私設実験局

アマチュア局を含む私設実験局のコールサインの話題です。アマチュアは、もっとも古い電波ユーザーのひとりです。しかし1906年のベルリン会議（第一回国際無線通信会議）では、国際公衆通信を行う無線局（船舶局および船舶局と交信する海岸局）に関する1MHzと500kHzの電波利用や取扱い料金を取り決めただけです。アマチュア無線は各国の電波監督官庁の内政問題として認められていたに過ぎません。

そのような状況の中でアマチュア局のコールサインの世界標準になっていったのが、1912年より米国商務省が使い始めた「数字＋２or３文字」形式で、国籍表示のないものでした。そして国籍識別のないコールサインによる運用が長く続いたあと、1927年（昭和2年）のワシントン会議で、ようやく国籍表示を付けることに決まりました。なおこのページではアマチュア用の周波数についても取上げています。

1) 1909年（明治42年）頃のアメリカの呼出符号（私設局・軍事局）

商用の海岸局と船舶局以外はベルン総理局への国際登録の義務がないので各無線局が自由にコールサインを決めていた時代で、１～３文字のコールサインが使用されていた。技術先進国アメリカではすでに多くの船舶局が開局していたが（局数が多く引用するのも大変なので）、とりあえず陸上局のコールサインをご覧いただこう。下表は有名なWireless Blue Book（First Annual, Wireless Association of America, May 1909）から抜き出したアメリカの陸上局である。

なお下表の三文字MSC, MSE, MSKはマルコニー社の海岸局なので国際登録された呼出符号だが、First Editionに掲載されたアメリカの呼出符号はまだ旧式のものがほとんどだ。1906年のベルリン会議では海岸局と船舶局は3文字コールサインを使うことが定められ（1908年7月1日に発効）、アメリカも調印したが、肝心の国内無線法が未制定だったため、ベルリン会議の条約・規則の批准が棚上げにされていた。そのため呼出符号の決定に国家は介入できず、各無線組織に委ねられていた。

アマチュアのコールサインはオーナーの名前から取ったものが多い。アマチュアに「S4」という変り種が見えるが、自分さえ良ければ自由だ（1911年発行のThird Annual だと、アマチュアに4J, 5A, AR5, D5, EF5, FZ5, HA7, HW4, HW5, JX7, J2, OH5, OX4, PB5, RS5, RS7, SA9, SB3, SM2, SR5, S7X, U2M, W42, XX5 が掲載されているが、数字付きコールサインはあく までごく少数派である）。アマチュアは公衆電報を扱わないので国際的なコールサインの枠組みの対象外である。

「A」一文字のコールサインはニューハンプシャーのStone Co. の無線局が使っていたが、ロサンゼルス沖のサンタカタリナ島に置かれたPacific W.T.Co.の無線局も使っている。コールサイン「SV」はジョージア州サバンナにあるU.W.T.Co.が使っていたが、シアトル近郊で太平洋に面した国境の島、タトオッシュの米海軍局も使っていた。またコールサイン「PI」は米海軍とアマチュアが使っていた。

「皆が勝手に呼出符号を決めると重複して大変だろう」と思うのは、管理されるのが当然となった現代の感覚だ。だぶったら、だぶったで、次の日から別のコールサインに変えれば良いし、それも困った側が変えるだけで、別に困らなければそのままでも済ませることもできる。そもそも互いの活動フィールドが違えば鉢合わせにはならないので全く問題なかった。

2) 1913年（大正2年）5月9日 米商務省が呼出符号の発給方法を発表

米国ではロンドン会議直後の1912年（大正元年）8月13日、無線通信取締法 Radio Act of 1912 （Public Law 264, 62nd Congress, "An Act to Regulate Radio-communication"）が成立し、その第1条で商務労働長官に私設（民間）無線管理の権限を与えた。

1913年（大正2年）5月9日、米国商務省はベルン総理局の同年4月23日通達第55号による国際呼出符字に従い、自国の無線局の呼出符号を指定すると発表した（"Radio Call Letters", Department of Commerce, May 9, 1913）。下図の右側に見えるのがその総理局通達第55号（4月23日, 修正第二版）による国際符字である。

【注】1913年3月4日、商務労働省は商務省に改称

日本は比較的迅速に新コールサインに移行したが、米国がややスロー気味だったのはなぜだろうか？日本では1900年（明治33年）3月14日（法律第59号）で有線通信の国家独占を公布し、同年10月10日（逓信省令第77号）に「電信法」を無線電信に準用するとし、電波の国家管理が始まってから既に12年もの月日が経過していた。

