Sep 45 AFRS

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1945年9月1日、戦時下の電波管制が解除されBCJの各放送局は、ほぼ戦前と同じ個別の周波数に戻り、また東京・大阪・名古屋では夜間のみですが第二放送が復活しました。しかしUS AFPACの求めにより第二放送をAFRSプログラムに提供し、日本放送協会BCJは新たに日本語第三放送（旧第二放送のこと）を始める方針を固めました。周波数の空き状態から第三放送は1260kHz以上に配置することとし、先に使っていたいくつかの中継局の周波数を再編成することになりました。

そして1945年9月23日、US AFPACの情報教育局I&E（Information and Education Section）のもと、JOAK（590kHz）をキー局とする日本エリアのAFRS放送が正式にスタートしました。しかし9月23日に東京・大阪・名古屋・広島・熊本・仙台・札幌の7局が同時開局したかは、謎が残るところでしょう。

• Sep. 1, 1945 ・・・放送の電波管制が解除（戦前の周波数に復帰）

GHQ/SCAP CCS でも紹介した通り、ちょうどこの頃、逓信院BOCの網島電波課長は我国が降伏文書に調印する前に、日本の大部分の周波数を握っている帝国海軍と陸軍の電波を民需（警察）へ分配してしまい、占領軍に周波数を奪われないようにしようと秘密作戦を展開していた。時代背景を知る上で、ぜひそちらのページも御一読願いたい。

戦前は東京・大阪・名古屋の3つの中央放送局が第二放送（都市放送）を行っていたが、開戦と共に中止されていた。さらに第一放送はエリア単位の同一周波数放送を行っていたため、放送周波数の多くが空いたままだった。網島氏は放送用の周波数をこんなガラ空き状態にしておくと、占領軍に奪われるかもしれないと、9月1日に電波管制を解除し、各放送局を昔の個別周波数に戻し、さらに東京・大阪・名古屋ではこの日の午後6時より第二放送を復活させた。

放送五十年史（日本放送史, 1977, pp201-202）には9月1日の電波管制解除を次のように記している。『当時逓信院電波課長であった網島毅によれば、それは、「とにかく人心は停滞しているし、食べるものもロクにないという状態なので、放送だけでも復活できるものは復活して国民に活気を与えようじゃないかというので、放送協会とも相談してやった」ものであり、その裏にはまた、占領軍の管理下に入ろうとする電波（周波数）を少しでも多く日本側に確保するというねらいもあったのである。』

つまり東京湾の戦艦ミズーリ号で重光外相が降伏文書に調印するのが9月2日だったので、逓信院BOCは放送用周波数の既得権確保を急いだようだ。そして網島氏の懸念通り、9月2日および3日には全無線局の現状固定命令が出された。

◆"復活する第二放送" (朝日新聞, 東京版, Sep.1,1945, p2)

◆"第二放送 けふから復活" ( 読売新聞, 東京版, Sep.1,1945,p2)

◆"高級な娯楽を 第二放送再生" (毎日新聞, 東京版, Sep.1, 1945, p2)

東京・大阪・名古屋では現在の放送を「第一放送」と呼び、夜間の6-10時のみ「第二放送」を復活させた。周波数は戦前のものに戻った。

（1945年9月1日の東京・大阪・名古屋の周波数）

• 【参考】 中波放送バンドの変遷

我国では大正12年に放送用私設無線電話規則（1923年12月20日逓信省令第98号, 即日施行）を制定し、その第五條第三項で長距離用360-385m（779-833kc）、短距離用215-235m（1277-1395kc）を定めたのが始まりだ。

昭和2年には200-400m（750-1500kc）へ改正（1927年3月7日逓信省令第4号, 即日施行）されたが、国際的な流れの中で放送バンドの変遷をみてみよう。

