アマチュア無線家

アマチュア無線の歴史の中で、短波においてアマチュア無線家（Ham）が果たした功績。それは短波の小電力遠距離通信の発見（「続 アマ無線家」のページ参照）です。本ページではその前置きとして、短波で誕生したアマチュア無線が低い周波数に降りてきた時代をご紹介します。

【参考】無線通信は「低い周波数から、高い周波数へ上がって行った」と考えるのは誤りです。それは1920年代になってからの話です。

アマチュアの「短波の歴史」を必要最小限の出来事だけでまとめると、以下のような感じでしょうか。

私は学生時代に、アマチュア無線の歴史を次のように誤解していました。

上記は「1912年の無線通信取締法で短波に移らされたからこそ、1923年の短波交信の成功があったのだ。」という因果関係を構成しようとするものです。しかし1912年以来、アマチュアは境界線の1,500kHzの一波に定住していましたので、これは正しくありません。

つまり「1912年12月13日に施行された無線通信取締法および無線通信施行規則」の件と、「1923年11月27日の短波交信成功」の件は全く無関係です。では省かれた12年間（1912~1923年）にどんな出来事があったのでしょうか？重要なトピックスを書き込んだものが下図です。

単にアマチュアの短波史をまとめるだけなら1920年の第一回大西洋横断試験の提唱あたりから書けば済みます。しかし当サイト"History of Citizens Band Radio"としては「CB無線」の語源となった、（1920年代前半の米国アマチュアによる）"Citizen Radio"ブームの話題を省略できないという"お家事情"があるため、アマチュアの中波時代にはそれなりのページを割きました。

すると今度はアマチュアが中波に定住するまでの経緯の説明も必要だろう・・・というような訳で、どんどんページ数が増えて、気が付けば、「短波」で生まれたアマチュア達が「中波」へ降りてきて、12年程そこに暮らしたのち、再び「短波」へ回帰していくという、フルバージョンのアマチュア無線史になりました。

【本ページが巨大化したため、第一次世界大戦後のトピックスを「続 アマ無線家」のページに分割しました】 ・・・2017.09.17

本ページはアマチュア無線の歴史の前半（第一次世界大戦までの事柄）をまとめています。

アマチュア無線は第一次世界大戦を挟み、（真空管技術を駆使する趣味として）大きく変化しました。1923年11月27日のアマチュア無線家による大西洋横断通信、そして短波においてアマチュア無線が果たした功績については「続 アマ無線家」のページをご覧ください。

アマチュア無線はいつ頃から始まったかについて概観しておきましょう。するとまず、「無線通信」は商用化までの助走期間が非常に短かったことに気付きます。

1-1) 無線通信は、ほとんどいきなりビジネスとして始まった（アマチュアの実験家が先行した訳ではない）

1895年（明治28年）にイタリアで1.5マイル（2.4km）の無線実験に成功したマルコーニ氏は、1896年（明治29年）2月に英国へ渡り、郵政庁のプリース技師長の支援を受けて本格的な無線研究をはじめます。同年6月2日に無線特許を出願、それが翌1897年（明治30年）7月2日に特許になると、7月20日には「無線電信信号会社」（Wireless Telegraph and Signal Company）を設立し、営業プロモーションを展開しました（これはマルコーニ氏の本心ではなく、従兄の考えだったようです）。

売上につながった最初の仕事はアイルランドのデイリーエクスプレス新聞社より受注したもので、1898年（明治31年）7月のヨットレースの模様を速報するための臨時回線でした。マルコーニ氏の無線はプロモーション活動のために技術改良され、その結果として通信距離が伸び、それが評判になり、また次の引き合いが来るといった具合に、改良・開発しながらの営業で、まさしく「事業の垂直立上げ」といえるものです。

そのため「無線黎明期はみんながアマチュア無線家みたいなもので、実験を繰り返す中から、やがて無線の商用サービスが起業された」というような進化にはならず、無線はほとんどいきなり「プロ」からはじまりました。マルコーニ氏の従兄（マルコーニ社の創業社長）がまだろくに技術が確立していないのに、勇敢（無謀？）かつ強引に無線ビジネスを立ち上げていったためです。

【参考】本ページ末尾の「マルコーニは元祖アマチュア無線家か？」もご覧ください。

1-2) なぜそんなに無線のビジネス化を急いだか？

実のところマルコーニ氏はもっと時間を掛けて無線を研究したかったようです。しかし米国のテスラ氏やロシアのポポフ教授の無線研究も進んでいたことを思えば、従兄（社長）の強引な戦略が正解だったのでしょう。（マルコーニ氏の「無線電信信号会社」設立の4ヶ月前）1897年3月の公開デモにはドイツ皇帝の命を受けてスラビー教授が見学に来ていました。そしてドイツに帰国した教授は間もなく「スラビー・アルコ式」の無線を完成させました。

『 マルコーニの公開実験（1897年の実験）に立ち会った人の中に、ドイツのベルリンにあるシャルロッテンブルク工科大学のスラビー教授がいた。彼はドイツ皇帝の命を受け実験に立ち会ったが、自分が100m程度しか届かなかったのに、マルコーニは数キロメートルもの通信に成功しているのを見て、驚きまた賞賛した。そしてスラビー教授は、マルコーニの無線電信機をドイツの会社（AGE社：後のテレフンケン社）で製造し販売できないかと申し出たが、これは不調に終った。

この実験は（マルコーニの）宣伝のための実験であったが、スラビー教授に見せた事はマルコーニにとっては不運であったかも知れない。というのは、スラビー教授は帰国後マルコーニの装置を克明に模倣して、ドイツ方式（スラビー・アルコ式無線）を作り上げただけでなく、コヒーラの接続点が電圧の節になっていて効率が悪い事に気付き、それを改良して特許を取った。さらに（ドイツ国内の無線ライバル会社の）ジーメンス・ハルスケ社のブラウン教授（ブラウン式無線）と共に、（両社はドイツ皇帝の仲裁で合併した）後のテレフンケン社の技術的中心となり、長い間マルコーニ社の最大の商売敵となったからである。 』 （若井登, マルコーニの手紙, 『電波受験界』, 2002.1, 情報通信振興会, p113）

このような大競争時代ですから、無線実験をのんびり繰り返している場合ではありませんでした。

1-3) 1900年5月15日、定期航路船の海－陸の公衆通信（電報）サービスが稼動

しかし陸上には電信ケーブルが網の目のように張りめぐらされ、また海を挟む陸地間も既に海底ケーブルで結ばれていたため、マルコーニ氏は無線で長距離通信ビジネスに参入するのは困難だと気付きました。そして電線の引けない（ライバルのいない）海上公衆通信に注目しました。なお『公衆通信』とは私達一般社会でいうところの『電報』の事です（ただし軍隊内の電報は公衆通信とは呼びません）。

1900年（明治33年）2月、マルコーニ社は北ドイツ・ロイド汽船社の大型客船カイザー・ヴィルヘルム・デア・グローセ号（S.S. Kaiser Wilhelm der Große）およびボルクム・リフ灯台船（Borkum Riff Lightship）・ボルクム島灯台（Borkum Island Lighthouse）にマルコーニ局を開設し、3月より公衆通信サービスの試験を行っていました。

1900年4月25日、「マルコーニ国際海洋通信会社」（Marconi International Marine Communication Company）を分社し、上記の試験運用にあたらせ、1900年5月15日よりその定期運航における公衆通信サービスを正式にスタートさせました。これ以降はマルコーニ国際海洋通信会社が欧州沿岸部および大西洋航路（欧州－米国航路）の海上移動公衆通信ビジネスを精力的に開拓して、業績を伸ばしました。

このように海上公衆通信の商用化は（19世紀最後の）1900年5月15日に達成されました。有名な大西洋横断試験の成功は（20世紀最初の）1901年12月12日なので、それより1年半も前にはじまっています（この順序はよく誤解されるところです）。

1-4) ベルリン国際無線電信予備会議（1903年、ベルリン）

1902年（明治35年）2月、ドイツ皇帝の弟が北ドイツ・ロイド汽船社の新しい大型客船クロンプリンツ・ヴィルヘルム号（S.S. Kronprinz Wilhelm）に乗って米国大統領を表敬訪問しました。この船の無線はマルコーニ局で、ドイツ皇帝の弟はニューヨークへ入港する前から米国大統領と電報を交換し合い、到着と同時に大歓迎を受けました。しかし帰りはドイツのスラビー・アルコ方式の無線を装備する船に乗ったため、米国大統領へ宛てたお礼の電報およびドイツ皇帝への帰国を知らせる電報をマルコーニ社の海岸局に取扱い拒否される事件がありました（他社とは交信しないのがマルコーニ社の方針）。

帰国した弟よりその報告を受けたドイツ皇帝が激怒し、マルコーニ社にぎゃふんといわせる為に開いたのが1903年夏のベルリン無線電信予備会議（Preliminary Conference on Wireless Telegraphy, Aug.4-30, 1903）です。こうしてマルコーニ社（英国）とテレフンケン社（ドイツ）の覇権争いが始まりました。

 なお我国では1905年（明治38年）の「敵艦みゆ！」（日露戦争）や、1908年（明治41年）の銚子無線JCSの創業時は、まるで無線の原始時代のように語られることがありますが、欧州地域ではマルコーニ社（英国）やテレフンケン社（ドイツ）により、とっくに実用期へ移っていました。日本では、どうかすると1912年（明治45年）のタイタニック号の沈没事件の頃でさえ、まだヨチヨチ歩きの「無線黎明期」のように表現する記事が見受けられます。

しかし日露戦争のあった1905年、米国では一般大衆向けに「無線機テリムコ」が通信販売されました。無線の知識や技術力など一切不要で、大人も、子供も、みんなが無線を試せる環境になったのです。

このように無線通信はプロにより開発が進められ、実用化が達成されました。そのあとアマチュア無線が勃興しますが、それには各国の通信政策によって異なる３つのケースがありました（欧州大陸型、米国型、英国型）。アメリカは電波行政に関しては例外的な国でした。その米国アマチュアだけを語ると誤解を招きかねませんので、以下に３ケースをまとめておきます。

欧州では公衆通信（= 電報）が政府専業の官営ビジネスであり、電気通信はその伝送手段が有線か無線かを問わず、電報に関する法律の下で扱われました。1900年代初頭における無線利用といえば軍用通信と公衆通信が全てです。いずにしても政府専業ですから、政府側には民間企業や個人研究家に無線を許可しようとする考え（理由）がありませんでした。

こうして欧州では当初より自然な形で有線電信に関する法律が無線にも準用されましたが、やがてそれだけではすまない部分が顕在化するようになりました。欧州大陸ではまずフランスが1903年（明治36年）2月に電信法では定めのない無線固有の部分について「無線電信局における電報取扱いに関する布告」を行い、次いでテレフンケン社のあるドイツでは、1905年（明治38年）にドイツ帝国無線電信条例（Regelung der Funkentelegraphie im Deutschen Reich, 1905年3月30日公布, 同年4月1日施行）が作られました。しかし私設実験局に関する規定は盛り込まれていません（従ってテレフンケン社には、その必要に応じ特別許可で対処したものと想像します）。ちなみに日本の逓信省も欧州大陸諸国の郵政庁と同じ方針で、基本的に無線は国家のものでした。

きっと欧州大陸でも「町の個人研究家」によるアンカバー実験（自己の送信機と受信機の間で行う伝搬実験）は行われたのでしょう。しかし政府専業の無線ビジネスに個人研究家（起業家）が食い込んでいく道筋が描けないためか、発展はありませんでした。また官営の公衆通信への混信妨害は厳しく取り締まられ、無線は科学少年達が興味本位で手を出せるような代物ではなかったようです。つまり欧州大陸（および日本）にはアマチュア無線が育つ土壌が、そもそもなかったようです。

なお（ドイツを除く）欧州大陸各国は無線通信に有線の電信・電報法が準用され続けました。これらの国々で無線に特化した法律の整備が進んだのは大変遅く、第一次世界大戦が終わり、世の中が落ち着きを取り戻した1920年頃からです。そしてそれぞれの国情により1921-25年（大正10-14年）頃、アマチュア無線が認可されました。欧州大陸に於けるアマチュア無線の勃興は遅かったと言えます。

我国の場合、1900年（明治33年）10月10日の逓信省令第77号で有線の「電信法」を（第二条の私設条項を除いて）無線にも準用すると宣言し、私設（個人や企業）無線を一切認めないことにしました。しかし15年後に、ある事情からこの方針を転換せざるを得なくなりました。日本政府は、無線実験も含めた私設（個人や企業）無線を制度化した「無線電信法」を、1915年（大正4年） 11月1日より施行しました。そして1922年（大正11年）2月27日、東京の濱地常康氏にわが国初の個人の実験無線（アマチュア無線）が免許されました。日本は欧州大陸諸国と似通った動きをしていることがわかります。

その点、米国は全く違いました。もともと公衆通信（電報）が民営事業だったので、郵便道路法（Post Roads Act of 1866）による僅かな制約はあるものの、財力さえあれば電報会社を起業できました。さらに無線については、完全に放置状態（1912年まで無線法が未制定）だった為、プロ・アマを問わず、何をしても咎められない「電波の無法国家」でした。厳しく電波が管理された欧州大陸諸国や日本とは真逆ですね。

米国では大体1903-4年（明治36-7年）頃より「町の個人研究家」が生まれていたようです。彼らにとって無線とは「実験・研究」対象というよりも、新たな「ビジネス・ツール」か否かが関心事でした。しかし既に陸上には網の目のように電信線が張られ、通信事業はウエスタン・ユニオン社によるほぼ独占状態でした。いまさら個人の研究家が無線でビジネスを起業するのは困難だと悟った彼らは去って行きました。つまり米国でも、やはりアマチュア無線へ発展することはありませんでした。

1905年（明治38年）、一般人向けにテリムコと呼ばれる無線機が市販され、技術力不要の「大衆無線の時代」を迎えます。周波数的には短波から超短波が使われました。無線通信は高い周波数（短波）から、より低い周波数（長波）を目指して発展したあと、1920年代になり短波へ回帰して行きました。

大人は購入したテリムコ送信機からテリムコ受信機への単方向伝送を一通り試したらそれで飽きてしまいましたが、子供たちは違いました。自宅が近いクラスメイトに受信機を預けて「今晩20時から送信してみるから受けてみて」と頼み、翌朝登校すると「すげえよ。お前の無線に感応してたぜ。」との報告を聞く。・・・そんな実験を重ねていたのでしょう。やがてその友達も刺激されて無線機を買い、相互通信できるようになると、想像以上にプライベートな通信が "楽しいこと" を発見しました。これが現代的なアマチュア無線のはじまりで、1907年（明治40年）頃のことです。

【参考１】時代は20年近く違う1925年（大正14年）の事例ですが、日本でも一方通行試験の同じような話があります。『ところで笠原さんの家は西宮にあった。梶井さんの家は大阪。西宮が送信、大阪が受信という役割である。何時から何分間と約束しておいて毎晩、神戸が「こちらはJFMT、大阪のJAZZ、聞こえますか」とモールスをたたく。大阪はそれを聞いている。翌朝、（梶井さんの勤務先）住友電線から神戸（の笠原さん宅）へ電話がかかる。「ゆうべのは良く聞こえた。すばらしい。」

その時刻、（関西学院の学生の）笠原さんは学校だ。お母さんが電話をうけて、笠原さんの帰宅を待ってそれを報告する。送信の結果が分かるのはたいてい翌日の夕方、えらくのんびりした話だが、電波はたしかに神戸から大阪へ飛んでいた。』 （"日本アマチュア無線史", 『電波時報』, 1954.12, 電波振興会, pp23-24）

◎米国の科学少年達により現代的アマチュア無線が編み出される

起業を目論む大人の研究家にとって、ライバル研究家との交信行為など何の価値もなかったし（ライバルの実験を妨害電波で邪魔する行為はあったようです）、そもそも大人には "楽しみとして交信する"という発想がなく、趣味としての"現代的なアマチュア無線"は米国の子供たちにより編みだされたものでした。

（日本の話しになりますが・・・）私の子供の頃の記憶では、電話番号の頭に付けられた（呼）という記号（電話のある隣家や大家さんに取り次いでもらうマーク）が学級名簿からほぼ消えたのが昭和43年（1968年）頃だったと思います。私が住んでいたのは戦前から地下鉄の駅があった下町ですが、みなさん電話局に開設を申込んでから何年も待たされていました（大正14年に電話があった笠原宅はスーパー裕福なお家ですね）。それはさておき、郵便とか電報で双方向コミュニケーションを取ろうとすると非常に時間が掛かりました。文通などその最たるものです。一方、電話はリアルタイムに双方向コミュニケーションがとれる文明の利器です。

昭和40年代半ば～後半になり、各家庭に電話が行き渡ると、友人や恋人とおしゃべりを楽しむ「長電話」が問題視されるようになりました。（まだ電話がないご近所さんへ、電話を取次いでいた頃の名残でしょうか？）玄関付近に電話機を置いていた家庭も多く、親に知られたくない電話は長い延長コードで自分の部屋まで引っ張り込んで、ヒソヒソ通話してた・・・なんて時代です。この頃になって、離れた二点間での "リアルタイム双方向コミュニ－ケーション" は業務連絡や緊急連絡、商業活動のためだけではなく、プライベートな「楽しみ」としても成立することを日本国民のみんなが（有線電話で）知ったのです。

米国ではどうだったのでしょうか？現代的なアマチュア無線が誕生した1907年（明治40年）は、いくら工業先進国の米国といえどもまだ一般家庭に電話はなく、 "リアルタイム双方向コミュニケーション" の「楽しみ」に気付いた大人は極めて少なかったでしょう。そんな時代背景にもかかわらず、米国の科学好きの少年たちがその楽しみを発見し、現代的なアマチュア無線が誕生しました。  

◎日本で開闢神話が生まれた時代背景

ところで半世紀前の昭和の日本は高度成長期の真っ只中で、「趣味・娯楽」の重要性が認知されていませんでした。そういう時代背景があってか、当時は "アマチュア無線の誕生" を「趣味・娯楽」という観点からではなく、「科学や無線工学」の発展史の中で説明したかったように思えます。