しかしアメリカでは1912年（大正元年）8月13日にまずRadio Act of 1912（無線通信取締法）を制定し、これに基づき同年9月28日にRegulations Governing Radio Communications（無線通信施行規則）を定めたが、その施行日は同法第11條で「議会承認より4ヶ月後」としていて1912年12月13日だった。そして翌1913年2月20日にはその一部を、さらに7月1日にも再び改正している。

すなわち電波の国家管理の開始直後で、関係規則の整備や一般への周知に時間を要しており、呼出符号の指定基準の制定が1913年（大正2年）5月9日までずれ込んだ。いやそれとも未分配のKDA-KHZを総理局がアメリカに指定してくれるまでねばっていたのか？（あと、あまり関係ないとは思うが、1913年3月4日に商務労働省が商務省と労働省に分割されたので、現場の混乱も影響したかもしれない）。これまで米国局のコールサインは国家による指定ではなく、各無線組織に委ねられていたため、昔からの2文字コールの局も多かったが、1913年5月9日になってやっとアメリカも国際ルールにのった。

総理局は1913年6月に国際呼出符字で構成した新コールサインの「局名録」改定第三版（2,970局収録）を出版した。すなわちロンドン会議の条約・規則の発効までに各国の無線局の新コールサインへの以降が完了した。

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【注】 この表では、VXA-VZZをNot yet assignedと発表しているが、これは誤り。総理局の「通達第55号」では英国にV系列（VAA-VZZ）全てを獲得している。通達第55号の原本を御覧下さい。

● アマチュアには国際符字は適用せず

そもそも国際符字は公衆通信を行う海岸局と船舶局をベルン総理局に登録する際に使用されるものなので、アマチュアや実験局に国際呼出符字を使ったコールサインを発行する必要はない。ではアメリカではどう決めたのだろうか。

米国商務労働省は1912年8月13日の無線通信取締法（Radio Act of 1912）に基づき電波の国家管理を開始するに当たり、同年9月5日に商務労働省通達第241号をもって、全国に９箇所に設置する無線行政拠点と、その管轄エリアおよびRadio District Numbers を発表していた（Department Circular No.241, Sep. 5, 1912）。のちにこの数字をアマチュア等のコールサインに利用しようと考えていたかは定かではない。

1912年12月、商務省はアマチュア（個人実験）局、実験局、無線訓練学校局、特別アマチュア局の４種局には、Radio District Numbers（俗にいうエリア番号）を冠し、続く１文字目で無線局の種別によりAA-WZ[アマチュア局]、XA-XZ[実験局]、YA-YZ[無線訓練学校実験局]、ZA-ZZ[特別アマチュア局]に区分するとを公表した。従って国際符字列によらないアマチュアには既に「数字＋2文字」コールの発給がスタートしていたが、1913年5月9日のこの"Radio Call Letters"で明文化されたと想像する。

ここで驚くべき数字をご覧に入れよう。下図は商務省の1913年度（July 1, 1912 ～ June 30, 1913）年次報告統計だが、船舶局が145局に対し、個人無線研究家のアマチュア局が1,312局も免許されている。特別陸上局（Special Land）とは前記XA-ZZの局である。すなわち特別アマチュア局（ZA-ZZ）は、アマチュア局ではなく特別陸上局に分類される。

【注】 商務省は民間無線への管理権限を与えられただけなので、海軍局や陸軍局は商務省の無線局統計には含まれない

やがて他国にも少しずつアマチュア無線が広まっていったが、とにかくアメリカにはアマチュア局数が桁外れに多かった。そのためか？結局、アメリカ商務省が考案した「数字＋２or３文字」式のコールサインを各国の電波主管庁が真似るようになり、短波が開かれた1920年代の中期以降はこれが世界のスタンダードとなった。

3) 1917年（大正6年） 我国初の実験用の陸上私設無線電信施設が許可される

10年ほど時間を戻す。1916年（大正5年）12月28日付け「陸上私設無線電信許可に関する件」（通規第4584号, 逓信省）をもって、逓信省通信局長より、陸軍省と海軍省の軍務局長へ無線電信法第2條第5号に基づく（今風に言うところの）実験局の許可について打診された。