◆ワシントン会議（1927）昭和2年

そもそも国際的な周波数の分配は船舶局および船舶局と交信する海岸局に500kcと1000kcを取り決めた他は、国際公衆電報を扱う長波の一部の波長などを決めていただけで、その他の陸上局などは禁止された周波数でなければ各国の電波当局の自由とされていた。

しかし（放送を含む）急速な無線通信の発展と、短波通信の有効性が見出されたことで、各種無線局（含む放送局）を定義し、周波数を世界的に分配することになったのが、1927年のワシントン会議（International Radiotelegraph Convention of Washington, 1927）だった。中波の放送バンドもこの会議で国際承認された。【参考】また短波に放送専用バンド（6.0-6.15, 9.5-9.6, 11.7-11.9, 15.1-15.35, 17.75-17.8, 21.45-21.55Mc）と、長波に共用バンド（160-194kc）、さらに欧州地区には長波の194-224kcが共用として承認された。

バンド区分550-1300kc帯（545-230m）を放送専用帯としたが、結局foot note 4 が付いて「放送に混信を与えない」という条件のもとに移動業務に使っても良いことになった。

バンド区分1300-1500kc帯（230-200m）では1365kc（200m）波をMarine mobile service とし、長いアンテナが張れない小型船舶（漁船）にも配慮した。安価だが電波の質の悪いB電波（火花電波）の使用が許容された。放送もこの200kc帯を共用できることになったが、優先権は1365kcの船舶波の方にあった。

我国でもこれに準拠し放送用施設無線電話規則を改正（1929年12月5日逓信省令第55号, 1930年1月1日施行）して、550-1500kcを放送バンドにあてたが、実際には（後述するように）550-1100kc を放送に使った。

◆マドリッド会議（1932）昭和7年

バンド区分は550-1500kcに一本化された。しかし再びfoot note 9 が付いて550-1300kcの周波数内では放送に混信を与えないという条件で移動業務の使用が認められた。 またMarine Mobile用1365kcの表記が1364kcへ修正されたのと同時に、Marineの文字がとれてMobile Service用になり、使用電波型式がA電波（持続波）のA1, A2と、B電波（火花波）であると明記された。ただしfoot note 10で1364kcのB電波の使用時間帯の制限や、北アメリカ地域ではA1だけが認められる結果となった。

◆カイロ会議（1938）昭和13年

第二次世界大戦の勃発で最後の周波数分配会議となったカイロ会議では、低い周波数においては「欧州地域」と「その他の地域」でそれぞれ業務別に周波数が分配された。この分配表が戦後もしばらく使用された。

バンド区分550-1500kc帯は変更がなかった。 バンド区分1500-1600kc帯の中の1500-1560kcが「欧州地域」の放送業務（専用）に追加された。また「その他の地域」には1500-1600kcが固定業務や移動業務と共用で放送にも使えるようになったが、アメリカでは高音質放送など特別な用途限定したため一般的ではなかった。

日本では1500-1600kcへ放送帯の共用ベースでの拡張は行わず、むしろ1364kcの小型船舶の通信波を保護する意味や、家庭用受信機の性能が良くないため高い周波数での放送は控えて1100kc以下を使っていた。そのため逓信院BOCでは連合国軍が進駐してくる前に、空いている1100-1500kcを地方の放送中継局へ分配し、既得権を得ておこうと考えた。

カイロ会議で採択された業務別周波数帯分配表の550-1500kc帯および1500-1600kc帯の抜粋を示す（下表）。

◎foot note 15で550-1300kcで移動業務への使用が継続された。

◎foot note 16で1364kcでのB電波（火花電波）の禁止が協議されたが、日本が反対し我国の小型船舶に限り、出力300W未満のB電波が認められた。

1947年のアトランティックシティ会議で中波放送バンドが535-1605kc（535-1560kcはfoot noteなしの完全な放送専用帯）に拡張されるまでは、中波ラジオ受信機でモールス信号が聞こえてくる事もあったようだ。

