JA/JB Callsigns

JAコールサインを紹介します。「JA＋数字＋文字」形式のコールサインは終戦の翌年、1946年（昭和21年）より企業無線や鉄道無線のコールサインとして発行されていました。

1948年9月に逓信省が制定した、我国初のCall Sign Allocation Standard（呼出符号割当基準）で、"JAコール" はアマチュア局のプリフィクスとなり1949年（昭和24年）1月1日より実施されました。本ページでは初期のJAコールサインの3年間を振り返ってみます。

JAコールサインの免許第一号は北海道の千歳鉱山株式会社の私設無線局JA8AとJA8Bである。連合国の占領下にあった1946年（昭和21年）8月29日にGHQ/SCAPより承認された。

1946年11月4日には、山陽線と山陰線の台風対策用の鉄道無線局JA3A-JA3M（計13局）, JA4A-JA4P（計16局）が承認されました。さらに冬には新潟や東北・北海道で雪害対策用の鉄道無線がJA9, JA7, JA8のプリフィックスで誕生しました。不運だったのは "JA6コール" で、日豊線に鉄道無線が検討されたのに民間運輸局CTSの口出しでチャンスを逃しました。

1947年5月27日、静岡県の堀之内駅（現：JR菊川駅）を常置場所とする誘導無線の実験局 JA2A, JA2B が申請されましたが、民間運輸局CTSの反対で実現しませんでした。しかし1950年頃には国鉄が小田急線内（南新宿－新原町田）で初の実地試験を行い、我国の列車無線（誘導無線）開発にあたり貴重な基礎データを集めました。

JA2コールのその後ですが、1947年10月11日に天皇陛下が北陸地方を巡幸される際の警護用の警察無線（31.5/33.5MHz, F3）としてJA2A-JA2D（計4局）が申請されましたが、これも却下ではないかと考えています（私はCCSの回答を未確認）。

• "JAコール" 第一号のJA8A, JA8B

北海道の千歳鉱山は1933年（昭和8年）に発見された金山で、札幌の南40kmほどにある支笏湖西岸の山奥にある。1936年（昭和11年）10月1日に千歳鉱山株式会社が設立され本格的な採掘がはじまった。1938年（昭和13年）11月11日、逓信省は同社の湖畔（船舶係事務所, JCI, 34.5MHz, A3, 3W）と川口（運輸係事務所, JCI2, 39.5MHz, A3, 3W）に私設無線を許可した。

『昭和13年11月、北海道の千歳鉱山株式会社が千歳町の支笏湖畔および川口の二事務所に、同じく事業専用の私設無線電話を施設したが、これは二地点間の専用回線を構成するもので、このような形における私設無線はこれが最初であった。』 （続・逓信事業史 第6巻, 郵政省, 1957）

南海の孤島で他に通信手段がなく、一企業に私設無線が免許された例（ラサ島：JSA, 300/600/1800m, 3kW, 免許T6.7.31, 官報告示T6.8.2）はあったが、千歳鉱山のように私企業の専用回線の無線利用が陸上間で認められたのは非常にめずらしい。しかし戦局の悪化により労働力を軍需産業に集中投下するため1943年（昭和18年）4月に鉱山の操業を休止した。1946年（昭和21年）頃から再開に向けて、荒れ果てた坑道や施設の点検整備が始まり、1948年（昭和23年）に操業が再開された。

そして1946年8月29日、二文字プリフィックスJAの実験局形式（文字＋数字＋文字）で、JA8A（39.0MHz, A3, 20W）と、JA8B（39.5MHz, A3, 50W）の無線局が民間通信局CCSに承認された。本来これらは実験局ではなく実用無線なので、さすがに実験局用の "Jコール" を指定するのは躊躇（？）したのだろうか。 1946年1月に本土４島とその周辺の小島以外は、日本の行政権から切り離された。そこで逓信院BOC は朝鮮で使ってきたDistrict Number の8番を日本本土に引き揚げて北海道に指定した。

このJA8A, JA8B が我国におけるJAコールサインの第一号・第二号であって、第八軍のアマチュア局が一番ではない。第八軍のJAコールサインは2年以上も後の1949年1月1日から使用された。