しかし無線の初期はプロの手により技術改良が進められましたので、"アマ無線家＝無線技術者＝無線開拓者" といった開闢神話を展開するには少々無理がありました。残念ではありますが、第一次世界大戦（1914-1918年）以降の真空管全盛時代になるまで、工学的に誇れるようなアマチュア無線界の話題が見当たりません。むしろ軍事局や商業局への混信が社会問題化するなど、ネガティヴな話題ばかりで、多くのハム書籍は創成期（1905-1912年）をほとんど語っていません。そのため読者の側で「ハムの創成期はこうであって欲しい」という願望も入り混じった「神話的なイメージ」が作り上げられ、それがまことしやかに語られたりもするようです。

　私が現役ハムだった昭和時代には、「ハムが短波を開拓した」という話が盛んにありました。ですが「無線がハムより始まった」なんて大風呂敷を広げた手前味噌な神話(？)は聞いた覚えがありません。昭和40年代は例えばタクシーの中古UHF無線機がアマ改造用に出回るなど、プロの後ろをハムが付いて行くイメージがあります。）

ハムが無線を開闢したような神話は平成時代の熱烈なアマチュア無線ファンにより生み出されたのではないでしょうか？。

さて話を戻します。平成や令和のいまは「科学や工学」的だから偉くて、「趣味・娯楽」的だとそれより一段劣るような意識はありません。ですから100年以上も前に、大人は誰も思い付きもしなかった、無線で相互交信する楽しさを発見し、これをアミューズメントとして育てた米国の科学少年たちのことを評価すべきだと私は思うようになりました。

また上記のような黎明期の米国のアマチュア無線を、インターネットによるSNS（Social Network Service）の元祖とする見方もできるでしょう。いまこそ、アマチュア無線の誕生を、工学よりも社会学の観点から見つめ直してみてはいかがでしょうか。

【参考２】 非同調式の無線機は非常にシンプルだったし、米国では1905年にテリムコと呼ばれる市販無線機が売り出され、技術力は不要でした。私が1900-1910年頃の無線書籍・雑誌・新聞を調査した限りでは、初期のアマチュア無線とは、（中学生→高校生→大学生という主要層の年齢シフトは見受けられますが）子供たちにより楽しまれた「娯楽」でした。その後、同調式無線機へ移行しますが、しょせん火花送信機の回路は各自で大差なく、アマチュアの世界では大きな技術進展もないまま、（米国が第一次世界大戦に参戦して）1917年（大正6年）にアマチュア無線は禁止されました。

大戦が終結し、米国では1919年（大正8年）10月1日よりアマチュア無線が再開されました。ようやくアマチュアにも真空管が入手できるようになり、彼らは真空管式無線機を研究・自作して、QSTや無線雑誌に回路図を発表するようになりました。この1920年頃からが無線技術を駆使するアマチュア無線家の始まりでしょう。黎明期のアマチュア無線と第一次世界大戦後のアマチュア無線は別物といっても良いぐらいです。

米国政府は1906年（明治39年）にベルリンで開催された第一回国際無線電信会議に参加し、最終議定書にサインしました。しかし米国政府は自国の無線に関する「法」や「規則」が未制定で、（政府による電波管理の法的な拠り所がなく）ベルリンで決めた条約および規則を議会批准できずにいました。

【参考３】調印各国は発効日である1908年7月1日までに、ベルリン国際無線電信条約および附属業務規則をそれぞれの国会で批准することになっていたのに、米国はその約束事を果せませんでした。批准できたのは、なんと1912年にロンドンで第二回国際無線電信会議が開催されるわずか1箇月前です。実はイタリアも1912年まで批准が遅れましたが、これは別の理由（イタリア政府がマルコーニ社との合意形成に時間を要した）によるものでした。

【参考４】1906年のベルリン第一回国際無線電信会議で公衆通信を行う海岸局や船舶局の呼出符号は「アルファベット3文字」と決まり、たとえば日本では天洋丸TTY、丹後丸YTG、伊予丸YIY、のような3文字コールを定めました。またマルコーニ社は"M"から始まる3文字コールに移行しました。しかしこのベルリン規則を批准できなかった米国は1912年まで国際ルールに適合しない2文字コールを使い続けました。さらにロンドン第二回国際無線電信会議で1912年7月4日に合意された「国際呼出符字列に基づく新呼出符号」への移行は、日本の場合、新設局は1912年11月29日より、既設局は1913年1月1日に一斉実施されましたが、法整備が遅れた米国では1913年5月9日になって商務省がその採用を告示しました。

◎米国事情にからめて、少しだけ日本の事情も

これまで日本で出版されてきたハム書籍は、1912年（大正元年）に米国でやっと制定・施行された "Radio Act of 1912" について、「200mより長い波長（1.5MHzより低い周波数）からアマチュアを追い出した」という部分だけを取上げるものがほとんどでした。

しかしその話の前に、先進国の中で米国だけが「電波の無法国家」として世界から取り残されていたこと、でもそのお蔭で米国に「現代的なアマチュア無線」が芽生え、順調に育っていったこと、そしてその無法状態に終止符を打ったのが "Radio Act of 1912" であるという事にも触れておくべきでしょう。

この"Radio Act of 1912"が発効するまで、アメリカにある無線会社は政府から無線局の免許を受ける必要などなく、コールサインも自社で勝手に決めていたし、働くオペレータ達はベルリン第一回国際無線電信会議で導入が決まった「無線通信士」資格なしに運用していました。まあ、失礼ながら正真正銘、筋金入りの「電波無法国」といわれても仕方ありませんね。"Radio Act of 1912"は「プロでもアマでも、無線をするには政府が許可する無線局免許が要り、それを運用するのは無線通信士の資格を認定された者でなければならない。」と決めた法律ですが、米国以外ではとっくに導入済みでした。

しかし日本のアマチュア無線界では、そういった米国無線事情の説明が省かれたため、「まずアマチュア無線が先に生まれて、無線の法律は後で作られた。」という誤った理解が生まれたように感じます。確かにアメリカではアマチュア無線が勃興したあとで無線を管理する法律と規則が定められましたが、これは世界的にみれば例外中の例外です。アメリカ以外の国・地域では法・規則による電波の規制が、アマチュア無線の勃興よりも先行しました。

もちろん日本もそうです。日本では1900年（明治33年）に電波の政府独占が宣言され、企業や個人の無線利用が正式に禁止されました。

この点にも誤解が多く、「1926年（大正14年）のJARL結成時の日本には、まだ個人が電波を出して良いか、いけないかの法律がなかった。」といった身勝手ともいえる意見がWEB上で散見されます。法に基づく許可を得ず、勝手にアマチュア無線をするのは、JARLが生まれる26年も前から日本では違法です。

米国型でも欧州大陸型でもないのが欧州大陸の西に浮かぶ島国英国です。

先に触れましたが、「電波実験を繰り返すうちに、後から法律が作られた」と考えるのは誤りです。1896年に英国に移住したマルコーニ氏は屋外実験の都度、郵政庁のプリース技師長より実施許可を受けていましたし、1899年3月の英仏海峡横断試験の際には、フランス郵政庁より無線実験の許可がおりるの待って実施されました。こういった事実からも、（自由の国アメリカ以外の）先進諸国では無線電信がヨチヨチ歩きの頃から、既に国家の管理下に置かれてたことが分かります。単に無線の実験をするだけでも政府の許可が必要でした。

ではなぜそんなに早くから無線が法のもとに置かれたかというと、（まだ「放送」とか「レーダー」といった用途は生まれておらず）無線とは「電報」ことであり、その「電報」が有線で送られるか、無線で送られるかは、単に「手段の違い」に過ぎないとの考えからです。そして「手紙」に比べ、最速の「電報」と同義である無線を「法の外」に野放にはできないからです。さらに付け加えれば、そもそも「電報」は欧州では政府の専業事業とされとおり、民間が「電報」を扱うのはご法度だからです。

英国では1863年に電信法が整備され、1868年の改正では郵政庁長官に独占的にすべて権限が集められました。日本でいうと幕末（文久から慶応）の頃です。無線黎明期のマルコーニ社はその電信法のもとで、無線機開発のために私設実験局を運用していましたが、そもそも有線の電信法ではカバーできない無線固有の部分がどうしてもあります。

そこで1904年（明治37年）になって無線だけに特化した大英帝国無線電信条例（The Wireless Telegraphy Act, 1904）と、1905年に同施行規則を定め、その中に「私設無線実験局」が正式に盛り込まれました。ちなみに英国より1年ほど遅れて、英連邦および属領政府では次々と無線法が制定されました。欧州大陸各国では「有線の通信法」の準用がしばらく続きました（テレフンケン社のあるドイツだけは1905年に無線法制定）。

1910年頃になると、英国でもClaude Willcox氏（呼出符号WUX。のちの2FL）やAlbert Megson氏（呼出符号UAX。のちの2GZ, 2HA）らによる、（相互交信する）現代的なアマチュア無線が、国からの正規のライセンスを得てはじまっています。なお同時期には英連邦に属するオーストラリアでも私設実験局が認められましたし、1911-12年頃には同じく英連邦のカナダでも正規に認められたようです。つまり政府のライセンスに基づくアマチュア無線という意味でいうならば、実は米国より英国の方が先です。

なお本人が語るところではClaude Willcox氏が1898年に、またAlbert Megson氏は1899年頃に、マルコーニ無線に刺激されて火花電波の実験を行っています。しかしそれらは単発的な実験のようで、それがアマチュア無線として周囲に拡散・発展することはありませんでした。

無法地帯だったが故に、子供達の間で無線交信が大流行した米国と違って、1910年頃にはじまった英国のアマチュア無線は大人の世界で、かつ電気学会寄りでした。「学生の娯楽だった米国。大人の実験家・研究家が主体だった英国。」私はそんな印象を持ちました。

英国では（実験局が合法化されていたが故に、かえって）複雑な免許手続きや、免許料が必要になり、学生達でも手軽に楽しめる趣味にはならなかったのでしょう。

1914年（大正3年）7月28日に第一次世界大戦が勃発したため、その4日後の8月1日、英国郵政庁GPOはアマチュア無線を禁止しました（下図）。

前置きが長くなりました。それではアマチュア無線家と短波の歴史です。主なる舞台はアメリカになります。

ヘルツ氏が高い周波数（VHF）で火花電波の実験を始めたように、マルコーニ氏も小規模な設備で実験できる、高い周波数を試していました。我国でも電気試験所の松代松之助氏が1897年（明治30年）に超短波パラボラ送信機で実験を始めたのが最初です。そして1903-4年頃より生まれたと考えられる、いわゆる「町の研究家」も、先人による高い周波数での火花実験をなぞることから始めました。すなわち短波は研究家の入門バンドでした。

1900年前後より無線（当時の言葉ではヘルツ波）の書籍がいくつも出版されるようになりましたが、それまでの電波研究の歴史や技術解説が中心で、実用書ではありませんでした。

一般研究家に無線機の製作を指南したという意味では、科学雑誌Scientific American誌の1901年（明治34年）9月14日号に取上げられた "How to construct an efficient wireless telegraph apparatus at a small cost"（A. Frederick Collins著, Munn & Co., pp170-171）という記事が最初だと思います（下図[左]）。Scientific American誌は1845年に創刊された科学雑誌です。

【参考】 なおこの製作記事は姉妹誌Scientific American Supplementの1902年（明治25年）2月15日号（pp21849-21850）に再掲されただけでなく、1902年に出版された同社の科学書Experimental Science：Elementary, practical and experimental physics （George M. Hopkins, 第23版 1902, Munn & Co.[NY], pp363-371）にも収録されました。

下図[右]が送信機の回路図とその写真です。回路はインダクションコイルとスパークギャップからなるシンプルな非同調式です。

1. 入力端子（変圧器の一次側）に直流電圧を与えると、断続器の可動部が磁力でコイル側に引き寄せられます。

2. 可動部が引き寄せられたことで接点が離れ、変圧器の一次側への電源供給が切断されます。

3. すると磁力が消滅するので、断続器の可動部が元の位置に戻って、電源供給が再開します。

入力端子にバッテリーが接続されている間は、以上１～３を繰返して出力端子（変圧器の二次側）に高圧を発生させています。

インダクションコイルを無線機に使う場合は、入力端子に接続されたバッテリー（上図写真の円筒形）からの電源供給を電鍵で開閉します。電鍵で閉じている時間の長さが、二次側に高圧が発生して接続されたスパークギャップに火花が飛ぶ時間に反映しますので、こうしてモールスコードの短点と長点を表現しました。なお断続器はインダクションコイルの機能の一部として捉えられ、火花式送信機の回路図から省かれるのが一般的のようです。

上図[左]は受信機に用いるコヒーラの構造図です。上図[右]は受信機の回路図とその写真です。アンテナとアースの間にコヒーラを入れただけの非同調式で、信号を受けた都度、コヒーラを初期状態に戻すために電磁石でコヒーラを叩く「デ・コヒーラ」回路を含んでいます。

アンテナおよび地中に埋めるアースは銅製の板（Copper Plates）で、まるでマルコーニ氏の初期の電波実験を髣髴とさせまね。

このような非同調式無線機の周波数はアンテナ長により決定されますが、この記事中では用いるべきアンテナについては触れられていません。おそらく数ｍのワイヤーを簡易的に接続することを想定したものと考えられますから、周波数的には短波帯になるでしょう。

この記事にはアンテナの吊り下げ方やアースの取り方など、無線機の使い方（実験の仕方）の解説は一切ありません。そのうえ、わずか1ページ半の製作記事なので、説明は必要最低限にとどまっており、（特に）コヒーラ受信機を実際に組み立てることができた読者がいたのだろうか？と、私は疑問に思っています。

そんな中で「町の研究家」を刺激した最初の無線機製作の指南書はEdward Trevert氏が1902年（明治35年）に書かれた「THE A・B・C of WIRELESS TELEGRAPHY」 "A Plain Treatise on Hertzian Wave Signal: - Embracing Theory, Methods of Operation, and How to Build Various Pieces of The Apparatus Employed" （Edward Trevert, Bubier Publishing, 1902）ではないでしょうか（下図）。

上図[右]は火花送信機とコヒーラ受信機の回路図ですが、使用する部品の構造を多くのイラストを使いながら具体的に説明しました。1904年（明治37年）の改版では、さらにページ数を増やして最新の無線界の状況を写真や回路図で紹介しました。

【参考】 2012年にForgotten Books社より復刻版が出されています。

 解説された火花送信機やコヒーラ受信機は、けして複雑な構造ではありませんが、一般人には部材の入手が難しく、どうにか実験にまで漕ぎ着けた人は、ごく一部に限定され、大きなムーブメントとして発展しなかったようです。

無線はプロ（マルコーニ社やテレフンケン社）によりただちに実用・商用化され、無線会社は無線通信士（その多くは有線通信士からの転職者）を雇用しました。当時最先端の職業である無線通信士は科学少年に多大な影響を与えたようです。

1904年の雑誌Amateur Work（Draper Publishing Company [Boston, Mass]）に通信士にあこがれる少年たちの記事があります（下図）。

1904年6月号 p223に「"Wireless" Telegraph by Amateur Work Readers」という記事があります（下図）。米国ボストンに住む13歳のブレック君（Samuel Breck Jr., 円写真[上]）と、14歳のトンプソン君（Newell A. Thompson Jr., 円写真[下]）は展示会で無線電報のデモンストレーションを見て以来、無線通信士に強い興味を持つようになりました。

そして無線の勉強をしながら、実験部材を集めることからはじめました。これには両親や学校の先生からの支援があったそうです。やがて無線機を完成させ、最長8マイル（12.9km）まで到達距離を延ばすことに成功しました。記事はアンテナについて触れていません。特筆するような巨大なものではなかったのでしょう。そうすると輻射される電波の周波数は短波帯だったと考えられます。

このように初期の実験家はまず伝播試験を繰り返し、そのサービスエリアがおおよそ把握できると、今度は（電報を想定し）A地点からB地点へメッセージが正しくかつ安定的に伝達できるかを試したようです。はたして無線が社会インフラとしての有線電信（公衆電報）に取って代わるものかが、当時のみんなの関心事だったからです。

私がこの時代のいろんな科学雑誌、書籍、新聞を調査した限りでは、1907年（明治40年）になるまで、「趣味・娯楽として同好者間で交信を楽しむ」という無線の用途には誰も思いが至っていないように感じます。

無線通信の初期はコヒーラ検波器が用いられました。コヒーラは電波を受けると導通状態に遷移するので、これを通信で使うには、直ちにコヒーラを叩いて、元の絶縁状態に戻す必要がありました。この復帰させる回路を「デ・コヒーラ回路」と呼び、無線受信機の必須回路でした。下図はポポフのコヒーラ受信機の説明です。 

いま電波がやって来てコヒーラーに振動電圧が加わると抵抗が減って、Rなる電磁石にB電池による電流が流れます。そうするとDなる鉄片を電磁石Rが引きつけて、接点Pを閉じて、電流が電磁石Mを流れFを引きつけ（呼鈴Gを叩き）ます。Fが引きつけられると、接点Qが離れ、Mは引力がなくなって、Fはバネ仕掛けで戻ります（この時、コヒーラーを叩きます）。 かようなことを繰返してはFが振動し、コヒーラーと呼鈴を叩き電波の到来を知ることが出来るのであります。 』 （谷村功, "第二節 検波器", 『ラヂオの基礎知識』, 1933, 日本ラヂオ通信学校出版部, p133）

つまりコヒーラは、ある強さ以上の電波が来ると導通状態に遷移する"電波感応スイッチ"といえます。この図でいうと、ある強度以上の電波で槌Fが呼鈴Gをチーンと叩きますが、チーンの音量が（アナログ的に）電波強度に比例するのではなく、鳴るか鳴らないかの二値、すなわちデジタル的な受信となります。ONかOFFしかないコヒーラ受信機では、振幅変調の無線電話を受信することはできませんでした。