1945年（昭和20年）秋の逓信院BOCの資料をもとに民間通信局CCSがまとめた "放送局を除くコールサイン－周波数表" をご覧いただきたい。これには600kc（JQB）、905kc（JTS）、1364kc（JHX, JHZ, JKN, JIX, JKQ, JOE, JOF, JOG, JOH, JOJ, JOL, JOM, JON, JOO, JOP, JOQ, JOU, JOV, JOW, JOX, JOY, JOZ, JPV, JPW, JPZ, JZT, JZW, JZX）の海岸局が掲載されている。

【注】 これには通信の相手方となる船舶局は除かれており中波放送バンドを使う無線局数はさらに多い。なお放送局も除かれており570kcにJODGだけが代表で掲載さている。

• Sep. 02, 1945 ・・・ 降伏文書調印式のラジオ中継

ところで9月2日には次のような記事が見られるので参考までに引用しておく。

◆"進駐軍海外放送開始" (朝日新聞, 東京版, Sep.2,1945, p2)

『アメリカ進駐軍の要求により、逓信院では海外放送の送信設備を提供。１日から連合国軍による海外放送が開始された。なお大日本放送協会の国際放送は右とは別個に平常通り行われている。』

◆"実況 ミズーリから放送" (朝日新聞, 東京版, Sep.2,1945, p1)

『 【ストックホルム三一日発 同盟】

ワシントン来電＝ホワイト・ハウス当局は三一日次の通り発表した。米船間ミズーリの艦上で行はれる降伏調印式の模様は直接ミズーリから放送され、その後でトルーマン大統領は九分間ラジオを通じて演説を行ふ。・・・略・・・』

戦艦ミズーリ号での降伏文書調印式の実況中継は、世界へ向けての放送で、それをAFRS放送と呼ぶかはともかくとし、第二次世界大戦の終結という世界的儀式であり中継の失敗は絶対に許されないため、放送機材の扱いに熟練しているAFRS要員により実施されたものと想像する。AFRS要員は招集前は各放送局で働いていた技術者やアナウンサー、プロデューサで構成されていたからだ。調印式の模様は日本放送協会BCJには配信されず、前日に逓信院より提供された国際電気通信ITC（International Telecommunications Company）の短波送信施設から世界へ発信された。

• Sep. 13, 1945 ・・・ US AFPAC P&O, BOC, BCJ の初の合同ミーティング

帝都東京へのUS AFPACの進駐は1945年9月8日より始まった。9月8日に第一騎兵師団（1st Cavalry Division）が東京都東半分を、9月10日にアメリカル師団（Americal Division）が東京都西半分を占領した。両師団の上位部隊はUS AFPAC隷下の第八軍だ。US AFPAC, OC SigOの計画運用課P&O（Planning and Operation Division）は日本に進駐する部隊向けの放送サービスの実現検討に入るとともに、日本放送協会BCJの放送会館の事務室やスタジオ施設などの接収が段階的に進められた。

1945年9月13日にP&Oは放送会館で、逓信院BOCと日本放送協会BCJから戦災による各地の放送施設のダメージなどの説明を受け、国際電気通信ITCの名崎・八俣・多摩・足柄送信所からの放送中継（短波）が可能であることを確認した。川内（鹿児島県）・高知・姫路・津・水戸・釜石中継局は戦災で運用停止中。名古屋と広島の中央放送局はスタジオ施設が被災していたが、特に広島放送局で予定している第二放送設備は音声周りが使えない状況であると報告された。P&Oは翌14日に、この会議録"Japanese Broadcasting Facilities" をまとめた（クリックで拡大）。

(1/3) (2/3)(3/3)

以下にBCJから提出された電波管制解除直後の放送局リストを掲げる（クリックで拡大）。

(1/6) (4/6)

(2/6) (5/6)

(3/6) (6/6)