【参考】従来は8番が朝鮮・関東州、9番が台湾・南洋群島だったが、BOCは8, 9番を本土に引き揚げ、再構成（左図）した。詳細はDistrict Number のページを参照されたい。

1946年8月29日対日指令SCAPIN第1166号で示された、初のマスターリスト（GHQ/SCAP, CCSの周波数管理原簿）にJA8A, JA8Bが記録された。日本帝国政府の無線局は全てこの1946年8月29日付けをもって、SCAP Registry Number の発番を受けて再免許（および一部の新局免許）された。【注】 戦前の千歳鉱山の無線局のコールサインについては不明

• JA8A, JA8B は戦後初の私企業の連絡無線だった

もうひとつ特筆すべきは、千歳鉱山株式会社のJA8AとJA8Bは民間通信局CCS統治時代、初の私企業無線だった。下図はマスターリストの39,000kHzから45,000kHzの部分である。左からSCAP Registry番号（頭の2桁は都道府県を示す）、周波数、呼出符号、電波型式－出力（kW）－無線局種、サービス種別の順に記載されている（do とは「同上」）。

マスターリストによると、サービス種別がPrivate でSCAP登録されたのは、JA8A, JA8Bの2局の他にはない。つまり戦後初の私企業の業務連絡無線でもある。

この周波数付近には多くの実験局が許可されているので参考までに説明を加えておく。

39,000kHzと39,500kHzにリストされているのが日本初の "JAコール" である千歳鉱山のJA8A（A3, 20W, Private, SCAP Reg. No.8086PO）とJA8B（A3, 50W, SCAP Reg. No.8085PO）だ。

39,500kHzの先頭にリストされているJO9F（A3, 50W, Relay Broadcast, SCAP Reg. No.1705BR）はBCJ（日本放送協会）の東京演奏所（スタジオ）で、埼玉の送信所との中継用である。

40,000kHzのJ68A（A0, 400W, Special, SCAP Reg. No.6420S）は文部省山川電波観測所で、後にJ6ZAに変更された。

45,000kHzのJ9ZM（A1, 400W, Special, SCAP Reg. No.1703S）はBCJ技術研究所の実験局だ。以上のように日本における戦後の実験局形式のコールサインは、"Jコール"、"JOコール"、"JAコール" がCCSから認可され、再開したのである。

• 許可されなかった浅野セメントの私設無線

逓信省MOCは1946年8月7日に、浅野セメント（現：太平洋セメント）株式会社の八代工場（熊本県八代市）と、工場の沖合15kmほどに位置する石灰石採掘場（大築島）間の伝書鳩に頼っていた動物通信を近代化するために、"Application of Establishment of Private Wireless Telephone VHF Equipment"（7 August 1946, MOC）で39.0/39.5MHz, 10W, A3 の私設無線をCCSへ申請した。しかし1946年8月28日、CCSはこれに対して、"This application is not approved." として却下した。このことから北海道の千歳鉱山（JA8A, JA8B）の私設無線のケースは、戦前よりの既設局だったため（継続使用ということで）、CCSに許可されたものと想像される。

また浅野セメントのために申請されたコールサインはJEI（八代工場）・JEJ（大築島）で、JA+数字＋文字という実験局形式ではない。どのような基準があったかは不明だが、私企業向けの無線が必ずしも実験局形式のコールサインではないようだ。

• 鉄道無線の歴史

鉄道無線の歴史は非常に古い。1915年（大正4年）8月28日より鉄道院所属汽船（関釜鉄道連絡船）の対馬丸無線電信局JTLが業務を開始した（左図[左]官報）。この時代は官報ではコールサインを告示しなかったので、これを知るには逓信省公達または海軍省達によらなければならない。1915年9月7日付、海軍省の達第117号（左図[右]）で、鉄道院の対馬丸のコールサインJTLを確認できた。

翌月には大阪の吹田操車場でも、J3BI（固定局, 53.5MHz）、J3BJ（移動局, 32.5MHz）で実験したが、夜間になると原因不明の雑音に悩まされた。操車場構内の照明電気系統から発生する雑音だと考えられた。鉄道省電気局の阿部巖氏の記事を引用するが、J3BI とJ3BJ は1934年7月26-28日だけの免許だったようだ。