アマチュア無線家の受信機がコヒーラ検波（デジタル方式）から鉱石検波（アナログ方式）に変わったのは大体1909-1910年頃です。そして「デ・コヒーラ回路」が不要になったため、受信機部品は鉱石検波器のみという、あっけないほど簡素になった分、ルーズカップラー（フロントエンドの同調受信ユニット）の採用が進みました。

コヒーラのONとOFFとの間には、本来なら微妙な"中間レベル"があります。その中間レベルが少しでも強くなる様に工夫するのが、受信の改良につながる訳ですが、それは鉱石検波器（アナログ方式）を使うようになってからです。1910年頃までアマチュアやマルコーニ社の船舶無線が短波を使っていましたが、短波の良さが見出されないまま見捨てられたのは、受信機の未熟さが一因だったかもしれません。

同調式無線機が実験されるようになった頃、非同調式火花送信機の電波を同調式の受信機で受けてみると、同調式送信機のような"尖鋭さ"はないにしろ、固有の波長を持っていることが確認されました。しかし非同調式送信機の波長が、何によって決定づけられるかは、まだはっきり分かっていませんでした。

この研究に着手したのが、マルコーニ社の技術顧問を引受けていた、（フレミングの右手の法則、左手の法則で有名な）ロンドン大学のフレミング教授（John A. Fleming）でした。 フレミング教授は非同調式無線機における垂直空中線が、教会のパイプオルガンのパイプが共鳴する現象と、似た振る舞いをしていることに気付きました。つまりスパークギャップSGが電気振動を空中線に与えると、（閉管気柱が1/4波長で共鳴するように）空中線もやはり1/4波長で共鳴すると考えました。

1903年（明治36年）3月2日、フレミング教授はロンドンの技芸協会 Society of Arts（のちの王立技芸協会Royal Society of Arts）で講演しました。

そして対手局側も同じアンテナ長にすることで互いの電波長が合い（当時の言葉では"合調"あるいは"共鳴"）、通信距離が最長になると考えられました。

無線が長波から始まらなかったのは、初期の非同調式無線機では例えば波長1000m（300kHz）の長波を生み出すのに（1/4波長にあたる）250m長もの垂直空中線が必要となり、長波を使うのが無理だったからです。詳細は「長波ではない訳」のページ後半部を参照ください。無線の商用化からしばらくの間は、短波から中波の高い周波数付近を使っていました。

余談ですが、"三四式"と"三六式"無線電信機を開発した木村駿吉海軍大学教授が日本初の波長計（海軍では"測波器"と命名）を作ったときも、この理屈により目盛を校正しました。

『日露戦争役の直後、降伏した露艦（ロシア艦）から押収したものの中には、独逸（ドイツ）テレフンケン会社製の波長計があったので、私はそれに向かって脱帽した。さっそく（海軍の）造兵部でもそれを作り、最大同調効果を認める電流計の代わりに豆電燈の光り方を使用したが、目盛のためには独逸（ドイツ）製のものは（オイル）コンデンサーを漬す油が漏れて空虚となっていたから、その目盛を写すも無益と思い、地上三尺（=91cm）の高さに線を張って、その一端に火花放電をさせ、その線の長さの四倍を波長とした至極原始的な方法を用い、線が長くなる程、大地とのキャパシタンスが益々影響を及ぼすから、その目盛は単に大体の見当を付けるだけのものであった。それでもこれを測波器と名付けて各艦に配給した。』 （木村駿吉, "日本海軍食無線電信思出談", 『科学史研究』, 1945.5, 日本科学史学会, p80）

帝国海軍初の三四式 (明治34年 [1901年]制定) 無線電信機はこのアンテナの長さで輻射波長が決定付けられる非同調式でした。

『明治34年（1901年）10月、無線電信器が正式に兵器として採用された当時のものは、所謂マルコーニ・ロッジ方式と呼ばれた最も単純な回路を使ったもので、空中線の長さを加減して発射電波の周波数を調定した。』 （田丸直吉, 『兵どもの夢の跡』（日本海軍エレクトロニクス開発の歴史）, 1979, 原書房, p56）

日本では1874年（明治7年）12月1日、日本帝国電信条例（太政官布告第98号）を施行して以来、電信事業の官営化を進めてきました。

1900年（明治33年）10月1日、「電信法」 （法律第59号, 1900年3月14日官報告示）を施行し、その10日後の1900年10月10日に「電波の国家管理」を明示的に宣言しました（逓信省令第77号, 1900年10月10日)。

電信は有線・無線の手段によらず、その一切を「政府が管掌する」（第一条）ことを基本とします。しかし有線電信には第二条で例外的に私設を認めているのに、「無線電信には第2條（私設条項）を適用外とする」としたのです。すなわち無線電信は帝国政府が独占的に使うもので、企業や研究家には許可しない事になりました。我国初の無線の法律はこの「電信法」です。のちの1915年（大正4年）11月1日に私設無線を認める「無線電信法」が施行されるまで、企業やアマチュアによる無線実験の道は我国では閉ざされていました。

電波先進地域の欧州では1900年（明治33年）5月15日より海上移動の公衆通信（電報）サービスが始まり、波長120m（周波数2.5MHz）付近が使用されました。

1902年（明治35年）2月、米国大統領を表敬訪問するために、マルコーニ式無線機の船（マルコーニ局の船）に乗ったドイツ皇帝の弟は、マルコーニ社の無線電報で逐次米国と連絡がとられ、米国に到着するや大歓迎を受けました。しかし帰路にはドイツ式無線機の船に乗ったため、米国大統領にお礼の電報を送ろうとしたところ、（他社とは交信しない方針の）マルコーニ社の海岸局に無視されるという無線界では有名な事件が起きました。

そして弟からその報告を受けたドイツ皇帝は激怒し、"生意気"なマルコーニ社に他社とも交信させようと海運各国にベルリンで「国際無線電信予備会議」の開催を呼びかけ、それが実現したのが1903年（明治36年）8月です（しかしマルコーニ社の方針は変わらず、完全に解消されたのは1912年の第２回国際無線電信会議（ロンドン）でした）。詳細は「ドイツ皇帝を怒らせたマルコーニ」を参照ください。

このような事件もありましたが、とにかく欧州各所に商業海岸局が次々に開業し、船舶局と電報を交換する無線ビジネスが順調に育っていました。すなわち無線通信は（欧州沿岸航路や大西洋航路において）黎明期からビジネス期（実用期）に完全に移行してたといえるでしょう。そして有線法の下で運用されてきた無線ですが、1904年になってようやく英国で大英帝国無線電信条例が公布されました。

【参考】 そのころの日本は（ロシアとの開戦で海軍艦船と全国の海軍望楼に無線局の建設が始まり、混信防止のために）逓信省による無線実用化の実験は中止されており、無線電報ビジネスの創業は1908年（明治41年）まで遅れてしまいました。日本に公衆通信を扱う無線局がないため太平洋航路の船舶の無線搭載は伸び悩みました。

電波を国家管理するつもりがなかった米国では、1904年（明治37年）暮れに、誰でも電波実験に手を染めることが出来る環境が生まれました。下図は科学雑誌Scientific Americanの1904年（明治37年）12月3日号, p402にあるInduction Coilsの広告です。

また月刊Popular Mechanicsでは1905年（明治38年）3月号, p384に無線用スパークコイル（インダクションコイル）の広告が初登場しています（下図）。

1905年2月26日付のミズーリ州セントルイスの新聞The St. Louis Republicに、"BOY BUILDS A WIRELESS STATION"という記事があります（左図）。

これはまだ自分の送信機と受信機間の伝搬実験した。娯楽として仲間と交信しあう現代的なアマチュア無線に発展するには、あと2年ほど要します。

【参考】コヒーラは初期状態では「非導通」なのですが、電波に感応して「導通」状態に遷移します。 しかし電波が消滅しても「導通」状態が続くため、その都度、物理的な振動を与えて初期化（非導通化）する必要がありました。なお図中でいう「レシーバー」とされる部品は、電池で鳴るブザー（？）のようなものでしょう。

記事の筆者はアンテナ長を2フィート（61cm）にしていますので、その4倍の波長8フィート（= 244cm, 周波数123MHz）を意識していたかも知れません。1905年といえばマルコーニ社などでは既にLC回路を使った同調式火花無線機の時代に入っていましたが、この製作記事のように旧式（非同調式）の物もまだまだ活躍していました。

上記の製作記事中において筆者はコヒーラが非常にセンシティブな部品だと指摘していました。その一番のハードルとなっていたコヒーラ（COHERER）の完成品がついに商品化されたのです。

完成品のコヒーラの登場で、無線実験に入門するための一番の障害が取り除かれました。もともと送信機の方はインダクションコイルとスパークギャップの二つの部品で完成です。あとはバッテリーとそれを断続させる電鍵さえあれば良いのですから。

このように少々のお小遣いと科学探究心さえあれば、誰でも 電波を試せる時代になったのは、大体1905年あたりのようです。

1890年末期にルクセンブルクに住む13歳のヒューゴー・ガーンズバック（Hugo Gernsback）少年が地元カルメル会修道院（Carmelite Convent）の構内電話システムを設置して評判になりました。少年はドイツの工科大学で電気工学を学び、やがて独自の蓄電池を発明しましたが、ドイツと自動車生産大国フランスに出願した特許は認められませんでした。これが動機となり19歳で米国へ単身移住しました（1904年2月）。イタリアで無線の価値が認められず、21歳で英国に渡ったマルコーニ氏と似ていますね。

さて米国では大衆向けの電気部品が品薄なことに気付いたガーンズバック青年は、欧州から電気部品を輸入して米国内へ通信販売する Electro Importing 社をニューヨークに創業しました（1904年秋）。本格稼動した1905年（明治38年）は、ちょうど前述のPopular Mechanics誌の無線機製作記事が書かれた頃ですから、タイミングとしては悪くなかったでしょう。

ガーンズバック青年の無線界における偉業のひとつとして挙げられるのが、一般大衆向けに非同調式の火花送信機（下図[左]）とコヒーラ受信機（下図[右]）を開発し、通信販売したことです。彼はドイツの大学生時代に火花送信機とコヒーラ受信機を作った経験があり、それを商品化することを思い立ちました。

インダクション・コイルの上にアンテナの付いたスパーク・ギャップがあるだけのシンプルな送信機で、三本の電池の手前にベルのようなものがスイッチ（電鍵）です。この長さのアンテナですから周波数的には超短波でしょう。

ガーンズバック青年は科学雑誌Scientific American（1905年11月25日号）にWireless Telegraph（無線電信機）と題して広告を出しました（下図）。21歳のときでした。

【参考】後年になり、最初の広告は1906年1月13日号だったと御本人が語られたため、そう伝える文献が多いのですが、実際に調査してみると下図の通り1905年11月25日号p427にTelimcoの広告（$8.50）が出されています。ガーンズバックさん、こんな大事な日を忘れちゃだめじゃないですか！

商品名はテリムコ（Telimco）で、送受セットで8ドル50セントに設定しました。この不思議な名前は社名The ELectro IMporting CO. から取った造語TELIMCO（すなち会社そのもの）で、この商品に対するガーンズバック青年の思い入れの強さが伝わってきます。彼はテリムコ無線電信機の通信販売によって一般の人達でも「電波の不思議」を体験できるようにしようとしたのです。日露戦争で有名な「敵艦見ゆ」が発信されたのは1905年（明治38年）5月ですから、同じ年の11月に米国で一般市民へ無線実験キットが販売されていたとは驚きですね。

1905年（明治38年）には、かつてのマルコーニ氏のような非同調式超短波による、「電波実験」が大衆の中で生まれたのです。

私達が一般的に想像する無線の進化は、「自作」無線機時代→「既成品」無線機時代という流れでしょう。しかし米国の大衆無線創生期はそうではありませんでした。一般大衆への部品供給が始まった時期に対して、そんなに遅れることなくテリムコのような既製品が登場したからです。米国大衆無線の創生期においては無線知識に疎い全くの "ど素人"でも、いきなり電波実験の世界に飛び込むことができたし、実際そのような人達がたくさんいました。これは米国だけに見られた特筆すべき現象だといえます。

日本では軍部の意見も勘案した結果、1900年（明治33年）10月10日の逓信省令第77号により電波の国有化（電信法を電波へ準用し、かつ私設を一切認めないこと）を宣言しました。「法2条第5号施設」のページ最終部を参照してください。欧州各国も日本同様に、有線電信に関する法律を無線に適用していました。

最初に電波分野に特化した法律を定めたのは、マルコーニ社の拠点がある英国で、1904年（明治37年）でした。翌1905年（明治38年）にはカナダやオーストラリアなどの英連邦各国の政府、およびインドなどの英保護領・植民地の自治政府でも同様の法律が公布されました。「日の沈まない国」と呼ばれた大英帝国で電波に特化した法で国家管理に移されたという事実は、地球的規模でそうなったということを意味します。

しかし、ただちに欧州各国も追従したかというと、（1905年に無線法を定めたドイツを別とすれば、）第一回ベルリン国際無線電信会議（1906年）の頃より各国の事情に合わせながら段階的に法が整備されました。たとえばフランスは1903年2月に電信法では定めのない無線固有の部分を「無線電信局における電報取扱いに関する布告」を行ったものの、無線法の制定には至りませんでした。そして1907年3月5日に無線電信取締法として作り直し、1910年、1911年にも改正がありました。ただし私設無線実験局は定めなかったようです（なお第一次世界大戦が終結して、通信量が著しく増加するようになると、電波分野に特化したルールの整備が欧州各国で加速します）。

一方でアメリカは1912年まで先進国の中で唯一の電波無法国でした。アマチュアに限らず、商用局に対してもそうです。米国で現代的なアマチュア無線が生まれ、広まった理由はここにあります。またテリムコのような大衆無線機が販売されたことも要因のひとつでしょう。

まず1904年8月15日に公布された大英帝国無線電信条例（The Wireless Telegraphy Act, 1904）、第一条の第一項を紹介します。

『郵政大臣の交付する認可状に従い、かつその定める所の規定によるにあらざれば、何人たりともいずれの場所およびいずれの英国船舶たるを問わず、無線電信所を設け、または無線電信のために、機械を装備し又は使用するべからず。』

続いてこれに基づく認可条例を1905年3月に公布し、官設以外の無線電信を公衆通信用（海岸局および船舶局）、実験用、私報用の3つに区分して許可することにしました。世界最初の「私設実験局制度」が創設されたのです。そのため"政府より免許を受けたアマチュア局" の第一号は1905年に英国で誕生したといわれることがあります。しかしその頃許可を受けた英国の私設実験局の運用形態や目的が「アマチュア無線」と呼べるものだったかについては疑問がありますし、私は検証できていません。（なお英国のアマチュア無線は1910年頃より始まったというのが一般的な見解です。）

英国でいち早く私設無線が認められたのは、マルコーニ社の本拠が英国にあったからです。無線を官設に限定し、マルコーニ社の無線機開発の電波実験を禁じることはかえって国益に反するとの判断によるものであり、一般人の電波実験を意図した法制化ではなかったでしょう。

電波を出すのが自由だったアメリカでは"政府より免許を受けたアマチュア局"は1912年12月13日以降（Radio Act of 1912 の施行日）という事になってしまいます。1905年には大衆無線が芽生え、少なくとも1907年には現代的な相互交信するアマチュア無線が楽しまれていますが、（電波は自由に使えたので）違法局ではありませんので、そう考えると「政府によるアマチュア局免許」の早い・遅いはあまり重要ではないように思えてきます。

アメリカで最初にアマチュア免許を取ったと伝えられるアーヴィング・バーミリャ（Irving Vermilya）氏は、無線局が法制化されたことにより1912年12月に、アマチュアの従事者免許の番号「１番」を取得された方です。

しかし同氏のアマチュア無線の「局免許」の方は半年以上後になっています（商務省発行のコールブック初版[1913年7月1日付け]には掲載されておらず、1914年1月1日付けのSupplement No.2版より 2OR として登場）。また後年の彼のQSLカード（W1ZE）には"The FIRST Licensed Amateur Operator in the U.S.A."と印刷されています。

バーミリャ氏はまだ11歳だった1901年よりマルコーニ社の無線通信を聞きたくて受信機の研究を始めたと語っています。やはりこのことからも無線はプロが先行し、その影響を受けてアマチュアが誕生したことがわかります。なおバーミリャ氏が送信実験を開始した時期は（はっきりとは明言されていませんが）受信の数年後ということですから、1904-5年頃ではないでしょうか。

この外にもいくつかの雑誌で取上げられています。古いところではARRLのQST誌1917年2月号（pp8-12）と同3月号（pp10-15）に御本人が自伝"Amateur Number One" を寄稿されています。同氏は1920年代前半のラジオ放送スタート期にラジオ局WDAU, WBBG, WNBH などを次々に立ち上げました。

1906年（明治39年）になると改良機「テリムコ 2号」が発売されました。 レジャーボート専門誌The Motor Boat（毎月10, 25日発行）の2月25日号が、個人の小型ボートにも設置できる「テリムコ 2号」を新製品として紹介しました。

『A New Wireless Telegraph Outfit

The TELIMCO No.2 is very popular short distance wireless telegraph outfit, and is sold strictly upon its merits. With this outfit it is possible to work from a boat to a station on the land, it is not situated more than one mile away. 』 （"A New Wireless Telegraph Outfit", The Motor Boat, 1906.02.25, Motor boat publishing Co., p34）

Popular Mechanics誌には1906年1月号よりテリムコの広告を出していましたが、下図1906年3月号（p379）より「Telimco No.2」に変わりました。

またScientific American誌の場合、1906年3月10日号に初めて「Telimco ２号」の広告が打たれました。テリムコは一般大衆無線として人気を博し、殺到する注文に生産が追いつかないほどだったといいます。

『The telimco was a big success. Business was so brisk that the company had difficulty keeping up with demand. 』 （Larry Steckler, "Hugo Gernsback - A man well Ahead of His Time", 2007, Book Surge Publishing, p31）

Popular Mechanics誌1907年（明治40年）7月号では「テリムコ 3号」が発表されています（下図）。

1905年11月の発売からもう5年以上になります。ここにはテリムコ「何号」という表示はなく、その他大勢の製品の中のひとつなので、販売ピークは過ぎているのでしょう。価格も$7.70に値下げされています。