【注１】図（5/6）5行目では盛岡を（弘前の）840とミスタイプし、Moriokaの上からHirosakiを重ねているが、戦前通り盛岡は1040kc、弘前は840kcだと推定する。

【注２】図（5/6）下から3～8行目の大館・若松・平・鶴岡・宮古（建設中）・八戸は、同時期のBCJよりAFPACへの提出資料 "Coverage Map of the Broadcasting Corporation of Japan" からもRelay Stationが正解であることを確認。

【注３】図（6/6）下から5行目の高松がRelay Station（中継局）ではなく、Station（放送局）と記されている。高松局の昇格は9月7日なので、本資料は1945年9月7日～9月13日頃の状況をBCJ, BOCがUS AFPAC, P&Oへ報告したものと考えらる。

東京・大阪・名古屋以外の第二放送は札幌・仙台でいち早く立ち上がったが、広島は電波（キャリア）は出せるが音声施設の被災で放送出来ない状況、熊本はまだ放送準備中だった。

高知放送局（JORK, 720kc）、姫路中継局（1190kc）はこのリストにはあるが戦災により停波中で、同じく停止波中の川内（鹿児島）・津・桐生・宇部の各中継局はリストからも除かれた（川内中継局はのちに復活）。

under construction と記されたのは被災した上野・宇和島・水戸・長岡と、新設される益田・舞鶴・佐世保・中村・宮古・延岡の計10中継局だが（尾鷲もそうかも知れない）、まだ終戦から1ヶ月の時点であることから計画だけで着手していないものも含まれると想像する。なにぶんSCAPから9月2, 3日に発せられた全無線局の現状固定命令があるため、「建設中」（現状固定の発令前から着手済み）ということにしなければならない事情もあったからだ。

このリストの制作者はBCJ（またはBOC）、受領者はUS AFPAC、9月13日の会議のために用意されたものだと、素性がはっきりしている。そのうえ戦後の電波管制解除（9月1日）直後における、我国の放送電波の現況を示す唯一の公式資料かもしれない。参考までに見やすいように私が書き直してみた（下記）。

(1/3)

(2/3)

(3/3)

【注１】バックカラー黄：中央局、緑：第二放送、青：地方局、茶：中継局、白：建設中

【注２】Remarks欄の（ex・・・）は筆者による戦前の外地局を参考までに追記したもの

【注３】Station名が赤文字は開戦前の周波数への復帰ではないと思われるものに筆者が付けた

• Sep. 20, 1945 ・・・ US AFPAC の現実的なAFRS置局計画

1945年9月17日にUS AFPAC総司令部が東京へ移った。9月20日、US AFPACの計画運用課P&Oは日本と南朝鮮エリアにおけるAFRSサービスについて、日本の現状説明と共に実現可能なプランを示した。

このドキュメントではAFRSの究極の目的は駐留している全ての軍人に毎日18時間の放送を提供することにあるとしながらも、BCJの放送施設では真空管などの保守部品の確保にも事欠くという現実を考慮し、当面は必要最小限に抑えた現実路線をとる必要があるとした。（下図クリックで拡大）。

(1/4) (2/4)

(3/4) (4/4)

日本の事情を考慮した最初の「AFRS計画案」なので、読みやすいように下に書き出した。

GENERAL HEADQUARTERS

UNITED STATES ARMY FORCES, PACIFIC

Office of the Chief Signal Officer

Planning & Operations Division

ADVANCE ECHELON

APO 500

20 September 45

SUBJECT: Employment of Japanese Domestic Broadcast Stations for Armed Force Radio Service Programs.

MEMO TO: Colonel Guest.