『去る七月二十六日、二十七日、二十八日の三日間にまたがって行われた近畿地方防空演習に際して、逓信省の防空演習期間中、鉄道業務に必要なものとの承認で、大阪府三島郡吹田操車場内に超短波を使用する移動用無線電話装置を私設して通話試験を実施した。』（阿部巖, 操車場に於ける超短波無線電話試験成績に就いて, WATT, p28, 1934年9月号, ワット社）

この他にも雪害対策無線が昭和9年に高山線富山－高山間（2850/1885kHz, A3）、昭和13年には磐越西線（2850/1885kHz, A3）や、函館本線と室蘭本線（33.3/37.5MHz, A3）で試されたが、地形的な問題から電波が弱く、また機器の故障も相次ぎ、防災通信としての成果は出せなかった。しかし昭和15年に信越線の新井－柏原、清水峠－湯沢に施設した、雪害無線2800/3800kHz, A3が鉄道管理局電力工員の熱心な勉強と努力によりようやく確実な通信が確保できるようになった。

以上のように鉄道省は、陸軍省・海軍省・逓信省と並んで、多くの電波技術者を擁していた。戦中には有線途絶対策として各鉄道局に100Wと200Wの短波送信機を1台ずつ配備したが、陸軍海軍逓信三省協定でほとんどの周波数を海軍が独占し、鉄道局は周波数がもらえずに終戦を迎えた。しかし終戦で大量の海軍の周波数が出てくるだろうと、鉄道総局内にて全国鉄道無線網の建設が企図された。

• 運輸省鉄道総局が鉄道の災害無線を画策するも難航

1945年9月17日に鹿児島県枕崎に上陸した枕崎台風は九州・山陽・山陰地方に甚大なる被害をもたらした。運輸省鉄道総局では鉄道の安全運行を確保するために、鉄道の災害対策用無線の設置を画策した。その中心人物が「戦後の鉄道無線の父」ともいわれる旧鉄道省IJGR（Imperial Japanese Government Railway）の後継である運輸省鉄道総局の渡辺正一郎氏である。渡辺氏は逓信省を訪ね有線不通対策として災害無線の設置をお願いに行った。当時の状況について、鉄道通信（渡辺正一郎, 鉄道無線こぼれ話１, 1982年1月号,p53）より引用する。

『・・・（略）・・・まず逓信院工務局市外課長のところに交渉に行くと、居丈高に逓信の有線は50年に１度位の大災害でも来るのでなければ絶対途絶するものではないと大剣幕である。』有線通信も管理監督していた逓信院としては、渡辺氏の "有線網が脆弱" との指摘にカチンときたのだろ。

『現実はすでに現在枕崎台風でいずれの通信系も西日本一帯がずたずたに切られているし、台風以外にも地震・大雪等で災害は絶えず起こっており、その度ごとに通信線の障害は甚大である。しかし現業と監督という相反するニ面を兼ねる逓信が監督官庁の威光を笠に、逓信の通信は絶対大丈夫だと言い切れば、それが嘘と判って口惜しがっても所詮勝負にならない。』

渡辺氏は鉄道総局の無線には首を縦に振らない逓信院が、内務省（警察）の全国無線網や、気象台の無線を応援したことに憤慨している。

『・・・（略）・・・海軍の無線設備と要員をそっくりそのまま内務省に移管し、周波数も海軍時代使用したままで本省と各県庁の連絡を始めたのである。もっともこの臨機応変の処置のお陰で、あの終戦の混乱期に内務省の有線回線がほとんどやられていたにもかかわらず、県庁との間の連絡が保たれ事なきを得たのである。その間両者の間で裏取引がかわされ、結局５百ワット以上つまり本省対管区所在地との通信系の設備は逓信で保守し、２百ワット以下のローカル系は警察に気象も加えられて、それぞれが建設・保守・運用を自主的にやってよろしいということで談合が成立し、警察と気象台の全国無線通信系が認められたのである。鉄道の場合は、技術者に事欠かないので５百ワット以上はもちろん自ら建設・保守を行うという建前であるから、一向に許可がおりて来ない。』