というのも後続の呼出符号XL, XMは1920年（大正9年）に平和記念航空博覧会で使われた後になって、株式会社安中製作所（逓信省告示第14号, 1921.1.8）に再び予備免許されたという実例が存在するからだ（平和記念航空博覧会のXL, XMの詳細については法2條第5号施設のページ参照）。

また余談だが明治専門学校は1921年（大正10年）に官設移管なされたことから、コールサインXI, XJが官庁用無線局JKXA, JKYAになり、1929年（昭和4年）には国際ルールに従いJ5BB, J5BCに変わっている。

5) 日本の四文字コールサインの構成

国際的なコールサインは三文字から始まった。第二文字は海軍省（G, J, L, Q, R, U, V, W, X, Z）10シリーズと、逓信省（A, B, C, D, E, F, H, I, K, M, N, O, P, S, T, Y）16シリーズとで分け合ったが、まだ局数が少なかった大正初期は工夫しながら船名由来の呼出符号を発行していた（「Ｊ▲△」の▲△部分を船名由来に）。しかし無線電信法（私設無線の認可）で無線局が一気に増えこの船名由来の指定方法は破たんし、規則性のない発給になった。つまり無味乾燥なアルファベット順による発行よりも、地名や局名に由来したコールサイン命名を行うべきとの基本ポリシーが逓信省にはあったが、局数増でそんなことを言ってられなくなった。

では四文字コールサインの導入に際してはどうだろうか？例えばNHKの第一放送は４文字目（末尾）がKであるように、僅かだが四文字コールの末尾に規則性があることに気付く。もしアマチュア無線を経験された方なら四文字コールがJAAA, JAAB, JAAC,...JAAZ, JABA, JABB, JABC,...JABZ, JACA, JACB, JACC,...JACZとアルファベット順に進む方が馴染みがあるだろう。なぜ日本では４文字目（末尾）がA, B, C,...Z とアルファベット順に進まなかったかいうと、すべては1920年の逓信省が総理局に届けた４文字コールの割当方針に起因する。

すなわち第一次大戦終了後、コールサイン不足で暫定的に４文字コールの使用が始まった時、（アメリカなどは４文字目をA-Zのすべての文字を使うことにしたが、）日本はとりあえず末尾文字「A」による4文字コールを使用するとベルン総理局に届けたため（1920年）、４文字目がA, B, C...Z と進まなくなった。

◎ 「Ｊ▲△A」の使用開始

そのため日本の四文字コールは「Ｊ▲△A」で真ん中の2文字目と3文字目を入替えながら発行する方式でスタートした。初期のアマチュア無線家のひとりである安藤博氏が1923年（大正12年）に許可されたコールサインはJFWA（第一装置）, JFPA（第二装置）で、四文字コール「J▲△A」だ。もし現代のアマチュア無線的に前半JFをプリフィックス、後半WA, PAをサフィックスとしてJFWA, JFPAを読み解くと、WAとPAが随分離れた印象を受けるが、実は中央のFW, FPに注目すればとんでもなく離れている訳でもない。

◎ 「Ｊ▲△B」の使用開始

逓信省はワシントン会議が開かれれば、この問題もすぐ解決するだろうから、当面の４文字コールの末尾は「A」だけで良いだろうと考えたかもしれないが、（当初1917年開催予定だった）ワシントン会議は遅れに遅れて1927年に開かれた。そのため末尾「A」だけでは足りなくなり、末尾「B」と「C」の四文字コールも発給する方針を打出したのが1924年（大正13年）だった。

パラグラフ(d) のPrivate Experimental Station だけが「文字＋数字＋文字」という特殊な構成のコールサインになった。この会議のホスト国であるアメリカでは下表のように特別局（Special land station）やアマチュア局（Amateur station）には「数字＋アルファベット」形式の免許を与えており、この先頭にアメリカを示すWの文字を追加するだけで済むからだったと、巷ではいわれているがそれが真実かどうかは私にはわからない。

【注1】米国のAmateur の District Number 0 が使われたのは、第2次世界大戦終結後である。

【注2】Alaska,Hawaii, Porto Rico, Virgin IslandのAmateur にはWに変えてKを指定した。

【注3】実験局のサフィックスがXから始まるのはeXperimental からとったもので、各国の電波監督官庁でも採用していた。（日本のJXAXも同じ様な考え方）

【注4】1-9のDistrict Number では納まらない移動局には2桁の10を使用した。1929年2月、Universal Wireless Communications Co.,に W10XA, XB, XC, XD, XEの5局が免許されたのが始まり。1929年11月には航空機実験無線局（NC-417H）に、初の3文字サフィックスの2桁数字のW10XAAが免許された。