SUMMARY:

There is a need for a radio broadcast service to the occupation troops. The Japanese Broadcasting system provides a nation wide service supplemented by a secondary network with stations in major metropolitan areas. The immediate needs of the Armed Forces Radio Service are analyzed in this memorandum. It is concluded that no substantial interference to the dissemination of information to the Japanese people by the initial use and establishment of the following facilities: Employment of the No.2 stations in Tokyo, Osaka, Kumamoto, Sendai, Sapporo, and Keijo supplemented by AFRS Stations in Sasebo, Aomori, and Yawata. All stations will carry a common program service originated in Tokyo. An initial minimum schedule of 6:30-8:30, A.M., 11:00 A.M.-2:00 P.M. and 4:30-11:00 P.M. over the outlying stations is proposed, (Total: 11.5 hours/day), and an 18 hour/day schedule over JOAK No.2 in Tokyo.

1. There is an immediate requirement for radio broadcast service to the occupation troops now in the Japanese Islands and Korea. However, this requirement should not conflict with the prime requirement for broadcasting of information to the Japanese People in order to further the aims of occupation.

2. The prime objective of the Japanese domestic broadcasting service is to provide one service to all of the population (See attached list of stations). A dual broadcast service is provided in the following areas:

a. Tokyo

b. Sapporo

c. Sendai

d. Nagoya

e. Osaka

f. Hiroshima

g. kumamoto

h. Keijo (Korea)

All of these stations are operating with 10 KW power. Programs for these stations may be originated in Tokyo and distributed by landline and H.F. radio. At the present time these stations carry musical programs and duplicate the primary network for important programs from 6 to 10 P.M.

3. The Japanese Broadcasting Corporation facilities on the whole are intact. The following minor stations are not in operation at the present time: Sendai (Kyushu), Kochi, Himeji, Tsu, Kamaishi, and the studios of the Hiroshima and Nagoya stations (transmitters carry Tokyo programs).

4. The Japanese have a substantial problem insofar as trained operating personnel and operating spares, especially tubes, and all of the equipment suffers from lack of maintenance. In view of this any U.S. Army needs should be scaled down to minimum initial requirements until Japanese stockpiles and manufacturing possibilities are thoroughly investigated.

5. The ultimate objective of the Armed Force Radio Service is to provide 18 hour per day services to all of the occupation troops. The first phase requirement is to provide broadcast service in the following areas.

Sixth Army

Sasebo-Nagasaki, Base: Yawata

Osaka-Kyoto-Kobe, Base: Osaka

Eighth Army

Kanto Plain (Tokyo), Base: Yokohama

Aomori-Ominato, Base: Ominato

24the Corps

Keijo (Korea), Base: Jinsen

6. The 10KW secondary stations will provide the signal strengths of the order indicated at the localities listed in paragraph 5. (For satisfactory service 0.5 mv/m is required in rural areas and 2.0mv/m in urban areas).

Sasebo – 0.2 mv/m (marginal) from Kumamoto

Nagasaki 0.5 mv/m from Kumamoto

Yawata – no useful signal from any secondary network station

Tokyo – Yokohama – good service from JOAK No.2

Aomori – Ominato – negligible signal from Sendai

7. The Armed Forces Radio Service has equipment and program and technical crews in Japan for five stations. Four of these stations have a power of 300 watts (BC-610) and one of 50 watts power.

8. It is feasible to initiate an AFRS program service by the following:

a. Initiate AFRS program service from Radio Tokyo by means of recorded program material supplemented by U.S. News Broadcasts received through the Komuro receiving station.

b. In order to conserve personnel and materials, initiate a minimum service for the following periods:

6:30 – 8:30 A.M., 11:00-2:00 P.M., 4:30-11:00 P.M. with 18 hours/day operation in Tokyo. (This schedule has been agreed upon by representatives of the AFRS (Major Boepple) as a compromise arrangement).

c. Carry AFRS Tokyo – originated programs over the No.2 stations in Tokyo, Osaka, Sendai, and Kumamoto, Sapporo and Keijo, (Nagoya, Hiroshima, Sapporo to be added to the network when troops arrive in these areas).

d. In the areas where coverage is not obtained from the secondary Japanese stations install AFRS equipment as follows:

Sasebo

Yawata

Aomori (will also serve Ominato)

These stations will obtain programs from Tokyo by H.F. radio or wirelines.

e. After plans of initial operation are put into effect, plans can be made for more complete AFRS coverage as the occupation is completed.