一般大衆を短波実験へいざなったテリムコ（Telimco）の波長や実用距離がどれくらいだったかが気になるところです。

この写真を見る限りでは、アンテナはせいぜいあって全長1m程（一書によると1-1/2フィート=45cmという記述もあります）で、両端を直角に折り曲げたヘルツ・ダイポールです。ここから輻射された成分はVHF帯にピークがあったといわれています。

商品カタログによると、この状態での実用距離は300フィート（約90m）ですが、エレメントの片方からリード線を引き出して水道管またはガス管（上図：G）へ接地すれば実用距離が500フィート（約150m）まで伸びると説明しています。

さらにもう片方のエレメントからも線を引き出して、周囲との絶縁に気をつけながら高さ7-8mまでアンテナ線を伸ばすと（上図：A）、1マイル（約1.6km）以上通信できるとしています。1945年（昭和20年）にガーンズバック氏が大衆無線機テリムコ誕生40周年を祝う記事"40 Years of Home Radio"をRadio Craft誌に書かれた際にも、同様の実用距離が示されています（Hugo Gernsback, “40 Years of Home Radio”, Radio Craft,1945.1, Radiocraft Publications, p256）。

テリムコは非同調式で、接地式アンテナ長の4倍の波長が最も強く輻射されるといわれており、外部アンテナで波長30m（周波数10MHz）付近の使用を想定していたようです。ただしガーンズバック氏はアンテナを100フィート（=30m）以上長くすることを推奨していません。マルコーニ社が短波の低い方（波長100-120m, 2.5-3.0MHz付近）を船舶通信に使っていたため、それに妨害を与えないように考えていたかも知れません。

【参考】 ガーンズバック氏がテリムコを同調式の無線機にしなかったのは、価格面のほかに「同調式特許への抵触」を避ける意味もあっただろうと想像します。

1955年（昭和30年）、世界初の一般大衆向け無線機テリムコ（Telimco）誕生50周年を記念してガーンズバック氏自身の手で復刻品の製作がはじまりました。

そしてにFCCより火花実験局KE2XSXの特別ライセンスを得ました。下図がその時にFCCが発行した無線局免許状（Radio Station License）です。

そしてコールサインの送出を免除する注書き「Authority is granted to operate this station without transmission of call letters.」があります。

• 送信機「Equipments:  Composite, spark excited transmitter of early design.」

• 運用時間「Houre of Service:  Not to exceed 5 seconds during eath 15 minute period.」

• 目的「Purpose:  To demonstrate radio transmitting equipment of early design at the annual meeting of the Institute of Radio Engineers. 」

• 通信「Communications:  In accordance with Section 5.252 of the Commission's Rules.」

最後に免許の有効期間を1956年3月7から3月25日として、FCCのMary Jane Morris氏のサインが見えます。

Popular Mechanics誌1905年（明治38年）7月号に11歳のラジオ少年が無線機の製作記事を書いたり、また同年11月短波無線機テリムコが発売になり、最も刺激を受けたのは科学に興味を持つ少年たちだったようです。

テリムコの改造や送信機の自作に挑戦する少年が現れました。しかし彼らが組み立てるのは原始的な非同調式で、軍用局への混信事件の始まりでもありました。1906年（明治39年）2月21日、イリノイ州の日刊紙Rock Island Argusから引用します。

この高校生は自動車用のインダクションコイルを利用した火花送信機の実験をしていました。全米の複数の新聞がこの高校生の事件を伝えていますが、無線の混信が社会問題になる前でしたので、困った問題だとしつつも、けしてラジオ少年を一方的に責めるものではありせんでした。まだ大らかな時代だったといえるでしょう。

無線雑誌Technical World Magazine誌（1906年9月号, pp63-65）に、そのニューポートの高校生を取材した、"Wireless Station in Henhouse"（鶏小屋の無線局）という記事があります（下図）。やはり学生に対して好意的な論調でした。Lloyd Manuel 君は使っていない鶏小屋を無線実験室にして、さらなる無線機の改良に注力していました。彼の家族はこの「未来のエンジニア」を応援しているそうです。

【参考】1912年に商務省がRadio Act of 1912を施行すると同時にManuel氏もアマチュア局1TH（入力800W）のライセンスを得ています。第一次世界大戦で中断。戦後は違うコールサイン1MVに変わりました。

一方でこの事態を憂慮する記事もありました。

電機の専門週刊誌 Electrical World （McGraw Publishing Company） の編集部はニューポートの高校生の事件をとても重視し、"Regulation of Wireless"という記事を3月3日号のトップ（pp1-2）に据えて、今や米国の無線電信は「法律による規制」か、「カオス状態」かの、岐路に来ているのだとしました（下図）。

同誌はアメリカも欧州各国のように、国家による電波監理を行うべきだと訴えましたが、世に無線混信問題の重要性がうまく伝わらなかったのか、議論は進みませんでした。

そして1年後、別の地域で悪質なイタズラ事件、すなわち上記Electrocal World誌が心配した「カオス状態」が始まったのです。これについては後述します。

ニューヨークのThomas Matthew St John氏は電気部品を販売しながら、少年向けに電気工作入門書を出版していました。以下の著書があります。

•  Real Electric Toy-Making for Boys

•  How Two Boys Made Their Own Electrical Apparatus

• The Study of Elementary Electricity and Magnetism by Experiment

• Things a Boy Should Know About Electricity

その彼が1906年（明治39年）にWireless Telegraphy For Amateurs and Students（T.M. St John Pub.）という本を少年向けに書きました。

テリムコと同じく非同調式の火花送信機とコヒーラ受信機の組立て方、アンテナの建て方や接地のとり方が詳しく説明されています。For Amateurs and Students とある通り、この本は少年たちにとって絶好の入門書となったようです。

◎送受切り替え機構がない（相互交信を楽しむには至っていない）

1906年になると無線の世界に飛び込んでいった少年の中から、大人たちを驚かせるような天才ぶりを発揮するラヂオ少年も現れるようになり、新聞がこぞって取上げるようになりました。

1906年11月2日、サウスカロライナ州コロンビアの日刊紙The Herald and Newsも、彼の事を"A Wireless Expert at 13"と報じました。

まだ現代のアマチュア無線のように相互交信する楽しみ方は興っておらず、一匹狼だったDoolittle氏の無線実験はこれ以上発展することなく終息へ向いました。のちにイェール大学で電気工学を学び、学校の休み期間にはUWT社やマルコーニ社で通信士のアルバイトをしていました（1915年卒業）。

1920年2月にアマチュア無線局1GAI（入力800W）のライセンスを得て、シチズン・ラジオ（＝1,500kHzのアマチュア無線局の免許で行うラジオ放送のこと）をはじめました。しかし規則改正によりアマチュア資格ではラジオ放送が出来なくなったため、資格を取り直して1922年12月にラジオ放送局WPAJを開設し初期の米国放送界で活躍しました（ラジオ放送はアマチュア無線から分家したものだというのは本当の話です）。1925年には同ラジオ局に自分の社名が入ったコールサインWDRC（Doolittle Radio Corporation）を得ました。

ガーンズバック氏が書いた1906-7年頃のテリムコの通販カタログに、一つのアンテナとアースを送信機と受信機に切り替える方法の解説が登場しました（下図）。

このカタログが発行された正確な時期を追い込めていないのが残念ですが、この記事がそれまで自己の送信機と受信機の間でのみ行っていた伝播実験から、誰か他人と「交信する」事への導火線に火を付けることになりました。

ガーンズバックが（交信する）アマチュア無線の誕生を誘導したともいえるでしょう。このあと述べますが、ヒューゴー・ガーンズバック氏はさらに深くアマチュア無線の発展にかかわって行きます。

しかし送受信の切替え器によって、離れた場所にいる他人と交信するには、これまで以上に強力な火花を放つ必要がありました。幸い送信機の構造は極めてシンプルで、インダクションコイルと火花ギャップだけです。電気の専門知識もほとんど必要ありませんし、部品の市場流通も良くなっており、お金さえあれば、より強力なインダクションコイルを買うことができました。そのためテリムコを卒業してハイパワー化が始まりました。テリムコの位置付けは入門者用無線機といったところでしょうか。

ではラヂオ少年たちの到達距離テスト（1Way）が、相互無線交信（2Way）に変わっていったのはいつ頃なのでしょうか？

私が知る最も早期の「相互交信」としては、1906年10月25日のノース・ダコダの新聞Jamestown weekly alert（"Wireless A Toy for Boys：Youngsters In Iowa and Virginia Exchange Greentings Daily", Oct.25,1906, p2）などに取上げられた、アイオア州バーリントンの高校生H.C.Hanson君（17歳）とバージニア州ウェーンズボロの高校生Leonard Decker君のQSOが挙げられます。

彼らの詳しい活動実態は分かりませんが、高校生が組み立てた貧弱な非同調式無線機で約1,100kmものDX交信ですから大したものだと思います。

ただしこの交信は極めて異例なもので、「相互交信するアマチュア無線」という趣味が全米の大都市の学生たちの中で自然発生的に興ったのは1907年になってからのようです。

非同調式の回路の単純さと、部品が簡単に手に入るようになったことが、無線への入門障壁を大きく下げていました。しかし誰でも無線に手が出せるようになったという事は、不心得者も出てくるという事でもありました。

下図はElectrical World誌1907年5月25日号です。昨年2月のニューポートの高校生による海軍無線への混信事件の際に、「無線法を整備するべきである」と主張していた同誌（1906年3月3日号）の危惧が現実のものになりました 。

事件をざっくり意訳すれば、「自らを遠方の海軍基地や洋上の戦艦だと名乗って、偽の無線メッセージに改ざんして送ることを楽しみとしている、ワシントンの海軍ヤードの近くに住む若者を、地方警察当局に訴えましたが、この若者に無線を止めさせる力は彼らにはありませんでした。」という感じでしょうか。

『According to advices from Washington, the apparent condition that there is no law giving authority to government officers to protect official wireless stations in the exchange of messages is giving a great deal of trouble to the station at the Washington navy yard.  A youth living near by, the son of a policeman, has set up a station of his own, and takes delight in interpolating messages during official exchanges.  He has represented himself to be at distant naval stations or at sea on warships equipped with wireless apparatus.  The local police authorities were appealed to, but said they had no power to interfere with the young man's experiments. ・・・（略）・・・ 』 （"Wireless and Lawless", Electrical World, 1907.5.25, McGraw Publishing Company, p1023）

本ページ冒頭で紹介した1901年9月14日号のScientific American誌に書かれた送受信機の製作記事から何の進化もありません。まるで19世紀末のマルコーニ氏のブリキ缶アンテナとアースの実験機ですね。また送受信の切替え方法については一切触れられていませんので、まだ自分の送信機と受信機の間で、電波が届くことを確認することだけが楽しみだったようです。このようにアメリカでは部品さえ手に入れば、技術力など無くても、誰でも簡単に無線実験が出来ました。

私は1905-1907年を（アメリカだけに見られる）「大衆無線」の時代だと位置付けています。しかし一般大衆が無線機を手にできる環境が生まれ、一般大衆による無線実験行われたにも関わらず、大衆無線は簡単にはアマチュア無線へと発展していきませんでした。次にその理由をみていきます。

大衆無線機テリムコが発売されても、なかなかアマチュア無線に発展しませんでした。その最も大きな理由は通信圏（サービスエリア）があまりにも狭かったことです。

1907年頃の大衆の無線機は非同調なので、飛びも悪いし、受信性能も低くいです。テリムコの商品カタログによると実用距離は300フィート（約90m）で、テリムコの一端を水道管またはガス管へ接地すれば実用距離が500フィート（約150m）に延び、さらにもう一端に外部アンテナとして、導線をつなぎ高さ7-8mまで伸ばすと最大1マイル（約1.6km）だとしています。

大都市の公立小学校の校区をカバーできるかも怪しいくらいで、外部アンテナを使っても1.6kmです。ですからテリムコのような大衆無線機がよく売れたといっても、無線マニア同士が「お空で "偶然" 知り合う」のは、まず無いでしょう。

（私は現役ハムではないので、あくまで想像ですが）東京23区内でも、曜日や時間帯によっては閑散としたVHFバンドはありませんか？世界的にもアマチュア局数が多い日本の、それも人口密度の高い東京23区で、超高性能無線機に高利得アンテナを使っても、なかなかCQに応答がないことがあるとすれば、1905-7年の米国の「お空の状況」はだいたい想像が付きます。

つまり非同調式無線機の時代、（自分の発射電波を、自分の受信機で受けて、到達距離を確かめる）「一匹狼の無線実験家」から「相互交信する現代的なアマチュア無線」へ、そう簡単には遷移しない（できない）と考えられます。

アマチュア無線の神話「無線黎明期に個人実験家が実験を繰り返すうちに、偶然、未知の電波が入感し、相互通信し、仲間が増えて行った。」

・・・そんな偶然はないでしょう。遠くへ飛ばないし、遠くを聞く受信性能もありませんから。

当時でもより遠くへ飛ばしてみたい大人は、お金さえ出せばテリムコよりも高圧で、大電流を発生できるイグニッション・コイルを入手することはできました。そしてお金さえあれば、自宅の屋根に立派な大アンテナを建設することもできたでしょう。これらの大人たちの無線設備への投資が「趣味・娯楽」目的ではないのはもちろんですが、「科学としての無線研究」を目的とするものでもなく、「無線電報を扱う通信ビジネス」に使えるかを最大の関心事として、無線を試していたようです。

有線電報ビジネスは、電信柱を建てて、電信線を張り巡らせるというインフラ整備に莫大な資金を要しますが、無線だとその費用を要しないと彼らは考えたのでしょう。

自分の送信所と、自分の受信所の間で、安定的に無線電報を流す必要があります。もしそこへ他社・他人の電波が割り込んで来るなら、それは迷惑なことでしかありません。

アマチュア無線の神話「無線黎明期に個人実験家が実験を繰り返すうちに、偶然、未知の電波が入感し、相互通信し、仲間が増えて行った。」

・・・そんな神話のようにはならないでしょう。

大人の無線実験家は、それぞれが無線ビジネスの起業を目指すライバル同士ですから、他人の無線実験を妨害することはあっても、ライバル実験家と相互交信することなど、なんの価値もなく、自己の送信機と受信機間の伝播実験にのみ意義があったようです。

通信事業はウエスタン・ユニオン社によるほぼ独占状態であり、やがて自分たちに参入の余地がないと悟った大人の実験家たちは去っていきました。

テリムコが発売された1905年（明治38年）11月よりの2年間で何台売れたかのか、その詳細は不明ですが、1907年（明治40年）頃には全米各地において、技術者でもない一般大衆が無線を試したのは間違いないでしょう。

『The telimco was a big success. 』 （Larry Steckler, Hugo Gernsback - A man well Ahead of His Time, 2007, Book Surge Publishing, p31）

テリムコの購入したのは大人でしたが、大人以上に無線に強い関心を示したのは実は子供たちでした。

なぜ子供だったのでしょうか？　

そしてモールス符号を覚えて、仲間へ電文を送る「電報ごっこ」に発展したようです。

科学少年達の間にそういう土壌が出来ていたところへ、テリムコのような無線式電信機が登場し、それを購入する友人世帯も現れ、まず（子供たちの世界で）「無線電報ごっこ」が芽生えたと考えられます。

ここで「交信するアマチュア無線のはじまり」を、あれこれと想像してみました。

1. テリムコを買った大人は、送信機と受信機の距離を変えながら到達距離を試した。しかし送受信間を離して行なう実験なので、子供（息子）を助手にした、お父さんも多かった。いわゆる「一匹狼での実験」の段階です。

2. やがて大体の到達範囲が把握できると、お父さんの無線への興味は薄れてしまうが、子供は学校で友人たちに無線を自慢していた。

3.  クラスメイトが無線を見せてくれと訪ねてくるたびに、お父さんと実演していたが、やがて子供たちだけで電波実験するようになった。

4. 友達に受信機を貸して「今夜20時から送信するから聞いてくれ」と頼み、翌日の学校で「昨夜は良く感応してたよ」と報告を受けるようになる。ここで「仲間との1way定時実験」の段階に入ります。

5. こんな１way 電波実験を繰り返しているうちに、友達も無線機が欲しくなり、親におねだりして買ってもらった。

6. そして友達と双方向通信してみると、これが思いのほか "楽しい" ことを発見した。これが娯楽としての「２way相互交信」となる。

まあ、これに近いことがあって、「娯楽として、交信するアマチュア無線」が全米の子供たちの間で自然発生したのではないだろうか？私はそう考えています。

アマチュア無線の神話「無線黎明期に個人実験家が実験を繰り返すうちに、偶然、未知の電波が入感し、相互通信し、仲間が増えて行った。」

・・・繰り返しますが、飛びも悪く、耳も悪く、（日本の大都市部における）小学校の校区ほどのサービスエリアしかない非同調式無線機の時代に、上記のように見知らぬ無線マニア同士が「偶然」出会うなんてことはまず無いでしょう。

子供たちの無線実験は「偶然」聞こえたというものではありません。万全の準備のもとに行われた定時実験です。つまり性能の悪い無線機の時代には、まず「一匹狼」時代に調査した "到達しそうな距離" において、「仲間との定時実験」へ進んだものと考えられます。実際そのような新聞記事がありますので紹介しておきます。

1906年2月2日、Frank W. Peters君は学校の科学実験用の送信機に外部アンテナをつなぎました。またRalph Randell君16歳は自宅に無線受信機を設置しました（記事には書かれていませんが、やはり学校が所有する科学実験用の受信機を借りたものと想像します）。

【参考】無線通信の黎明期より、教育用理化学機器メーカーが学校に電波実験セットを販売していますので、当時は学校の科学の実験で無線に興味を持った学生もそれなりにいたのかも知れません。

約束の夜20:30、Peters君はモールス符号で"Can you hear me all right ? " と送信しました。この電文はRandell君の自宅にて完全に受信されて、彼はすぐさま学校へ電話で成功を知らせました（学校とRandell君宅の距離は明らかではありません）。