8) 新コールサインへの移行作業

こうして私設実験局のコールサインが国際的に定められた。 ワシントン条約・規則の発効は1929年1月1日だが、カナダのアマチュアは1928年4月より新コールサインで運用を始めた。

6月になり、アメリカの連邦無線委員会FRC（FCCの前身組織）は、"AMATEUR and SPECIAL（Experimental and Technical training school） Calls to be Changed"（June 1928, FRC） で、1928年10月より新コールサインへ移行させると発表した。7月31日を既設Amateur 局の新コールサインの申請期限とし、一方で新規局に対する古いタイプのコールサインの発行は8月31日をもって終了した。そして1928年10月1日、Wが頭に付いた新コールサインの電波が飛び交い始めた。

10) 固定局と移動局もコールサインに数字を使うことが認められる

1932年（昭和7年）のマドリッド会議ではコールサイン不足が問題となり、固定局と移動局も0と1以外の1桁の数字を組合せて「文字＋数字」も良い事になった。実験局やアマチュア局は相変わらず、無線界全体から見れば極めて特殊な「文字＋数字＋文字」のままとされたが、数字の扱いに変更があった。

Article 14. Sec.2 Call signs consist of:

(Regulations Governing General and Restricted Amateur Radio Stations and Amateur Operators, June 28,1923, Radio Service Bulletin, No.75, p16, July.2,1923, Department of Commerce 商務省)

◆1924年7月24日はアマチュアに正式に短波が与えられた記念日である。短波の特別免許でアマチュアが実証した、ヨーロッパとアメリカ間の低電力通信成功に対する褒美と言ってよいのかもしれない。従来の150-200mに、短波・超短波バンド（75-80m, 40-43m, 22-20m, 4-5m）が加えられた。そして夜間と礼拝タイムの運用制限は短波バンドの運用には適用しないことになった。

(Amateur Stations Authorized to Use Short Wave Lenghts, July 24 1924, Radio Service Bulletin, No.88, p.10, Aug.1,1924, Department of Commerce 商務省)

◆1924年12月24日、電波を管理していた商務省はGeneral letter No.265でさらに短波バンドの拡張（150-200m, 75-85.7m, 37.5-42.8m, 18.7-21.4m, 4.69-5.35m）を公布し、1925年1月5日より施行した。ただし3.5MHz帯と7MHz帯は共用。

(Regulations Governing The Operation of Amateur Stations,Dec.24,1924, Radio Service Bulletin, No.93, p11, Jan.2,1925, Department of Commerce 商務省)

◆1925年3月17日、（0.7477-0.7496m）400.0-401.0MHzが追加された。これは分配の決まっていない高い周波数（リザーブ帯）をアマチュアが勝手に使わないように、あえて最高分配周波数にアマチュアバンドを置いて、これ以外はアマチュアのものではない示すためのものだった。

14) 戦前のアマチュアバンド （日本）

日本における短波帯の初めてのバンドプランは1926年（大正15年）4月20日、陸軍海軍逓信三省会議において波長200m以下（1,500kHz以上）の「周波数割当表」が採択されたのが始まりである（三省会議については後で述べる）。1927年に予定されているワシントン会議を前に我国よりの周波数分配案を決めるためであった。

三省会議で合意された周波数割当表によると、実験用（アマチュア無線等）には85m帯（3.5-4.0MHz）, 42m帯（7.0-8.0MHz）, 5.4m帯（55-60MHz）の3Band が選定されたが、具体的に実験用として指定されたのは80m（3.75MHz）, 38m（7.9MHz）, 5m（60MHz）だった。

割当表の85m帯, 42m帯はアメリカのアマチュアバンドを参考にしたようだが、5.4m帯（55-60.0MHz）はアメリカのアマチュアバンド56.0-64.0MHzを少し下にシフトさせている。これはワシントン会議で周波数60MHzまでを協議することになっていたので、日本では上端を60MHzまでに圧縮したものと想像される。