警察も気象も技官といっても所詮、通信士（オペレーター）であって、鉄道総局のように無線技術者はいない。なので鉄道総局は自力で無線網を整備する技術力があったにも関わらず、逓信院から疎まれ許可されなかったと渡辺氏は振り返っておられる。

【参考】渡辺氏が嫉妬（？）される気象台の全国通信系無線は1946年3月27日にCCSが許可したもので、下表の電波を1946年4月10日より使用が許された。

（この表は周波数kc －電波型式 － 電力kwで表記している）

添付書類（Attached Paper）というのが下記である。

周到に一歩づつ準備してきた鉄道総局の鉄道無線（災害無線, 2.800MHz）とは違い、関西私鉄三社の鉄道無線（災害無線, 61.210MHz, 65.600MHz）は一発勝負感が否めない。1カ月後のCCSの回答（1946年9月9日）は、あっさり「ダメ！」だった。

【参考】その後、逓信省はまず事前にDraft（草案）をCCSへ持込みCCSの感触を確かめ、かつ書式や英語表記の手直し指導を受けながら交渉を進めて、内諾が取れてから申請書を提出するようになった。つまりCCSとの向き合い方が上手になっていった。

"JAコール" の第一号は千歳鉱山株式会社だったが、このように京阪神急行 、近畿日本鉄道、阪神電気鉄道の私企業に対しても "JAコール" が発給されようとした点は興味深い。

• 鉄道無線（災害無線）が許可される

1946年12月26日、CCSは"Railroad Emergency Radio Communications"でこれを承認し運用を開始した。

1947年1月30日の対日指令SCAPIN第1500号で、マスターリストの第5次改訂（5th Amendment to Master List 0f frequencies assigned for use by the Japanese Government, 30 Jan. 1947）が発令された。これに7エリア（東北）、8エリア（北海道）、9エリア（関東信越）の鉄道無線の雪害対策用として追加されたが、 いくつか申請時と配置が異なっている（下表赤字部分）。

特に北海道では冬のシーズンを迎え準備が遅れたようだ。 1947年2月20日の"Frequency List of Japanese Radio Stations, 逓信省電波局" には、釧路統制局（JA8O）とその移動局JA8P, JA8R, JA8S、北見統制局（JA8T）とその移動局JA8U, JA8V、名寄統制局（JA8W）とその移動局JA8X, JA8Y, JA8Z, JB8A がリストされた。これで7エリアに続いて、8エリアでも "JB コール" へ進んだ。

• JA4A, JA4Dが取り消される

JA3プリフィクスの第一号JA3Aは（前述した阪急梅田駅の計画は失敗し）大阪鉄道局に与えられた。そしてJA4プリフィクスの第一号JA4Aは姫路統制局が得たのだが、その直後に取り消された。山陽線の姫路統制局JA4Aも、山陰線の福知山統制局JA4Dも、兵庫県にあり、JA3であるべきなのに、JA4のプリフィクスが発行されていたからだ。

（申請書：逓信省LS第108号）

1954年（昭和29年）8月に、阪神電気鉄道株式会社が最新鋭3011型車両に国際電気製誘導無線装置を装備したのが我国の実用システム第一号となった。翌9月から3011型による営業運転が始まったが、阪神電鉄の誘導無線は運転指令その他事故時の連絡用に施設されたものだった（車内放送のスピーカーにも接続して流せるようになっていた）。 また業務用と乗客サービス（公衆電話）を兼ねた誘導無線としてなら、1957年（昭和32年）10月の近鉄特急（大阪－名古屋間）への導入が最初である。

京王帝都電鉄では1951年（昭和26年）より国際電気との共同開発プロジェクトが立ち上がり、1953年6月より実地試験が始まった。その後も継続的に新宿局（155kHz, 5W）と東八王子局（195kHz, 5W）による実験が行われ、1955年（昭和30年）5月に新高幡変電所（32okHz, 8W）－北野変電所（280kHz, 8W）間の事故警報連絡用として実用化された。音声通話回線（0.3-2.3kHz）に、重故障（3.3kHz）・軽故障（3.7kHz）・運転表示（4.1kHz）の３種類のトーンを選択重畳できて、受信側ではこれをBPFで分離して警告ランプやブザーを鳴らすシステムだった。