こういった１wayテストが1906年頃より行われるようになったあと、遂に２way QSOへと発展して行きます。いわゆる現代のアマチュア無線のように「ラウンドQSO」を楽しむ高校生グループが1907年に登場していますので、次に紹介します。

ごく狭域でしか通信できなかった非同調式無線機と、みんなが地元エリア内に住んでいる学校のクラスメイトは、「娯楽として相互交信するアマチュア無線」を生み出すうえで、ベストな関係にあったといえるでしょう。

彼らは「お空で"偶然"知り合った」間柄ではありません。親しいクラスメイトの中から徐々に無線仲間を増やしていったようです。つまり独立した無線研究家が電波で偶然に知合い、集い「交信するアマチュア無線」が形成されていったのではなく、ある仲間の中で「無線って楽しいぞ。お前もやってみろよ」「俺もやってみるから教えて」と、現代でいうLINEの「グループ」を作るような感覚で「交信するアマチュア無線」が生まれ、広がっていったと想像します。

新しく無線を始めるクラスメイトには、みんなで無線機製作を手伝ったり、アンテナ建設を手伝ったりしたでしょう。そして誰よりも書物を読み、研究を重ね、火花送信機やコヒーラ受信機を改良して、大きなアンテナと強力な火花を放電させる少年がリーダー格となりアマチュア無線コミュニティーが形成され始めたのは1907年になってからでした。

私が調査した中で、「娯楽として相互交信するアマチュア無線」の発祥が確認できる最初の事例はサンフランシスコの高校生たちの無線グループです。

Rieber君のお父さんは地元大学の教授で、いわゆる恵まれた家庭の子供たちが無線交信を楽しんでいたようです。

このように1905年のテリムコの発売から2年ほどすると、少年たちの間で現代的なアマチュア無線のスタイルが芽生えてきました。そういう意味での「アマチュア無線の歴史」は1907年頃に幕開けたといって良いでしょう。

大人にとって、他人とのコミュニケーションは（現実的には）煩わしい一面もあります。公園で初めて出会った子供とも、すぐに遊び仲間になれる少年期だからこそ、「交信」という新しい無線スタイルが育ったのかも知れません。趣味・娯楽としての「相互交信」は、（大人には馴染まず）少年たちにより育まれていったようです。

現代的なアマチュア無線の成立が1907年ごろだとし、当時のアマチュア無線家はどのあたりの周波数を使っていたのでしょうか？

非同調式送信機ではアンテナ長の4倍の波長がもっとも強く輻射されます。もし長波の100kHz（波長3,000m）を輻射させようとすれば、（単純計算では）その1/4にあたる750m長のアンテナが必要になります。しかし子供たちが自宅に建てるアンテナですから、せいぜい10m長程でしょうか。仮にアンテナ長が7-8mだとすると、その4倍の波長28-32m（9.4-10.7MHz）が一番強く輻射されます。すなわち10MHzあたりが子供たちに多用されていたのかもしれません。

逆算してみましょう。30MHz（波長10m）の1/4波長が2.5mです。3MHz（波長100m）の1/4波長だと25mになります。自宅の庭先の木などにアンテナ線をぶら下げたとすると、ほとんどのケースでアンテナ長はこの2.5-25mの範囲に収まったでしょう。つまり大体1910年頃までのアマチュアの非同調式時代では、短波がもっとも使いやすく、ポピュラーな周波数だったと考えられます。アマチュア無線は長波や中波ではじまったのではなく、短波で誕生して、やがて低い周波数を目指して降りて行きました。

ここでいったん当時の（アマチュア以外の）無線界の状況をまとめておきましょう。1900年代に入るといわゆるプロの世界では同調回路が実用化され、電波長（周波数）という新しい概念が導入されました。

無線先進エリアの欧州では、1900年5月15日、マルコーニ国際海洋通信会社により波長120m（2.5MHz）を使う船舶公衆通信（海－陸）が商用化されました。長波の方は、1907年（明治40年）10月17日、マルコーニ社が大西洋を挟んだアイルランドのClifden局とカナダのGlace Bay局間で、波長5000-7000m（周波数60-43kHz）, 電力80kWによる国際公衆通信（陸－陸）サービスを開業しました。無線通信は高い周波数から低い周波数へ向かって開拓されましたので、長波の商用化は中短波より、7年も遅かったのです。

その後も「長波」は苦難の道を歩み主流にはなれませんでした。海底ケーブル会社が独占する国際公衆通信市場を切り崩すのは価格面からもサービス面からも大変なことだったからです。日本無線史第５巻から引用します。

『 （第一次世界）大戦までは（長波の）長距離連絡の発達は極めて遅々たるもので、（電波先進国の）英国に於てすら公衆通信を取扱ったものは愛蘭（アイルランド）のクリフデンとノヴァスコチア（カナダ）のグレース・ベイとの間だけであった。』 （電波監理委員会編, 『日本無線史』第５巻, 1951, p107）

長波の価値が見直されたのは、ずっと後の第一次世界大戦中のことです。無線ビジネスは有線ケーブルではどうにもならない船舶局との海上公衆通信（電報）で発達しました。参考までに1905-08年頃の電波の利用状況をざっくり示しておきます（下図）。

その後、1906年（明治39年）の第一回国際無線電信会議（ベルリン）では公衆通信（電報）を行なう海岸局と船舶局の国際周波数を中波の500kHzと1,000kHz（通常波）に定めました。

1908年（明治41年）7月1日、その規則が発効しました。1000kHzが船舶通信の通常波になったため、短波は急速に衰退し、中波が花形周波数となりました（マルコーニのページ参照）。

【参考１】 合わせて遠距離通信の固定局や公衆電報以外の無線局は188kHz未満と500kHz以上としました。（軍用無線局の波長は各国政府の自由ですが、）商用局を188-500kHz帯から退けたのは、ここを軍用とする想定があったと考えられます。

【参考２】 世界の一等国入りを目指す日本は、同会議の条約と附属規則が発効する1908年（明治41年）7月1日を目標に、公衆通信（無線電報）を扱う無線局の建設と、国家認定の通信士の養成を急ぎました。そして発効直前の1908年5月16日に銚子海岸局（JCS）と天洋丸船舶局（TTY）が1000kHzの一波でまず開局し、日本の公衆通信（電報）ビジネスがスタートしました。

1908年（明治41年）3月29日の新聞The San Francisco Call 紙に第3ページ全面を使った "STOP IT, KID !" Cries CONGRESS to the AMERICAN BOY （議会が少年達に「無線をやめよ！」)という記事があります。

イラストを見ると、子供が友達と屋根に登って無線のアンテナを建てているところへ、左手に令状の様なものを持ってやって来たお役人が、「おい。お前たち。アマチュア無線なんか止めて、学校の勉強をしなさい！逮捕するぞ。」と叱っているのでしょうか。子供たちの目は「あ～ん。なんだよ。嫌なオヤジが来たぜ。」という感じですね。そして男性の遠方には意味深に合衆国議会らしき建物があります。

これは近年来、全米各地で無線を試していた少年たちが、少しでも遠くへ飛ばしたいという想いから、大きなアンテナを使い、周辺の政府局や商業局に混信を与えたり、偽のメッセージを送ったりする事案が出ているため、法案第17719号が提出されたことを受けての新聞記事でした。

この法案の骨子は、虚偽の通信（a false wireless message）を行なったり、公衆通信に妨害を与えたり、あるいは公衆通信局のオペレーターから受けた、混信停波要求に従わなかった者に、2000ドル以下の罰金もしくは1年以下の懲役を科すというものでした。

【注】 まだこの時点では民間無線を国家の免許制にしようとする法案ではありません。そしてこの法案は通過しませんでした。

『House Bill No.17719

Be it enacted by the senate and HR of the United States of America in congress assembled:

That it shall be a punishable offense

(a) to originate or transmit a false wireless message purporting to be official;

(b) or to break in and interfere with any wireless station, while it is transmitting an official message;

or (c) to refuse to cease or fail to cease sending a private wireless message when called upon to do so by an operator having an official message to be sent.

Any person committing anyone or more of the above, offenses shall for each offense be punished by a fine of not exceeding $2000, or by imprisonment not exceeding one year, or both.』 （"STOP IT, KID!" Cries CONGRESS to the AMERICAN BOY, San Francisco Call, 1908/03/29, p3）

記事にある写真はサンフランシスコ（アラメダやバークリーなど）でアマチュア無線をしている少年たちの無線室やアンテナです（一枚だけは商業局のアンテナ）。彼らは10～18歳でした。

『In San Francisco and the bay towns there are more than a score of such stations put up and operated by boys from 10 to 18 years of age. Alameda and Berkeley are fairly dotted with them.』 （同）

まだ非同調式を使う商用局も一部で残っていた時代ですから、アマチュアが短波を使っていても、中波の商用局に妨害を与えることもありました。

日本ではこの年の5月16日に銚子無線JCSと天洋丸TTYにより中波1,000kHzを使った逓信省の無線ビジネスを創業したばかりです。それと同じ時期にアメリカでは子供たちがアマチュア無線を楽しんで商用局とトラブルになっていたとは、国力の差を感じざるを得ませんね。

ガーンズバック氏のElectro Importing社は順調に業績を伸ばしていました。

テリムコによる短波の送受信実験とは全く異なる世界がそこに予見されました。聞くだけであれば、送信機が要らない分、技術面でも金銭面でもハードルが下がって「中波の受信」はまたたく間に科学少年達に広がり、新たな無線ファン層を開拓しました。

またModern Electrics誌のおもしろい企画に"Wireless Contest"と"Laboratory Contest"がありました（まもなく両者は一本化）。無線ファンの読者から実験室の写真と紹介文を募り、上位３局の実験室を誌上で紹介するコーナーです（下図）。

『Enclosed find picture of my shop and wireless station. On the left is my lathe, tools and supplies. On the right is (first) my switch-board for motors, lamps, etc. Next is part of my wireless. The rate of my coil is one-inch. My wavelength is 50 meters. I have had very good results from my station. The nearest commercial station is about 2 miles distant. I would like to add also that Modern Electrics is a great paper. Some day when I get a large camera I will send you a picture of my whole shop, which is fifteen feet square.   Ben Orr, Texas. 』 （"Laboratory Contest", Modern Electrics, 1909.1, p362）

テキサスに住む、Ben Orr氏が紹介されました。波長50m（周波数6.0MHz）を使っていたそうです。

Modern Electricsの創刊号で集まった広告主はDIY（手作り工作）系の会社や、発明の特許出願を請負う "特許事務所" などでしたが、やがて無線部品販売会社の広告も扱うようになり、無線ファンの貴重な情報源として支持を集めるようになりました。 

1908年（明治41年）5月、シカゴで総合電気月刊誌Popular Electricityが創刊されました（Popular Electricity Publishing Co.）。無線の専門誌ではありませんが、V.H. Laughter氏が "Wireless Telegraphy Made Simple" という連載をスタートさせました。

創刊号（5月号）では "Part 1: Construction of a Simple Wireless Telegraph Set"（下図）として、インダクションコイルにスパークギャップを付けただけの非同調式火花送信機と、デ・コヒーラ付きの非同調式コヒーラ受信機の組み立て方を詳しく説明しました。これは1890年代のマルコーニ氏の無線機ですね。でもこんなに簡単な無線機だからこそ誰でも入門できたわけです。

6月号は "Part 2: Wireless Telegraph Transmitters" で、プロ各社（De Forest式, Stone式, Massie式, Fessenden式）の同調式火花送信機を解説しました（下図左側：各方式での同調回路を構成するLとCを赤字で示します。周波数はLのタップで調整。）。7月号は "Part 3: Wireless Receiving Ends" で、プロ各社の同調式受信機の解説でした。

結局プロ各社の同調技術を解説するだけで、アマチュア向けに同調式の送信機や受信機の製作を指南するような記事はありませんでした。

8月号は "Part 4: Aerial Wires" で、アマチュアのアンテナの建設方法およびアンテナを送受信切り替える方法が説明されています（上図右側）。1908年にはもう他局と交信する「現代的なアマチュア無線」の時代であることがわかります。そして9月号が連載最終回 "Part 5: General Review and Results" でした。

連載は9月号で終わりましたが、読者の反応が良かったようで、読者による無線クラブの設立が検討されました。次にご紹介するとおり、Electrician and Mechanic誌の編集部が1908年8月1日に世界初の無線クラブ "The Wireless Club" を作ったことに刺激されたのかもしれません。後述しますが、Popular Electricity誌の編集部は1909年1月号p546で"Popular Electricity Wireless Club"の設立を宣言しました。

1908年（明治41年）4月にガーンズバック氏が創刊した趣味の無線専門誌 Modern Electricsは全米の若者達を強く刺激し、アマチュア無線人口を増加させました。やがて各地で交信仲間ができて、それが無線クラブ（Wireless Club）へと発展して行きます。ガーンズバック氏が初期のアマチュア無線界で果たした功績はとても大きかったと私は信じています。

ガーンズバック氏によるModern Electrics 誌の創刊とその評判が上々なことに驚いたのが科学雑誌 Electrician and Mechanicでした。

『This organization has started with a good show of interest, and up to August 1 we have enrolled one hundred and fourteen members.』 （"The Wireless Club", Electrician and Mechanic, Sampson Publishing, Co., p137）

"The Wireless Club"の会費は無料で、今後は地域単位で無線仲間同志の交流会を企画するので、賛同者は普段使っている呼出符号と無線設備を知らせて欲しいとさらに会員を募りました（しかし大きくは発展しなかったようです）。

ちょうどガーンズバック氏はアメリカ無線協会WAOAの設立を準備中（リー・ド・フォレスト氏らと交渉中）で、この"The Wireless Club"に先を越された形になりました。

ガーンズバック氏は中々の夢のあるアイデア・マンでした。 一般大衆に対して無線機を広めるために彼が思い付いたのが "Walking Wireless Station"（歩行移動局） でした。

これはダイポールから引き出された外部アンテナで、周囲を走る自動車からのノイズを受けながらもブロードウェイで2ブロック（街区）離れた地点と通信できました。

ポケットに忍ばせた送信ボタンを押すとバチバチ音を立てて火花が散るので、珍しいもの好きのニューヨーカー達が続々と集まってきてデモンストレーターを取り囲みました。交通が妨げられるため、警察官が見物人を分散させようと何度も注意するほどだったそうです。「これはどこに行けば買えるのかい？」きっとそんな質問責めに遭ったのでしょうね。

私は法により電波が管理される時代において、"あえて"一般市民に電波を開放する制度が "Citizens Radio" だと考えています。ですから国家管理が始まる前の「Telimco」をCB無線機の元祖だとまでは思っておりません。しかしながら「無線」が技術力のある研究家のみに扱われたのではなく、一般市民でも市販品を買いさえすれば無線通信できた点は、現代のスマホや携帯電話に通じるところがあり、大変興味深く感じるのです。

1908年（明治41年）11月24日付けのコロンビア大学（マンハッタン, ニューヨーク州）の学内新聞Columbia Spectator が、P.G. Cole君を会長として学内に無線クラブ "Wireless Telegraph Club of Columbia University" が結成されたと伝えました。

さっそく翌日のニューヨークの新聞 The Sun 紙（1908年11月25日）が、"Wireless Club at Columbia"というタイトルでコロンビア大学に無線クラブが結成された件を取り上げています（下図[左]）。

そして冬休みを利用して組立てていた無線機も完成の目処がたち、隣接州のプリンストン大学（Princeton, NJ州）のThe Princeton University Wireless Association を訪問してテストの打合せ会議を行ったことなどが載っています。

すなわちコロンビア大学の無線クラブの結成は1908年11月ですが、無線局を開局したのは1909年1月でした。そしてプリンストン大学の方には既に無線クラブがあったようです。つまり一般的には大学の無線クラブとしてはコロンビア大学が最古のものだといわれていますが、どうやらプリンストン大学の無線部の方が古いようです。

◎高校生たちの無線クラブ

1908年（明治41年）12月17日の新聞The San Francisco Call 紙が２つの無線グループがあったことを報じています（下図）。サンフランシスコ近郊の高校生を中心に２つの無線グループがあったようです。

いろいろ調査してみましたが、プリンストン大学の無線クラブThe Princeton University Wireless Associationに関しては情報が見当たらず実態はわかりませんでした。

新聞は上記の写真入りで取上げており、チェス盤を囲む三人の学生を背にして、ヘッドフォンを掛けて電鍵を握っている部員が写っています。これは同大学の部室で撮影された写真のようです。少し遅れましたが、月刊Popular Electricityの1909年5月号が"Wireless to Link American Universities"（pp36-37）というタイトルでこの話題を取上げました。同誌にもまったく同じ写真が用いられています。

コロンビア大学の場合、1909年5月12日、ペンシルバニア州フィラデルフィアで開かれた野球大会の各回のスコアを、コロンビア大学無線クラブが無線中継に成功したと、翌日の新聞The Sun紙が取り上げています（"Baseball Score by Wireless - Columbia Student Operators Get the Result of the Game With Pennsylvania"）。

アマチュア無線の誕生直後は、大学生達が海軍や商業局とも仲良くできていたことを示す好事例ですが、こういう良好な関係が終ろうとしていました。

以上の記事より、学生たちの間で無線クラブが結成されはじめたのが、1908年秋頃だったことが判ります。こういった動きが生まれた背景要因として、趣味の無線雑誌Modern Electricsが同年4月に創刊されたことが、まず第一に挙げられるべきでしょう。

1908年（明治41年）12月、ヒューゴー・ガーンズバック氏は無線通信の発展を目的とする、アメリカ無線協会WAOAを組織し、三極管の発明で名高いリー・ド・フォレスト（Lee de Forest）氏に会長になってもらいました。24歳のガーンズバック青年実業家は社交性と交渉力も兼ね備えていたようですね。

彼自身はアマチュア無線をしませんでしたので現代のハム界からの注目度は高くなく、むしろSF出版界の創始者（"SFの父"）として称えられていますが、なんのなんの、アマチュア無線法制化前の"ハム創生期"における最大の功労者だったといっても過言ではないでしょう。

【参考1】 ガーンズバック氏がSFに手を染めたのはModern Electrics誌1911年4月号で、彼があてにしていた原稿に穴が開き、急遽彼が連載SF小説「ラルフ124C41プラス」（下図）を書いたことによります。1年間の連載で、近未来のエレクトロニクス社会を題材に、無線テレビ電話や電波方向探知機、電波加熱装置など、現実社会より一歩も二歩も先行していたアイデア満載のSF小説でした。

【参考2】 ガーンバックス氏は数多くの無線関係の雑誌を創刊しました。1908年のModern Electrics誌をはじめに、1913年Electrical Experimenter誌、1919年Radio Amateur News誌、1920年Science & Invention誌、1927年Television誌、1929年Short-Wave Craft誌、1931年Television News誌、そして戦後は1948年にRadio-Electronics誌を創刊しました。

さてModern Electrics誌1月号に掲載されたWAOA設立表明文を（長文なので）引用するべきか悩んだのですが、アマチュア無線史のマイルストーンでもありますので、全文掲載しておくことにしました（読み飛ばしていただいても、これ以降の記事の理解への支障はないでしょう）。

なおunder the Auspices of “Modern Electrics" 「後援：モダンエレクトリックス誌」とあるように、Modern Electrics誌がWAOAの機関誌の役割も担いました。

 We are now on the threshold of the wireless era, and just beginning to rub our intellectual eyes, as it were. Sometimes we look over the wall of our barred knowledge in amazement, wondering what lays beyond the wall, as yet covered with a dense haze.