ちょうどそのころ日本でも短波帯不法アマチュアが誕生しはじめ、逓信省は1926年（大正15年）7月10日「短波長無線電信電話施設ニ関スル件」（電業第748号）で、条件付きながらも短波帯を開放する方針を示した。そして5日後の7月15日には「短波長使用に関する件」（信第734号, 逓信省）で海軍省と陸軍省へ短波の解禁を打診した。なお別表とは4月20日に三省で合意した周波数割当表のことである（短波開放については短波開放の通達のページで詳しく述べたのでそちらをご覧ください）。

『短波長（二百米以下）ニ関シテハ本邦内ニ於イテハ暫定的ニ別表ノ通リ各業務ニ割当使用スルコトトシ実際使用ニ当タリテハ使用局名、呼出符号及電波長ヲ相互通知スルコトト致度及御協議候

追而別表ハ日本案トシテ国際無線電信会議ニ提出予定ノモノニ有之候』（信第734号, 逓信省）

1926年（大正15年）9月に海軍・陸軍から信第734号の件について了解が得られたため、9月29日から10月14日にかけて、法2条第5号無線施設の範疇に入る、メーカーの実験局（東京電気, 現：東芝, JKZB, 80/38m, 免許日:10月14日, 官報告示:10月18日）、アマチュアの実験局（安藤博, JFPA, 80/38m, 免許日:10月8日, 官報告示:10月19日）、通信士養成の実験局（電信協会, 現：電気通信大学, JAZA, 1600/700/38m, 免許日:9月29日, 官報告示:10月21日）を、相次いで許可した。

逓信省は法2条第5号の無線施設用として周波数割当表の中から具体的に5m波（60MHz）, 38m波（7.89MHz）, 80m波（3.75MHz）を選んだが、割当表では3.5-4.0/7.0-8.0/55-60.0MHzが実験用なので、これ以外の周波数が指定される余地も残っていた。なお38m波はアメリカでは1925年1月5日からアマチュアバンド（37.5-42.8m）に含まれた、まだ歴史の浅い周波数である。

【参考】1927年ワシントン会議の直前時点における日本の短波帯アマチュアは大正15年10月8日に許可された安藤博（JFPA, 80/ 38m）氏が第一号で、その後昭和2年3月1日に有坂磐雄（JLYB, 38m）氏、3月24日には楠本哲秀（JLZB, 80m）氏にも許可された。また全国の学校関係や逓信講習所の実験局には大正14年秋より140-145m Band （2.07-2.14MHz）が標準的に指定されるようになった。

しかしワシントン会議（1927年）に採択されたアマチュアの周波数は7.0-7.3MHzで、38m（7.89MHz）だとオフバンドになるため、日本帝国政府としてその対応を迫られた。

ちなみにアメリカの電波は二重行政だった。電波利用の最古参である海軍は陸軍や他省とともに、1923年に省庁間無線諮問委員会IRAC（Interdepartment Radio Advisory Committee）を作り、ここで政府系無線局の周波数分配を決定し、大統領令で交付する方法をとった。一方で非政府系無線局への周波数分配は当初商務省が行っていたが、1927年に連邦無線委員会FRC（Federal Radio Commission）が引き継いだ。（1934年にFRCが連邦通信委員会FCCへ改組されたが、第二次大戦後も依然としてIRACとFCCによる電波の二重行政は続いた。）

日本も同じような状況で、逓信省は陸軍省や海軍省の無線施設に権限は及ばないし、また陸軍省や海軍省は逓信省の管轄する無線施設に権限が及ばなかった。もちろん陸軍省と海軍省間でも相手の無線施設には権限が及ばないのであった。

1927年に開催されるワシントン会議への対応準備のために、1922年（大正11年）より関係三省会議が設けられた。またワシントン会議のあとでは、会議で決定をみた諸規則が発効（1929年1月1日）するまでに日本の運用を整合させようと、三省で電波統制に関する協議が繰り返された。

発効直前の1928年（昭和3年）12月になって、全6項から成る「三省電波統制協定」が成立し、お互い他省に通告し合いながら周波数の割当て行うことが明文化された。この三省電波統制協定の全6項には直接的に私設実験施設に関するものはないが、特に海軍は日本から遠く離れた洋上にある軍艦との作戦指令に、低電力でも遠距離に届く短波帯が活用される時代がくるかもしれないと考えていた。そのためアマチュアを抑制しておきたい立場にあり、アマチュアの周波数についてそれなりの議論があったのは間違いないだろう。

逓信省は1928年10月1日（電業第2687号）で、既設局である草間貫吉氏（JXAX）の周波数に7.9/14.2/31.0/58.0MHzの4波を指定することを海軍省と陸軍省に打診し、了解を取り付けた。