1956年（昭和31年）10月に国鉄が丹那トンネル（当時日本第二位の鉄道トンネルで全長7.8km）の入口から154.69MHz, 10Wの電波を3エレメント八木アンテナで発射し、4両編成の試験車両で受信測定し、あらためてトンネル内では空間波が適さないことが確かめられた。ここ丹那トンネルは1935年（昭和9年）11月、日本放送協会が誘導無線の可能性を発見した「誘導無線の聖地」である。

大阪市営地下鉄では国際電気と地下鉄用誘導無線の研究に着手し、1957年9月より第一次走行実験が始まったが、トンネル内の誘導無線はのちに炭坑の落盤事故などからの安全確保のための「坑道無線」に派生するに至った。

鉄道以外への応用として、経営技術（誘導無線方式の開発, 1961年3月号, p42）に次のような記述が見られるので引用しておく。

『国際会議場で使う無線式翻訳装置。日本ではこのほど、わが国初の全無線式装置を完成、今春早々完工した東商ビルの国際会議場に据付け中である。これは全部で八チャンネル（八ヶ国語に翻訳できる）の広周波数帯域を使った多重通信装置の一種だが、引き続き一チャンネルの劇場用翻訳装置も作った。・・・略・・・またこれとほぼ同じ装置で、社内呼び出し用の「ウエーブ・ホーン」も完成。近く同社三田事業所内に設置して実験使用するという。』 ここでいう同社とは日本電気で、小型受信機を携行すれば、病院内の医師や看護婦への連絡（場内スピーカーで大声で放送せずに済む）とか、博物館見学者への展示物解説用などが想定された。

また1955年（昭和30年）春に国際電気の町田辰次郎社長と経済同友会のメンバーが国鉄副総裁へ持ち掛けた「誘導無線放送」構想も注目に値する。東京新聞で取り上げられた。2億円を投じて山手線に誘導無線方式によるラジオ局（交通文化放送）を建設し、乗客への広告放送を収入源とする他、国鉄の業務通信用としても使ってもらおうという斬新な発想だったが実現しなかった。

• 誘導無線の歴史 ６（なぜ国鉄は誘導無線を採用しなかったのか）

戦前の鉄道省時代から誘導無線の研究に着手し、さらに終戦後まもなく鉄道総局が研究を再開し試作機まで完成させていたのに、最終段階まで来て導入しなかった理由は何だったのだろうか。この大きな謎の答えを鉄道技術研究所五十年史から引用して、列車無線（誘導無線）の話題を締めくくる。なお年号はすべて昭和である。

『SSB方式無線機の試作完了を機として、29年度より列車無線の研究は方向転換し、国鉄送電線保守用通信線を廃し、その代り送電線を利用した誘導無線を実用化することにより経費の莫大な節減をはかろうとする計画が本社で立てられ、これに応じてその基礎測定を開始し、30年度三島、湯河原間の無線設備設計の資料を作成し、東京電気工事事務所の工事により完成。31年には新鶴見－長津田間の無線設備が完成し、今後、既設の通信線は順次無線に置換えられることになっている。』 つまり国鉄では線路に沿って架線されていた保守用通信線を廃止し無線化することで、経費削減を目指すことになった。通信線からの電磁誘導を想定してきた誘導無線なので、これは大きな計画変更だった。

逆風はそれだけでは済まなかった。既設の通信線を（電磁漏えいする）裸線から、（電磁漏えいしない）同軸ケーブルに置き換えられることになり、誘導無線は窮地に立たされた。引用を続ける。

『31年度に入りようやく列車無線の実用化が具体化され始めたが、裸通信線を利用する誘導無線が、通信線のケーブル化ないしマイクロウエーブ無線化という趨勢に逆行するという主な理由のため、列車無線はVHFによるとの方針に変わり、誘導無線は国鉄から置き去られた形となった。』 （今里英吉, 国鉄 鉄道技術研究所五十年史, 1957, 国鉄鉄道技術研究所五十年史刊行委員会, p424 ）