 However, young America, up to the occasion, is wide awake as usual.  Foreign wireless experts, invariably exclaim in wonder when viewing the photographs appearing each month in the “Wireless Contest” of this magazine. They cannot grasp the idea that boys 14 years old actually operate wireless stations successfully every day in the year under all conditions, but they are all of the undivided opinion that Young America leads the rest of the world wirelessly.

 Even Dr. Lee de Forest, America’s foremost wireless authority, confessed himself surprised that so many young men in this country should be in the possession of such well constructed and well managed wireless stations, which is only another proof that the clear headed young men of this country are unusually advanced in the youngest branch of electrical science.

So far America has lead in the race. The next thing is to stay in the front, and let the others follow. In fact he would be a bold prophet who would even dare hint at the wonders to come during the next decade.

 The boy experimenting in an attic today may be an authority tomorrow. However, not even the cleverest inventors or experimenters always have the opportunity of making themselves known to the world, and it is right here that we are confronted with a mystery so far unsolved. Out of 100 per cent of young wireless experimenters, 90 per cent are extremely bashful. Why this should be so is a mystery.

 As stated before the new Wireless Association’s sole aim is to further the interests of experimental wireless telegraphy and aerophony in this country.

 Headed by American’s foremost wireless men, it is not a money-making institution. There are no membership fees, and no contributions required to became a member.

 There are two conditions only. Each member of the Association must be an American citizen and MUST OWN A WIRELESS STATION, either for sending or for receiving or both.

 The Association furnishes a membership button as per our illustration. This button is sold at actual cost and will be mailed to each member on receipt or 15 cents (no stamps nor checks).

 This button is made of bronze, triple silver-plated. The flashes from the wireless pole are laid in in hard red enamel, which makes the button quite distinctive. The button furthermore has the usual screw back making it easy to fasten to buttonhole. The lettering itself is laid in in back hard enamel. Size exactly as cut.

 On account of the heavy plating it will last for years and is guaranteed not to wear “brassy.”

 Its diameter is 3/4 inch. This is a trifle larger than usual the purpose being to show the button off so that it can be readily seen from a distance. The reason is obvious. Suppose you are a wireless experimenter and you live in a fairy large town. If you see a stranger with the Association button, you, of course, would not be backward talking to the wearer and in this manner become acquainted with those having a common object in mind, which is the successful development of “wireless.”

 The Association furthermore wishes to be of assistance to experimenters and inventors of wireless appliances and apparatus, if the owners are not capable to market or work out their inventions. Such information and advice will be given free.  Somebody suggested that Wireless Clubs should be formed in various towns, and while this idea is of course feasible in the larger towns, it is fallacious in smaller towns, where at best only two or three wireless experimenters can be found.  Most experimenters would rather spend their money in maintaining and enlarging their wireless stations, instead of contributing fees to maintain clubs or meeting rooms, etc., etc.

 The Board of Directors of this Association earnestly request every wireless experimenter and owner of a station to apply for membership in the Association by submitting his name, address, location, instruments used, etc., etc., to the business manager. There is no charge or fee whatever connected with this.

 Each member will be recorded and all members will be classified by town and State.  After February 1st, 1909, members are at liberty to inquire from the Association if other wireless experimenters within their locality have registered. Such information will be furnished free if stamped return envelope is forwarded with inquiry. To organize the Association as quickly as possible it is necessary that prospective members make their application at once, and without delay.

 If you are eligible full out application sheet and state particulars as follows: Full name; town; State; age; system and apparatus used; full description of aerial. In order to facilitate quick classification, please be brief and keep application sheet separate from your letter. 』 （Modern Electrics, Jan 1909, pp343-344）

入会資格は自分自身で無線局（受信のみも可）を持っていることと、米国籍を持っていることでした。1909年末には会員3,000名を超えましたが、その多くは受信専門の人達のようです。

【参考】 1910～12年には米国のアマチュアの数がすごく大きな数字で伝えられている記事があり戸惑った方もいらっしゃるかと思います。当時は「送信者」に限定するという考え方はあまりなく、受信専門の実験者も含めて「無線ファン＝アマチュア無線家」だとカウントされていたからです。これは日本の大正12-15年頃に見られる「ラヂオファン」という言葉と同じで、送信する者も、受信だけの者も、全てを含めてそう呼びました。

アメリカ無線協会WAOAの設立はModern Electrics誌1909年1月号（下図）で発表されました。そのためWAOAの設立は1901年1月で、このあと述べる「ジュニア無線クラブ」（1901年1月2日）の後に出来たとされることが多いのですが、これについてはガーンズバック氏が次のように述べています。

「1909年1月、ニューヨーク市のthe Junior Wireless Clubが結成されたのは事実です。しかしModern Electrics誌1月号が出版されたのは1908年12月で、WAOA協会の設立準備は1908年11月から12月に行われていたので、無線クラブ「第一号」栄誉はアメリカ無線協会WAOAに与えられるべきでしょう。」原文は以下のとおりです。

1938年（昭和13年）はヘルツの電波実験（1888年）から50周年で、無線雑誌Radio Craftの1938年3月はその記念号でした。ガーンズバック氏による「The Old E. I. Co. Days」というElectro Importing社創立当時を振返る記事で述べられたものです。

ガーンズバック氏はWAOAが無線クラブ「第一号」だと主張されましたが。これは正しくありません。ライバル雑誌だった Electrician and Mechanic 誌1908年9月号で「1908年8月1日、The Wireless Clubを設立した」と宣言したことを、ガーンズバック氏はすっかり忘れられているようです。

無線クラブ第一号はWAOAでもなく、ジュニア無線クラブでもなく、The Wireless Clubなのです。

ここまでのアメリカのアマチュアの歴史を整理します。先行したごく少数の「町の研究家」を除けば、部品が流通しだした1905年（明治38年）頃からWireless Experimentersと呼ばれる無線実験家や（Telimco）既製品ユーザーが現れました。そして大体1907年（明治40年）あたりより、互いに交信しあうことを趣味とする、現代的なアマチュア無線が生まれ、1909年（明治42年）以降、青少年層を中心に「最新科学の趣味・娯楽」として大きく広がって行きました。

米国が電波を国家管理に移行（1912年）させたあと、商務省から免許を受けたアマチュア達によって1914年（大正3年）5月に発足した組織が、みなさんお馴染みのARRLです。そもそもWAOAとは時代区分がひとつ違います。ですのでARRLの文献からアマチュアの"創成期"を読み解くには限界があります。

◎ 他国の無線協会

アメリカのWAOA、ジュニア無線クラブ、The Wireless Clubの会員はどれも純粋にアマチュアでした。同時期にオーストラリアやイギリスでも無線クラブ（協会）が生まれていますので、ご紹介しますが、こちらはプロ・アマ同居状態で誕生しており、アメリカとは同列には語れないように思います。ご注意ください。

IWTAはまもなくTelegraphy（電信）の文字を取り除き、オーストラリア無線協会WIA（Wireless Institute of Australia）として現代に至っています。

また英国では1913年（大正2年）7月5日にロンドン無線クラブLWC（The London Wireless Club）が結成され、同年10月10日にWSC（Wireless Society of London）に改称されました。WSCはアマチュア無線団体というより無線技術の学識経験者の集まり的な組織です。その後10年間に離合集散しながら、最終的に1922年（大正11年）11月22日にRSGB（Radio Society of Great Britain）に落着きました。

Junior Aero Club（少年模型飛行機クラブ）は1907年2月にトッド氏（Miss E.L. Todd）が創設したクラブです。会員は40名ほどで、飛行機が大好きで、自ら模型飛行機を設計・製作し、定期ミーティングを開いてはそれらを飛ばし合っていました。

1908年（明治41年）12月18-26日、ニューヨーク・マンハッタンのマジソン・スクエア・ガーデンでクリスマスにむけて「おもちゃショー」が催されました。

左図はニューヨークの日刊紙The Sun（12月13日）に掲載された「おもちゃショー」主催者の広告です。よく見ると文中に"Junior Aero Club Exhibit"（少年模型飛行機クラブの展示）とあります。少年模型飛行機クラブは自分たちが作った小型飛行機、気球、グライダー、飛行船などをショーで展示しました。

ちょうどその頃、Junior Aero Club（少年模型飛行機クラブ）員の何名かは無線電信に興味をもち、試行錯誤を重ねていました。「おもちゃショー」で無線電信デモを見て、彼らの「無線電信」への思い入れはさらに強まったようです。

1909年（明治42年）1月2日、ニューヨークのアンソニア・ホテル（the Ansonia apartment hotel）で開かれたJunior Aero Clubの特別ミーティングで、5名のラジオ少年による無線クラブ "The Junior Wireless Club, Limited" を独立させることが決議されました。会長は11歳のストークス君（W.E.D. Stokes）です。少年クラブのミーティングがホテルで行われたとは豪華ですが、実はこのホテルはストークス君の父が経営していました。ストークス君は1908年9月にホテルの屋上にアンテナを建てて、無線実験を開始しました。

『It was in 1909 that five boys, averaging 12 years of age, gave amateur radio one of its earliest forward strides by forming the Junior Wireless Club in New York City. 』 （MacPHERSON, "CQ...CQ", Boys' Life, 1951.9, Boy Scouts of America, p9）

このあと後述しますが、1910年春にストークス君はある出来事で全米アマチュア無線家の利益代表として、いわゆる「時の人」となるのですが、その時の新聞は彼を「ニューヨークのミリオネア（millionaire）の息子」だと紹介しています。

さて無線クラブの（大人の）世話役としてJunior Aero Club の創始者トッド氏（Miss E.L. Todd）が名誉会長を、また無線電話の発明者といわれるフェッセンデン教授（R.A. Fessenden）が技術コンサルト役を引き受けてくれました。

のちの1911年（明治44年）10月21日、有名な "The Radio Club of America" に改称されて、現在に至っています。アメリカを代表する名門無線クラブですね。

1909年（明治42年）2月14日の新聞The Washington Herald紙に『若者たちが空に群がる（Youths Crowd Air）』という記事があります（下図）。

ポーツマウス海軍局（ボストンの北方およそ80km）のデ・フォレスト無線システムはアマチュア無線家からの激しい混信妨害を受けていたが、昨日、アゾレス海から帰還中の巡洋艦ヤンクトン（Yankton）からの電文が混信妨害により受信できなかったと報じました。

記事の引用文（下記）にもあるとおり、若者たちの無線は自己の娯楽（Own Amusement）として行なわれるもので、"現代的なアマチュア無線"（交信行為） が全米に広まっていたと考えられます。

『Air Is Overcrowded

Friday night was amateur night on the Boston wireless circuit. ・・・（略）・・・According to the local wireless managers there is comparatively little trouble with the amateurs near New York.  Few of them have instruments powerful enough to cause trouble.  Brooklyn is a training ground for the young wireless enthusiast.  In that borough there are probably no less than fifty wireless plants operated by boys or young men for their own amusement. 』 （"Youths Crowd Air", The Washington Herald, Feb.14, 1909, p10）

この事件は下記[左]のThe Sun（NYC）、[中]のNew York Tribune（NYC）、[右]のEvening Star（Washington D.C.）等、多くの新聞で取り上げられましたxx。

 ◎The Sun (NewYork)

Amateur Wireless Plague.（悩みの種のアマチュア無線）

◎The New York Tribune (NewYork)

Spoil Communication with Fleet.（艦隊との通信台無し）

◎The Evening Star (Washington DC)

'CQD' For Wireless Call For Help This Time Is From Operators.（先月リパブリック号が救援のCQDを使う事故があったが、今回は海軍通信士が悲鳴を）

Amateurs Make Trouble（アマチュアがトラブルを）

新聞各紙は、若者が「無線でのおしゃべり」に夢中で、商用通信や軍用通信が大迷惑をこうむっていると報じたため、若者実験家らの無線妨害が、全米国民に認識されるようになりました。

しかしとても残念なことですが、若者たち（アマチュア無線家）はこの重要問題にほとんど注意を払おうとしませんでした。そこでガーンズバック氏はModern Electrics誌1909年3月号p426のエディターページで警鐘を鳴らしました（下図）。

『In the November issue the Editor called attention to the fact that it was of the utmost importance that amateurs refrain from annoying Government and commercial stations. His call was duly seconded by several other magazines, but it seems that despite this, conditions have not improved greatly of late. 』

ざっくり訳せば「私は昨年11月号で、アマチュアが政府局（海軍局）や商用局（海岸局）をいら立たせないのが最も重要で、これに注意を払いなさいと呼びかけました。それは他のいくつかの雑誌でも支持されましたが、状況は改善しなかったようです。」といった書き出しでしょうか。

自由の国、アメリカでは誰でも（アマチュアも商用局も）、電波を自由に使うことができました。受信するだけでも厳しく規制されていた日本や英国とは全く考え方が違いました。しかし自由がゆえに低い周波数（中波）を使い出したアマチュアの電波が海軍無線や公衆通信（電報）へ混信を与えるトラブルが頻発するようになりました。

以下、要所を訳してみますが、正しい英文解釈はどうぞご自身でお願いします。まず新聞記事になった"ある事件"を紹介しています。

「 （新聞報道によると） 数週間前に艦隊が帰港した際に、海軍局の通信士はマサチューセッツ州のアマチュア局からの混信でメッセージを受け取れませんでした。またニューヨーク州のブルックリンでは政府係員がこれまで海軍局を悩ませ続けてきた複数のアマチュア局のアンテナを、混信させるなと強引に引きずり降ろしました。」

『While the fleet was returning a few weeks ago, it was impossible for the Government operators to receive messages on account of interference from Massachusetts amateurs. In Brooklyn, N.Y., the Government officials have forcefully taken down several aerials of amateurs who, being told not to interfere, kept on annoying the Governments stations the same as before. 』

そして現在、政府が無線利用を制限する法案を準備していることに触れて、もし今後もアマチュアからの混信問題が減らなければ、きっと法案が議会を通過するだろうと読者に伝えました。旧大陸から新大陸の自由の国アメリカに移り住んだガーンズバック氏は、国家による規制を好まず、もし施行されるとせっかく根付き始めたアマチュア無線が大きく減退するだろうと考えていました。

原則論で言えばアマチュアがどの周波数で電波を出そうが米国では自由です。違反ではありません。だからといって軍事局や商用局（民間の無線電報局＝海岸局）に妨害を与えるような運用を続けると、英国のようにアマチュアの実験が厳しく制限されることになってしまうだろうとして、次の２点を読者に呼び掛けました。

まず混信停波の要求符号99（－ ・・－  － ・・－）を知らないアマチュアがいることを指摘し、無線を楽しむならばこの符号を肝に銘じておくように述べ、次にアンテナを短くして輻射される電波長を短く（周波数を高く）保つべきだとしました。つまり必要以上に低い周波数へと向かうのではなく、アマチュアは短波にいることで、軍事局や商用局と共存すべきだと訴えたのです。

「通常、ほとんどのアマチュアは数マイル離れた何人かの友達と交信したいだけで、それが３～５マイルを超える事はまずありません。ですから少し実験すれば、交信可能な最短のアンテナを見つけることができるでしょう。あなたのアンテナが短いほど、波長も短くなります。政府局や商業局は一般的に長い波長を使っているので、あなたが短い送信アンテナを使うだけで、このような混信の可能性は大幅に減少します。」

『Most amateurs usually only wish to communicate with one or more friends a few miles away. The distances are seldom more than three to five miles. It would therefore appear that amateurs and experimenters could with very little experimenting find out which would be the SHORTEST aerial they could use to successfully transmit to the other station. The shorter your aerial, the shorter the wave length. As Government and commercial stations usually employ only long wave length, the chance of interfering with them is reduced greatly if you use SHORTER AERIALS FOR SENDING. 』

◎ アメリカン・コード

現在使われているモールス符号（インターナショナル・コード）の9は「－－－－ ・」ですが、上記文中にはアメリカン・コードの9「－ ・・－ 」が登場します。参考までにアメリカン・コードを下に掲げておきます。短点が多いのが特徴です。ところで長音は短点2つ分だったのですね。長い長音が「Ｌ」で、もっと長くなると「０」など現在の符号とはかなり違うようです。「Iアイ」と「Oオウ」の微妙な違いなど、音楽的なものを感じますね。

『The space between the elements of a letter is equal to a one dot. The dash is equal to two dots. The letter space is equal to two dots. The word space is equal to three dots. The long dash is equal to four dots. The sentence space is equal to six dots. 』 

当時、米国内通信ではアメリカン・コード（上表）を使い、欧州から来る船舶局との通信にはコンチネンタル（欧州大陸）・コードを使うというように、米国オペレーターは両方の符号に熟達していたそうです。しかし1912年に米国では無線通信取締法"Radio Act of 1912" が制定され、商業局やアマチュア局のオペレーターに無線従事者資格制度が導入された際に、モールス技能の国家試験はコンチネンタル・コード（Continental Morse）で行なわれることになりました。