【注】 許可年月日は逓信省電務局業務課が1930年（昭和5年）9月30日現在でまとめた"日本アマチュア無線局名簿"より引用した。しかし既に廃局されたものはこの局名簿には掲載されていないため、次の三局は逓信省の別資料により補完した。J5CA安永氏はその資料も見つからず_?_?とした。

1929年03月02日許可：J1DG, 宮島氏（昭和2年03月02日、電業第0451号、逓信省通牒、逓信省電務局長）

1929年06月20日許可：J3CM, 伯井氏（昭和2年06月20日、電業第1658号、逓信省通牒、逓信省電務局長）

1929年10月23日許可：J1DM, 半田氏（昭和2年10月23日、電業第2683号、逓信省通牒、逓信省電務局長）

15) 法2条第5号無線施設の免許基準の細則

1929年（昭和4年）9月12日、逓信省はいわゆる実験局（含む：素人）のアンテナ、周波数、出力、執務時間などの免許基準を細かく規定した「無線電信無線電話実験施設ニ関スル件」（信第833号）を各逓信局長に通達した。この第４項に素人用には1775kHz, 3550kHz, 7100kHz, 14200kHz, 28400kHz, 56800kHz の中から周波数を指定することが明記された。

16) 陸軍海軍逓信三省電波統制協定に含められた法2条第5号無線施設

1929年（昭和4年）10月14日、三省による「電波統制協議会」の第一回総会が、10月16日には第一委員会（周波数割当や国際会議対応）の第一回会合を持った。無線技術の発展と無線局の増加で、国内電波統制に関する案件が山積し、これまでの三省会議ではその機能を発揮できなくなり「電波統制協議会」が設けられたのである。この協議会が我国の周波数分配問題等における最高決定機関となった。

【参考】電波統制協議会の様子については,"波濤－電波と共に五十年"（ 綱島毅,1992,電気通信振興会） が詳しいので引用する。

『私も昭和十六年、小野さんが退任された後を引き継いで、無線課長を命じられた時、この幹事役も引き継ぎ、しばしば陸海軍との協議の場についたが、問題が個々の周波数の割当てとなると、軍は決まって作戦上の機密と称して、その使用場所や、使用電力等を明らかにしないのである。それでは協議ではなく、一方的に必要なものはよこせということになるので、一般の官庁用や民間用の電波を預かる逓信省としても、ハイそうですか、と引き下がるわけにはゆかず、大きな論争となるのである。』

『しかし陸軍と海軍の間では、普通の国内での割当て会議では、余り大きな問題は起こらなかった。それは陸軍の電波は地上の中距離以下の移動用に使用されるものが多いので通常、電力も小さく、波長も中短波に属するものが多かったのに反し、海軍は、洋上の軍艦とその基地である軍港との間の通信や、広い洋上にある軍艦相互間の通信が主であるから、通信距離が長く、従って電力も大きく、波長は遠距離伝播性のある長波を中心に使用しており、その周波数の範囲が大分異なっていたからである。』

17) 法2条第5号無線施設の免許基準の細則

満州事変につづき、1937年（昭和12年）に日中戦争（支那事変）が勃発。どんどん戦時色が強まる中、1939年（昭和14年）7月27日付け逓信省告示第2176号「私設無線電信電話ノ機器及装置竝ニ附属具ノ具備スベキ條件」により、全ての法2条第5号無線施設（素人、学校、無線機メーカー、民間研究所）が陸軍海軍逓信三省電波統制協定の第17条で指定する6波に限定された。これが施行された1939年9月1日、欧州で第二次世界大戦が勃発した。

（昭和14年 逓信省告示 第2176号, 「第四 実験用私設無線電信無線電話」の第三項）

日本の周波数分配の最高決定機関は、あくまで三省で構成する「電波統制協議会」である。したがってこの昭和14年逓信省告示2176号の上位概念は三省協定17条と18条であることには依然変わりない。しかし18条で専門学校、メーカー、民間研究所の場合には国際アマチュアバンド内の任意の周波数を指定できる余地が残されていたのを、逓信省が辞退した（させられた？）形だった。

またアメリカで認可された112MHzの電波を、日本でも使いたいとする声もあったようだが、この6つの周波数は改訂されることなく、1941年（昭和16年）12月8日の太平洋戦争の開戦と同時に素人局の停波命令が出された。