ核心の部分が始まる。

『電波行政上、昭和二三年一一月一五日、日本全国の無線局の呼出符号を JAA-JRZ の範囲内に収容させる手続きがとられた（波全第九四九号）。 JSA-JSZ までのシリーズは鹿児島県南西諸島の一部および沖縄に配分することにし、新しい日本の領土では使用できなかった。この符字列は、平和条約発効後使われるようになった。』 【引用】 続・逓信事業史, 第六巻, p122, 郵政省, 1958

昭和23年当時、日本から行政権が切り離されていた（いわゆる外国扱いの）奄美・沖縄にJSシリーズが使用され、平和条約の発効でようやくこの符字列が日本国へ返還されたことが一般人にも明らかにされたのだ。

なお上記の「・・・沖縄に配分することにし、」とは、まるで逓信省MOCがそう決めたかのような表現だがそうではない。日本国のものでありながらGHQ/SCAP, CCS に取られてしまった。つまり「（CCSにより）・・・沖縄に配分されることになり、」が正しい表現だろう。だから「新しい日本の領土では使用できなかった。」のである。

JSシリーズの特殊な扱いは、日本国の独立（1952年4月28日）から6年経った1958年に、こうして郵政省から公表されたが、今やこのJSコールの歴史を知る人もすっかり少なくなってしまった。ぜひとも語りついで欲しい戦後電波史のひとつである。