混信問題が起きる要因はいくつかありました。

• ケース１） アマチュア：非同調式TX →→ 軍事/商用局：非同調式RX

• ケース２） アマチュア：非同調式TX →→ 軍事/商用局：同調式RX

• ケース３） アマチュア：同調式TX →→ 軍事/商用局：非同調式RX

• ケース４） アマチュア：同調式TX →→ 軍事/商用局：同調式RX

アマチュアから最もひどい混信を受けるのがケース１で、それにケース３が続きますが、軍事/商業局では同調式受信への置き換えが進行中で、この種の混信は減少の方向にありました。一方アマチュアの設備ですが、金銭的な理由から学生達が使っていた無線機の多くはまだ非同調式だったと考えられます。

そのような状況から、混信の事例数としては、アマチュアが非同調式送信機に長いアンテナを接続して、軍事/商用局がいる中波へ降りてくることで起きる、ケース２によるトラブルが多かったようです。

【参考】 非同調式のスパークギャップへ、アンテナ線とアース線の直結禁止が取り決められたのは、かなり遅くて1921年（大正10年）に戦勝五大国で開かれたパリ準備技術委員会でのことでした。

基地周辺でのアマチュア無線の運用制限など、一切の法的な縛りがありませんので、たとえ軍事局が同調式受信を採用して、かつ互いの波長が違っていても、距離が近ければ混信するでしょう。また一部の不心得者による悪戯もあったようです。

『アメリカ海軍はしばしば国内の素人無線家の通信妨害のために海軍の通信機能が全く役に立たない時があった。一九〇六年にルーズヴェルト大統領がケイプ・コッド沖に投錨中の米国艦隊を訪問した時のごときは、ニューポートの海軍無線局は素人無線家の通信妨害のために受信が不可能となって、大統領に宛てた通信は駆逐艦がこれを運んだ始末であった。またこの他にエヴァンス提督の率いた米国艦隊が世界一周航海から帰って来た時に、素人の通信妨害のためにプリマウス軍港へ送信することが不可能となったこともあった。ことに始末の悪いことには素人がでたらめの通信を送ることであって、あたかも司令官から出た命令のごとく装って軍艦に通信を送ったり、でたらめの遭難信号を出して沿岸防護隊および他の汽船をして遭難船を捜索せしめたりした。』 （岡忠雄, 『有線無線物語』, 1941, コロナ社, p327）

【参考１】 筆者序文には『本書は大体 Alvin Harlow, Old Wires and New Waves によって記述し、なお次の諸文献を参考とした。参考文献 １．Herring and Gross, Telecommunications 、２．Garnham and Hadfiled, Submarine Cable 、３．Vivyan, Wireless over 30 Years、４．Dunlap, Marconi, The Man and his Wireless 、４．Horace Coom, American Tel. and Tel. 、６．E. E. Bucher, A Resume of Early Radio Development 』 とあります。

【参考２】 この筆者はアマチュアの負の部分だけでなく、良い部分も紹介されていますので、そちらも引用しておきましょう。 『米国が欧州戦争に参加（一九一七年四月六日）すると共に約四千の素人無線技術者は米国の遠征軍に志願して無線通信士となって軍事通信上活躍した ・・・（略）・・・（また）素人無線技術者によって短波が小電力をもって、しかも長距離の伝搬性を有する事が発見されるに至った。正に素人無線技術者の功罪は過去の罪を補って余りある貢献をなしたものといえる。』 （岡忠雄, 前傾書, p329）

ガーンズバック氏の警告と同じModern Electrics誌1909年3月号のアメリカ無線協会WAOAのページ（p429）で、リー・ド・フォレスト会長も混信問題をとりあげました。私のなんちゃって訳文を添えてみますが、例によってあてになりませんから、英文解釈はご自身でお願いします。

「WAOA会員のみなさん。多くの信頼できる新聞報道によれば、一部アマチュア無線家による多数の混信問題が（故意か故意ではないかにせよ）最近深刻になっています。

政府局はその仕事の重要性と緊急性のために、この事でとても苦しんでいますし、完全な同調分離装置が装備されていない、いくつかの商用局は無配慮な学生達による無数のハイパワー火花局からのひどい混信にさらされています。多くのアメリカの若者が示している無線への熱意に誰も水をさすつもりはありません。しかし彼ら自身の利益のためにも、注意を喚起する時なのです。

もし局名録外の送信局（海軍省発行のコールブックに載っていない送信局＝アマチュア局の意味？）の乱雑な運用が続くなら、これを撲滅する効果的かつ抜本的な手段が、確実に取られるでしょう。特に問題がなければ、議会は地域毎の無線局数を制限し、電力を制限し、使用できる波長を規定したライセンスをすべての送信局に必要とする法案を通過させるように求められます。」

『 To the Members of the Wireless Association of America: According to numerous authentic reports in the daily press the question of wholesale interference (whether deliberate or unintentional matters little) on the part of amateur wireless operators has recently become acute.

Governmental stations have suffered most from this case, on account of the great importance and urgency of much of their business, certain commercial wireless stations not equipped with perfected tuning devices, have also been seriously interfered with by the countless spark stations of energetic but unthinking students. It is not the desire of any one to put a dumper on the enthusiasm for wireless work which so many American youths are displaying, but for their own best interests it is time to sound a careful warning.

If the present promiscuous working of unlisted sending stations continues as it has, means, effective and drastic, will certainly be taken to remedy this evil, and that right quickly. Without question Congress will be asked to pass legislation requiring licenses for all transmitting stations, limiting their number in given districts, limiting their power, and prescribing the wave length that may be employed. ・・・（略）・・・』

リー・ド・フォレストWAOA会長はこのように警告を発したあと、会員達に低い周波数に立ち入らないよう（1.2MHz以上を使うよう）指導しました。短波にいることが、結果的にはアマチュアの利益につながるというのがWAOAの見解です。

上記WAOAのリー・ド・フォレスト会長から会員への呼び掛け（1909年3月号）をよく読むと、趣味・娯楽として "交信を楽しむアマチュア無線"スタイルは、主として若い学生達により運用されていた事が伺えます。

1907年頃は中高生を中心に10MHzあたりを使っていたようです。しかし1909年（明治42年）頃になると2-6MHzあたりの中短波が主流になったことが、後述のWireless Blue Book（1909年5月版コールブック）から読み取れます。

これはアマチュア無線家の年齢層が（工科系大学生や高校卒業し無線会社に就職した青年たちを中心とする）10代後半あたりまで上昇し、各自が強力な無線機を自作して、アンテナもさらに長くなってきたからだと想像できます。

1909年から1910年にかけて、ハーバード大学 "Harvard Wireless Club"、マサチューセッツ工科大学 "Massachusetts Institute Technology Radio Society"、ペンシルバニア大学 "The Wireless Club of the University of Pennsylvania" などの学生無線クラブが結成され、科学を愛する大学生の間でアマチュア無線が広がりをみせていました。

【参考】 大学の無線部で一番早かったのは（プリンストン大学の可能性も否定できませんが、一般的には）1908年11月に結成されたコロンビア大学だといわれています。

20年近くも時代が違いますが、日本でも1926年（大正15年）に結成されたJARLのメンバーには、関西学院大学の笠原功一氏ら、科学に興味を抱く大学生達が多かったことから、世界的にアマチュア無線の初期を牽引したのは10代から20代前半の科学少年/青年たちだったといえます。これは素晴らしいことだと思います。

前述しましたが月刊科学雑誌Popular Electricity and the world's advance（Popular Electricity Publishing Co.）は1908年5月にイリノイ州シカゴで創刊されました。無線専門誌ではありませんが、創刊号（5月号）から9月号まで無線機製作記事を連載し好評を博していました。編集部は1909年1月号で読者による無線クラブPEWC（Popular Electricity Wireless Club）の結成を呼びかけて会員を募りました。

40年ほど前に、米国のOTアマチュアが「私は昔PEWCの会員でした」と自己紹介する雑誌記事を読んだことがあるのですが、その当時の私は勉強不足でPEWCが何のことか分からなかったのを懐かしく思い出します。同誌はガーンズバック氏のModern Electrics誌に次いで、アマチュア無線家から支持されていたようです。

ガーンズバック氏やWAOAのリー・ド・フォレスト会長が、混信問題をこれほど心配した訳はアマチュアの圧倒的な局数でした。政府局（主として海軍局）は各軍港周辺にあり、商用局（主として海岸局）も主要港および交通の要所に建設されるだけで、大した局数ではありませんでした。

米国海軍省が発行するList of Wireless Telegraph Stations of the World の1908年版（明治41年10月1日発行）と1910年版（明治43年10月1日発行, 下図）で陸上無線局数の（2年間の）変化を調べてみました。

（ハワイ・アラスカを除く）陸軍省の無線局は11→15局に、海軍省の海岸局は40→42局に、陸上商業局（主として海岸局）56局が２倍強に増えていますが、総数としては広いアメリカで200局にも満たないものです。つまり軍事局や商業局はそんなに増えたわけではありません（あえていえば船舶局は相当増えましたが、海上にいた船舶局への混信は問題になっていません）。

ところがアマチュア局数はその数十倍もあったといわれており、しかもどこに開局するかも分かりません。ある日突然、基地周辺でアマチュア無線を始める人が現れるかも知れないのです。

いわゆる"アマチュアとの混信問題" は、無線通信が普及して陸上の軍事局や商用局が増え、混雑した状況になり起きたのではなく、一方的にアマチュア局数が膨張し、さらに低い周波数（中波）を使い出したためです。中波の先住民はアマチュアではなく、商用局や軍用局です。そこへ比較にならないほど圧倒的多数のアマチュアが、短波から中波に降りてくると、無線通信は大混雑・大混信になると予想され、WAOAは国家による規制法が制定される前に、自分達の自主運用ルールで解決できないかと考えていました。

1912年の法制化直前にはガーンズバック氏によると（たぶんハッタリも含め）１万局のアマチュアがいたとされますが、資格制度と免許制度の導入で1,300局ほどに激減しました。しかしそれでもなおアマチュア局数は他を圧倒し続けました。

商務省の無線局数統計（下表）によれば、1914年（大正3年）の陸上の政府局・商業局が189局だったのに対し、アマチュアは2,796局ありました。さらに翌年、陸上の政府・商業局が35局しか増えていないのに、アマチュア局数は3,836局というように1,040局も増加しています（Radio Service Bulletin No.11, Nov.1915, Department of commerce, p5)。

【注】 後述しますが上表のSpecial Land Stations 特別陸上局（コールサインの数字の次がX, Y, Zで始まる実験局、学校訓練局、特別アマチュア局）は、一般アマチュア局や（基地周辺に開局した）制限アマチュア局（コールサインの数字の次がA-W）とは法的には明確に区別されていて、アマチュアとは呼べない無線局です。1923年11月に短波でフランスの8ABと交信したライナルツ氏のコールサイン1XAMは、Xではじまるので実験局です。なおYコールは無線学校で授業の一環として通信訓練をおこなう局に限定され、一般の高校や大学の「アマチュア無線クラブ」はA-Wコール（一般アマチュア局）です。

1909年（明治42年）5月、ガーンズバック氏は（民間で発行された初のコールブックと言われる） The First Annual Official Wireless Blue Book of the Wireless Association of America, May 1909（Modern Electrics 出版社） を出しました（下図）。

これには海岸局と船舶局、陸軍局、海軍局のほかに115局のアマチュア局も収録されています。1908-09年頃のアマチュアの氏名、住所、コールサイン、波長、スパーク長が記されており、当時を知る事が出来る貴重な資料です。殆どのアマチュア局は短いアルファベット２文字ですが、中には１文字や３文字コールを使う人もいました。

無線局のコールブックとしては前述の米国海軍省が世界の無線局を調査して出版した List of Wireless-Telegraph Stations of the World という公的なものがありましたが、それにはアマチュア局は掲載されておりませんので、アマチュア無線界ではこのWireless Blue Bookの方が歴史的評価は高いです。

さてこのWireless Blue Bookからアマチュアが使っていた波長を集計してみたところ、下表の分布でした。この時代になると、アマチュアの一番短い波長は32m（9.4MHz）ですが、逆に長いものでは波長950m（315kHz）という猛者も現れます。

しかし全体を見れば、まだ75%は1.5MHz以上の高い周波数（水色のエリア）にいました。なかでも一番人気があったのは波長50-100m（3-6MHz）で、半数（51%）のアマチュアがここを使っていました。これはアメリカ無線協会WAOAによる "自主規制の呼び掛け" がある程度は守られていた結果だと考えられます。

一方で25%のアマチュアは電波の到達距離をもっと伸ばせないかと、軍用局や商用局がいる1.5MHz未満の周波数（黄色のエリア）にまで降りてきました。アマチュアの低い周波数への進出も始まっていたことが分かります（しかし長波への進出にはもう少し時間を要した）。

またアマチュアの電力ですが、9割が火花のスパーク長が2インチ以下で、まだ控えめでした。特異値になりますが強力火花のTop 3 を示します（下表）。

1909年（明治42年）はアマチュアからの混信事件が急増した年です。アマチュア無線を禁止にするべきかが世間で議論されるようになりました。その影響もあってか、アマチュア側でもこの問題を自ら解消するために同調式無線機の研究をはじめる人達が現れたようです。

当時の部品広告を調べてみたところ、大体1909年後半より同調式に使う部品が販売されるようになっていました。まず金銭的にゆとりのあるアマチュアから徐々に同調式へ移行しはじめたものと想像します。（入門者は相変わらず最も簡単な非同調式で無線に手を染めたかもしれませんが、）古参のハムたちは大体1912年（明治45年）ごろまでには同調式への移行を終えたのではないでしょうか）。

ワシントンDCの新聞 The Evening Star の記者が、1909年の夏、同調式送信機（Tuning Transformer）の研究に着手した高校生の自宅を訪問取材した記事があります（下図）。

記者が訪れたのはアームストロング工業高校（the Armstrong Technical High School）に通う14歳のFred Pelham君の家でした。彼の無線室には、夏休みを利用して研究中の同調式送信機（Tuning Transformer）があり、混信問題を解消する切り札になると説明しました。と同時に、これが完成する前にロバーツ議員が提唱しているアマチュア無線の禁止が現実のものになることを恐れていました。

またPelham君はもしこの案が施行されると、無線技術者たちが混信を減らすために無線機を改良する努力を怠るようになると話しました。そして自分は電気の工科大学への進学を希望しているが、無線に制限を加えることは電気に興味を持っている多くの少年たちを落胆させるとも付け加えました。

1910年頃より始まった米国アマチュアの同調式への移行は、まず受信部から手が付けられました。鉱石検波器が流通しだして、コヒーラを叩いて初期化するデコヒラー回路が不要となったため、受信機は極めて単純なものとなり、同調式を研究するゆとりが出来たことも一因かも知れません。やや遅れて同調式火花送信機の研究もはじまりました。既に各種の同調方式が開発されて、それらは特許登録が済まされていました（「長波ではない訳」のページ参照）。

アマチュア達はそれらの同調回路（特許）を、自分自身のためだけに利用（「業」として使わない）する限りにおいて自由にできました。そのおかげで、同調回路とアンテナやアースをタップダウンで接続するのが良いのか、マルコーニ社のように二次巻線でカップリングさせるのが良いのか・・・などの試行錯誤がはじまりました。とはいっても所詮、火花送信に鉱石ラジオの時代（回路は極めて単純）ですから、1910年代まではアマチュアが技術的にプロに先行するようなことはありませんでした。

アマチュアの技術力が認知されるようになったのは、アマチュア界でも真空管が用いられるようになった1920年頃からです。真空管を使って、再生検波や、増幅や、自励発振を行わせる為の、より良い回路を自分達で研究工夫しました。実際1920年代にはアマチュアから世に発信された技術ノウハウもありました。

すなわち1910年代と20年代ではアマチュアの技術力に大きな差があり、まるで別物のようにさえ感じます。

1909月（明治42年）12月17日、ついにErnest W. Roberts議員が電波を国家管理する法案を提出しました。これには事実上のアマチュア活動の禁止も含まれていました。

これはロバーツ法案（Roberts Bill）と呼ばれ、ガーンズバック氏はアマチュアを守るために反対運動を計画しました。

『It became Gernsback's crusade to defend the amateur.  He publicly attacked proposals to legislate against the wireless amateur starting with the Roberts Bill, introduced at the end of 1909.  Roberts proposed that a wireless telegraph board be created which would regulate and control, by license, all wireless stations. 』 （Mike Ashley and Robert A. W. Lowndes, The Gernsback Days: A Study of the Evolution of Modern Science Fiction from 1911 to 1936, 2004, Wildside Press, p25）

『The Wireless Association of America was founded solely to advance wireless.  IT IS NOT A MONEY MAKING ORGANIZATION.  Congress threatens to pass a law to license all wireless stations.  The W.A.O.A. already has over 3000 members － the largest wireless organization in the world.  When the time for action arrives, the thousands of members will exert a powerful pressure to oppose the “wireless license” bill.  This is one of the purposes of W.A.O.A. There are more. 』

さてWAOAの声明がどれほどの社会的影響力を発揮したか定かではありませんが、1月30日のthe New York Times紙が"AMATEURS OF WIRELESS OBJECT. - Say the Bill to Control the Wireless Telegraph Is Unjust to Them."というタイトルでロバーツ法案に慎重な姿勢を示したほか、the New York American紙、 the New York Independent紙、the New York World紙、the Boston Transcript紙でもそうでした。特にthe New York America紙はWAOAのガーンズバック氏の反対意見を中心に報じています。

これまでマスコミはアマチュアが引き起こした混信問題では中立的立場をとっていました。しかしロバーツ法案が提出されるや、弱者の青少年アマチュア達を（少々大げさすぎるほどまでに）賛美する記事を書いてくれました。アマチュアはマスコミを味方に付けることに成功したようです。