誘導無線の進化系として、1961年に八高線箱ヶ崎付近の1km区間でマイクロ波の漏洩導波管方式や、足尾線の4km区間でレールの間に並行２線を敷設し密結合誘導無線方式が試されたが実用化には至らず、1956年6月より東京－神戸間での試験を経て、1960年より同線のビジネス特急に導入された空間波無線方式や、1967年に東海道新幹線の音羽山トンネルで初実験に成功したLCX（漏洩同軸ケーブル）方式へ完全に軸足が移ってしまった。

しかし国鉄で全く誘導無線が無視されたわけではない。横川－熊平間（155kc/220kc, F3, 10W）、熊平－軽井沢間（170kc/235kc, F3, 10W）に古くからのパートナー国際電気の誘導無線が導入されている。

『信越線の横川～軽井沢間は従来のアブト式に代わり超急勾配の新線工事が8月1日開通を目標に工事が進められています。この超急勾配区間は特殊の電気機関車62型、63型の強調運転を行うことになり、62型～63型の相互連絡および63型～駅（横川, 軽井沢）の相互連絡が運転上必要となり、この区間に誘導無線装置が列車無線設備として設備されることになったものであります。以下国際電気株式会社にて製作された信越線用誘導無線電話装置の概要をご紹介します。』 （国際電気株式会社, 信越線用誘導無線電話装置, JREA, 1961年11月号, p2771, 日本鉄道技術研究会）

• • 京都や和歌山に一時移設されたJA3D, JA3E, JA3F, JA3G

1947年6月4日、逓信省MOCは"The temporary use of Railroad Emergency Portable Radio for guarding and controlling the Emperor's Exclusive Train" で和歌山を巡幸される天皇陛下のお召列車の警護用として山陽線に配備していた無線機（JA3D-G）を一時移設するることを願い出た。

1947年6月6日、CCSは"Activation of Emergency Railroad Radio Stations" でこれを承認した。 

• 京都帝国大学の地震観測用の実験局（JA3X）

ちょっと変わったところでは、地震観測データを送信する実験局JA3X（阿武山, 2000kHz, A3, 50W）が、1947年7月1日のマスターリスト改定版に追加局としてリストされた。これは1947年6月19日、MOCが"Application of Use of Radio Wave for Seismic Research"（逓信省LS第119号）で申請した実験局である。逓信事業史・続第６巻（1957, p409）より引用する。

なお京都大学のJA3X、商工省のJA9O, JA9P, JA9Q、日本放送協会のJA9S は実験局として認められて、新JGシリーズや新JJシリーズの実験局形式（国籍＋数字＋文字）が指定された。ただし同時にDistrict Numberも振りなおされたので、京都大学JA3X には JG4A が、商工省JA9O, JA9P, JA9Q にはJG7A, JG7B, JG7C が、日本放送協会のJA9S にはJJ2D が指定された。また日本放送協会のJA9T をJJ2Cに変更しようとした可能性があるが、CCSが承認したという記録は見当たらない。

警察無線の実験局JB9G, JB9H, JB9I、時事通信社のJA9R、国鉄のJA2A, JA2B は1949年1月1日の切り換え時点で既に廃局になっている。JAの実験局形式（国籍＋数字＋文字）のコールサインは1949年1月1日より連合国人のアマチュア局が使用を開始した。JAコールサインを初めて使ったのは連合国人ではなく、我々日本人の方だった。

• JAコール各エリアの先頭局

それではこのページの最後に各エリアのJAコールサイン第一号（サフィックスA）を振り返っておく。JA3A（国鉄大阪統制局）、JA4A（国鉄姫路統制局）、JA7A（ 国鉄山形統制局）、JA8A（千歳鉱山）、JA9A（国鉄新津統制局）の各局である。

JA1A, JA5A, JA6A, JA0A は免許されていない。なおJA2A（石川警察）については承認された証拠となる資料は発見できていないので、まだ結論は出せない。