1936年（昭和11年）にARRLのAssistant SecretaryのClinton B. DeSoto氏が書かれたアマチュア無線の歴史書 Two Hundred Meters And Down （C.B. DeSoto, 1936, ARRL）は全く異なる見解を示していますので、参考までにこちらも紹介しておきます。

【参考】 この本はARRL（1914年創設）側から見たアマチュア無線の歴史書で、ガーンズバック氏のアメリカ無線協会WAOA（1909年創設）の活動についてはあまり積極的には触れていません。なお1985年（昭和60年）に再出版された際に、タイトルのTwo Hundredを数字200へ置き換えた 200 Meters & Down に変わりました。

Many of them had better and more powerful stations than those used by the Navy and commercial services, and their indifference to the pleas of these operators to cease operating when there was murderous interference was sublime. ・・・（略）・・・There is little doubt but that this situation led to the flurry of attempted radio legislation that began with the Roberts Bill of 1909. 』 （DeSoto, Two Hundred Meters And Down, 1936, p28）

この書ではロバーツ法案には、「ペンシルバニアのC.H. Stewart氏らの個人的な運動はあったが、（WAOAのガーンズバック氏らが展開した反対キャンペーンを初めとする）組織的な運動はなかった」と、ガーンズバック氏の活動を完全スルーしています。この記述は不可解でなりません。

『There was some individual amateur opposition, constituted principally in the person of Charles H. Stewart of Saint Davids, Pennsylvania, but no organized resistance. 』 （Two Hundred Meters And Down, p28）

さらにTwo Hundred Meters And Downはロバーツ法案をつぶした功労者をマルコーニ社だとしています。マルコーニ社は米海軍への売り込みに失敗し、米海軍無線のシェアは0%でした。そのマルコーニ社が「混信するのは海軍や商業局が三歳児のような無線機を使っているからで、アマチュア無線を禁止しなくても、我社の優秀な無線機を採用すれば解決する。」と主張したからアマチュア無線は助かったのだというのが筆者（= ARRL）の見解のようです。

『They argued that the interference was due only to the fact that the American commercial companies and the Navy had obsolete equipment, without adequate tuners, in most cases as much as three years old; and that the damaging interference claimed would not be experienced if modern tuners were used. 』 （Two Hundred Meters And Down, p28）

しかし（私は）当時の新聞からこのようなマルコーニ社の意見を拾えませんでした。もしそうであっても、なんとか米国市場に食い込みたいマルコーニ社が自社の無線機の優秀性を主張するのは当然です。同社は米国市場への参入に失敗した「傍観者」の立場ですから、そういう発言があったにせよ、社会的な影響力があったかは疑問です。

さらにこれに続く記述がひっかかります。「マルコーニ社はそんな優秀な同調式無線機を持っていて、それはアマチュア以外では唯一でした。」です。

『The Marconi Company had such tuners, and in fact were about the only folk outside of the amateurs to have them. 』 （Two Hundred Meters And Down, p28）

時折この部分をクローズアップして、"軍用局や商業局よりも、むしろアマチュアの方が優秀な無線機を使っていた" と紹介する記事を見掛けます。しかし同調式が世に登場してから十年近くも経過しており、他社でも数々の同調回路が実用化されています。

世界的にみて同調式への移行が遅かった日本でさえ、1910年（明治43年）より同調式・普通火花送信機と同調式・黄鉄鉱検波受信機の「四三式無線電信機」が導入されています。この本がいう「アマチュアとマルコーニ社以外の無線機は性能が悪かった（非同調式だった）」は、アマチュアをあまりにも美化し過ぎだと感じます。 【参考】 他社の同調方式は「長波ではない訳」のページを御覧ください。

1964年（昭和39年）にARRLの50周年を記念して出されたFifty Years of A.R.R.L. （下図）に、米国のプロ局よりも、米国アマチュアの無線機の方が優秀だった と言わんばかりの記述が見受けられます。

しかし日本の逓信省や海軍省もそうですが、無線機メーカー各社はマルコーニ式とは異なる同調回路を開発しましたので、マルコーニ社の特許に抵触することはありませんでした。

また1936年にARRLのDeSoto氏が書いた前述のTwo Hundred Meters And Down（pp21-22）では、当時のアマチュア設備の例として、本ページの記事 "23) 進化しない大衆無線機 (1907年) "で紹介したElectrician and Mechanic誌（T.E. O'donnell、1907年7月号と8月号）のアマチュア向け送信機と受信機の製作記事を取り上げていますが、これは非同調式無線機です。こんな非同調式を当時のアマチュアの設備だと紹介しておきながら、「アマチュアが使う無線機の方が軍事局や商業局よりも優秀だった」といわれても、なんだか抵抗がありますね。

私は混信事件が大きな社会問題化した1909年のアマチュア界では、（一部の先進的なアマチュアは同調式を使ったにせよ）まだまだ非同調式が大多数を占めていたと考えています。一例ですが前述したとおり、Popular Electricity誌の1911年1月号にガーンズバック氏のテリムコ（非同調式送信機と受信機セット）の雑誌広告がまだ残っています。なんといってもアメリカの場合、法的にはどんな無線機を使おうが自由の時代ですから、少年たちはまず一番簡単な非同調式でアマチュア無線に入門したのでしょう。

「JARLが誕生した大正末期の逓信省はまだアマチュア無線のことを良く知らなかった」といった記述を目にすることがありますが、それは間違いです。

1907年（明治40年）頃に、米国で趣味・娯楽としてのアマチュア無線が米国で誕生しました。この娯楽通信というべき新しい用途が日本に伝えられたのは意外と早く1910年（明治43年）でした。つまり３年後には日本に伝わっているのです。

第一報を発したのは北米航路の天洋丸無線電信局TTYの木村平三郎局長です。米国で娯楽としてのアマチュア無線が大流行し、混信問題となっていたため、これを禁止する法案が提出されたと、日本の逓信省へ報告してきました。

報告書の文面から想像するところでは、1910年（明治44年）の２～３月頃の出来事ではないでしょうか。

木村局長からの米国青少年達の間で娯楽無線（アマチュア無線）がブームとなり、公衆通信に多大なる迷惑を掛けているという報告は、日本の逓信省に大きな危機感を与えたようです。逓信省が無線電報ビジネスを創業して、まだ2年にしかならない時期です。まさかアメリカでは無線が趣味・娯楽として楽しまれていたとは、それも若い「学生小児実験家」によってですから、それは想像もできないような衝撃の報告だったでしょう。

【参考】 「通信協会」（現：公益財団法人通信文化協会） は逓信省の小松謙次郎通信局長を設立委員総代として申請され、1908年（明治41年）5月25日に時の堀田正養逓信大臣より設立認可（私秘発第1832号）を受けた組織。そして協会の初代総裁に後藤新平（7月14日に南満州鉄道総裁を退き、逓信大臣に就任）、副総裁に仲小路廉（逓信次官）、会長には小松謙次郎（通信局長）が選出され、その機関誌として月刊『通信協会雑誌』を8月25日より発行開始した。

後藤逓信大臣時代の1910年（明治43年）5月には通信協会を財団法人「逓信協会」に改めたため、『通信協会雑誌』はアマチュア無線の勃興を我国に伝えたこの第22号を最終号として、以後『逓信協会雑誌』になった。  

記事は木村平三郎TTY局長の報告書からはじまります。

『官用もしくは商業無線通信が学生小児実験家の無線により、おおいにその活動力を減滅せられ居る事は目下米国斯界問題なるが、果然（かぜん＝予想通り）舊臘（きゅうろう=昨年12月）十二月十七日マサチュウセツ州選出議員ロバート氏によりて国立無線電信局設置の決議案提出せられたり。

海軍省所管事務に対する下院委員の一人たる（ロバーツ）氏は、該決議案提出の理由を述べていわく、「海軍省、巡邏船事務および商業無線会社より、娯楽的無線家勃興の結果、危急符号として"CQD"の変更も必要なるのみならず、なおまた官私用（海軍局・商業局）無線通信はこれがため著しく妨害され候旨通報に接せリゆえに、これら監督する上に於いて必要なり。」

この決議案は委員七名の任命を是認し居れり、すなわち陸軍、海軍、大蔵の各省より専門家各一名、商業的無線電信電話の利益を代表せる三名の専門家、および電波式電信電話の学術に造詣深き科学者一人これなり。決議案によれば国立無線電信局義務は、政府および商業無線会社の利害関係を同一とみなし、合衆国の認識のもとにきたる海上、陸上装置の一切の無線通信を管理すべき総括的規則の制度を調査するにあり。しかして該局組織については三十日以内にこれに関する報告および推薦を議会に委任すべしというにあり。』 （"米国議会に於ける娯楽的無線電信禁止案", 『 通信協会雑誌』 第22号, 1910.5, 通信協会, pp40-41）

『モーダンエレクトリック社は、その社説においてまず国立無線局（日本で言えば銚子無線JCSや天洋丸TTYなどの官設無線）の不必要を唱え、「かかる広大なる国土において、低廉に通信送達上、無線電信電話は甚だ価値ある方法にしてこれを奨励するは政府の義務なり。英国および独逸（ドイツ）は先にこれ（電波の国家管理法案）を通過したるも二国の技術は今やほとんど不明なり」と論じ、一例を述べていわく

「農夫も今より三年後には五十哩（=80km）を隔つる隣家を呼出すことを得るべき自己の無線電話を所有する位置とならむこの時にあたり、ユーナイデッド無線会社または同じ無線トラストの所有に係る高価なる器械に余儀なく加入するよりも、農夫は自己所有の器械を装置する方をはるかに可とすべし。該案は畢竟（ひっきょう＝つまるところ）無線トラストをして高率の料金を酷求せしむるに至らむ。現在の電話関係にては農夫は自己の家宅より近隣人の家宅まで私有の電話線を架設することを許可せらるるも、一朝、国立無線電信局にして実施せられむか、同じ農夫にして隣家と私有無線電話の通話をなすことは無論許可せられざるべし。」

同社（Modern Electric社）記者が一月二十五日までに接受したる、決議案に反抗の書簡は実に九千通以上に達したり。』 （"米国議会に於ける娯楽的無線電信禁止案", 前掲書, p41）

 つまり電波の国家管理は電報料金の高値停滞を招くというものです。記事は更に続けてニューヨーク各紙（the New York Evening World紙、the New York American紙、the New York Sun紙, the New York Independent紙）の論調を伝えました（これらの新聞も木村局長が送ってきたものと想像します）。『該ロバート氏の提案に対し紐育（ニューヨーク）各新聞の所論を意訳すると左の如し。』 （"米国議会に於ける娯楽的無線電信禁止案", 前掲書, p41）

どれもおおむねアマチュア寄りに書かれていました。ガーンズバック氏のもとには全米のアマチュアから9000通以上もの反対書簡が寄せられたとのことです。そしてマスコミ各紙の支援もありロバーツ法案は廃案になりました。「アマチュア無線禁止」への反対運動を全米で最初に組織したのは、私はアメリカ無線協会WAOAのガーンズバック氏だと思います。

通信協会はこの "米国議会に於ける娯楽的無線電信禁止案" に2ページ半ものスペースを割いており、本件に対する逓信省の関心の強さが相当のものだったことが伺えます。

それにしても（伝書バト通信を除いて）有線・無線・手紙の手段を問わず、A地点からB地点へのコミュニケーションを逓信省の独占ビジネスだとする日本で、よくも「通信の国家管理に反対する」ガーンズバック氏の意見を取り上げたものですね。

アマチュア無線（娯楽無線）の勃興が日本の逓信職員たちに伝えられた明治44年のこの時より、アマチュア無線は「逓信ビジネス」を脅かす存在＝「悪」だと認識された可能性が濃厚です。これ以来、日本の逓信省は公衆通信（電報）を妨害する娯楽通信（アマチュア無線）を警戒して、米国の動向を注意深く見守るようになりました。

またこの記事は日本の海軍関係者の目にも留まる所となり、もし一般実験家に無線の使用を許すと、アメリカのように海軍無線へ混信妨害を与えるのではないかと危惧したでしょう。

明治時代末期の日本では逓信省も海軍省も、アマチュア無線には良くないイメージを抱いたと考えられます。

1909年（明治42年）末の「ロバーツ法案」以来、Radio Act of 1912が成立するまでの2年間で、無線に関する法案が20以上も出されましたが、後述する船舶無線法（Wireless Ship Act of 1910）を除き、すべて廃案になりました。その中でも「ロバーツ法案」と並んで、特にアマチュア無線界で有名なのがChauncey Depew議員による、いわゆる「デピュー法案」（Depew Bill, 法案番号S-7243）です。

これにはアマチュア無線家自身が具体的な反対行動を起こしました。それもアマチュア無線界の年長組みにあたる大学生達ではなく、若いJunior Wireless Club of Americaのメンバー達だったのです。彼らはデピュー法案を詳しく分析し、Wireless Police（無線監視組織）創設や州間通信を連邦法で制限するのは実現不可能であり、また不条理であることに気付きました。

Junior Wireless Club of America のストークス会長ら幹部4名の少年は首都ワシントンDCへ向かいました。

1910年（明治43年）4月28日の上院商業委員会（the senate committee on commerce）のデピュー法案S-7243の公聴会で、ストークス会長は堂々と、そして論理的に反対意見を述べました。

アマチュア無線界を救ったストークス会長の発言は100年以上経った今も、アメリカ議員図書館にS-7243公聴会の議事録（下図[左]）が残されており、どなたでも閲覧できます。ストークス会長の発言はP12目よりあります（下図[右上]）。

また上図[右下]はニューメキシコ州のCarrizozo News紙（July 1st, 1910）をはじめ、全米の複数の新聞に使われた有名な風刺イラストです。

少年が上院議員達にドイツのスラビーアルコ式無線の説明をしていると、チンプンカンプンの大人がドイツ語で「君、少し休んだら？」といっているように見えますね。

『ワシントンポスト』紙が4月28日（"Boy to Combat Lawyers" 少年が法律家と戦うために）と29日（"Boys Enter Protest" 少年が抗議）の二日連続でストークス君の記事を書いたほか、29日の『ニューヨークタイムス』紙の記事（"SENATORS HEAR BOYS' PLEA.; W.E.D. Stokes, Jr., Opposes Wireless Bill -- Speaks for Young Amateurs." 上院議員が少年の請願を聞く。若いアマチュアのストークス君がワイアレス法案に反対。）など、全米の各紙で報じられました。

マスコミはストークス君を好意的に伝え、既にアマチュア無線をやっている、あるいは開局準備をしている少年が全米で2,500から4,000人いて、彼らがこの国の将来に大きな価値を与えるだろうといった論調で伝えました。

下図は4月29日のNew York Daily Tribune紙で、タイトルには次の文字が見えます。

•  W.E.D. Stokes, jr., Pleads for Wireless Amateurs. （ストークス君がアマチュア無線家を弁護）

• Spoke For 60,000 Boys （6万人の少年のために話した）

この記事の中でも、Junior Wireless Club of Americaの14歳のストーク会長を、6万人の米国少年の代弁者としています。

『Young Stokes, who is fourteen years old, said he was president of the Junior Wireless Club of America, and represented sixty thousand American boys. 』

1910年7月1日のワシントン州の新聞The Wenatchee Daily World紙（下図）は、証言台に立つストークス会長の写真を使い、『デピュー vs ストークス』という刺激的なタイトルを付けています。

とにかくこうしてストークス会長は、マスコミの力も借りて、全米のアマチュア無線家の代弁者・利益代表者になりました。公聴会より3箇月ほどは、全米の新聞各紙において、デピュー法案に反対するストークス会長の記事を好意的に報じられています。そういった追い風もあってか、デピュー法案は議会上院を通過したものの、下院では否決され、最終的に廃案となりました。

デピュー法案提出によるアマチュア無線存亡の危機は（まだARRLが創設（1914年）される前の）アメリカ無線協会WAOA時代に起きた出来事でしたが、ARRLによるアマチュア無線の歴史書Two Hundred Meters And Downのp30に、Junior Wireless Club of Americaのストークス会長の活躍が極簡単に触れられています。

 今も活動している"The Radio Club of America"は老舗中の老舗。名門中の名門アマチュア無線クラブといえるでしょう。

【参考】 前述したとおり、ハーバード大学の三人のアマチュア無線家、HYMAN、ALMY、MURRAYの頭文字H-A-Mが「ハム」の語源だとする珍説では、この三人の大学生がアマチュア無線禁止法案に反対して議会で証言したとされていますが、現代ではJunior Wireless Club of Americaのストークス会長の実話をもとにした、創作だと考えられています。

1910年（明治43年）、ニュージャージー州のAlfred Powell Morgan氏が、初の現代的なアマチュア無線入門書といえる Wireless telegraph construction for amateurs（D. Van Nostrand Company） を出版されました。この本は1912年にアマチュア無線が商務労働省の免許制になったことと、無線技術がどんどん進化していたため1913年に改訂第二版が出され、さらに1914年にも改訂第三版も出版されるほどのベストセラーになりました。多くの若者がこの本でアマチュア無線を始めたのではないでしょうか。

また1909年の中頃より、Modern Electrics誌では無線部品広告が目立って増えてきました。このころが同調式とハイパワー化の幕開けといえるのではないでしょうか。

それも一社だけでなく、トランスフォーマーの広告が複数社で見受けられます。すなわちこの頃よりアマチュアがハイパワー化していったことが想像できます。「Telimco」に代表される小電力の短波を使った一匹狼の「電波伝播実験」の時代から、大電力の中波を使った仲間との「遠距離交信」を目的とする時代へと移り変わろうとしていました。

帽子をかぶった客が真剣なまなざしで部品を見つめています。カウンター内の二人の店員の背後にはパーツケースらしきものが並んでいて、いかにも無線ショップという感じですね。これが世界最古の無線ショップだそうです。

『Called the Electro Importing Go., it occupied a small loft at 32 Park Place, later a larger one at 87 Warren St. and still later at 84-86 West Broadway, in lower Manhattan; a little later, there was added a retail store at 68 West Broadway, the world's first radio store. 』 （T.R. Kennedy Jr., "From Coherer to Spacistor", Radio Electronics, 1958.4, p44）