9. It is recommended that a meeting be held with representatives of Japanese Ministry of Communications and the Broadcasting Corporation of Japan to determine the following:

a. Present and projected Japanese use of Secondary Network.

b. Availability of personnel, facilities and operating spares for AFRS Operating Schedules.

c. Any conflicts, resulting from AFRS operation, with the broadcast service for Japanese people.

Prepared by:

WILLIAM C. BOESE

Major, Signal Corps

1 Incl: Station List

(in dup)

Concurred in by:

Grat A. BOEPPLE

Major, QMC

Armed Forces Radio Service

冒頭パラグラフ１、２において、日本および朝鮮での早急なAFRS放送の開始が望まれるが、日本の放送の第一の目的はすべての人に番組を届けることであって、AFRS放送がそれと競合すべきではないとの基本方針を示すことから始まった。そして主要8都市では放送が二重化され、東京キー局から有線中継または短波中継でされて10kWで放送しているとした。

パラグラフ３では大半のBCJ施設は無傷だが、川内・高知・姫路・津・釜石の中継局は被災し停波中で、広島と名古屋はスタジオが被災していると現状を記した。パラグラフ４では運用要員の訓練や、施設の保守部品（特に真空管）が足りず、そのメンテナンスにとても苦労していると述べ、今後これらの保守部品の保有量や調達能力が見極められるまでは、AFRSの当初計画は必要最低限のものへ縮小すべきだとした。

パラグラフ５が当初策定されたPhase 1 の放送プランで、パラグラフ６ではそのエリアにおける最寄のBCJ中央局からの電界強度で、実用性に難があることを示した。パラグラフ７ではAFRSは50W送信機1台と、BC-610型送信機（300W）4台と、その運用要員を擁していると述べた。

そしてパラグラフ８が修正された現実的な実行計画である。

a) 小室短波受信所（埼玉, 現日本薬科大）でアメリカからの素材を受取り、それを放送する。

b) 人材や資材低減を考慮し、06:30-08:30, 11:00-14:00, 16:30-23:00 でAFRSを運用する（東京だけは18時間/日）。

c) 東京・大阪・熊本・仙台・札幌・京城の第二放送施設で開局する。戦災の影響が甚大な名古屋・広島・（札幌?）は進駐時に開設する（つまりBCJの日本語第二放送を中止させ、AFRS英語放送へ提供させることにした）。

（1945年9月22日にBCJで決定した、東京・大阪・名古屋地区の放送）

• Sep. 22, 1945 ・・・ US AFPAC より第六軍と第八軍へ放送開始許可

BCJの日本語「第三放送」の実施が決まった1945年9月22日、US AFPAC総司令部は配下の第八軍（東日本担当）と第六軍（西日本担当）にAFRSの放送開始の許可（ZAX-5861, ZAX-5863）を出した。

下に原文を掲示したが（クリックで拡大）、電文は慣れていないと読みづらい。誤読防止のために全て大文字で、アラビア数字は用いずにアルファベットで綴られるし、さらにカンマやピリオドをCMA, PDと表記したり、ThroughをTHRUとする略語が頻出するからだ。

また三文字や四文字の略字や固有名詞などはフォネティックコードで書かれることも多く、たとえば情報教育局I&E（Information and Education）は"ITEM AND EASY"だし、コールサインWVTRはWILLIAM VICTOR TARE ROGER と表記したりする。

参考までにUS AFPACが使用したフォネティックコード表を紹介しておく。

【参考】 進駐軍のアマチュア局のコールサインをジッゲーボー（JA）と発音したり、その後の在日米軍の補助局が、キンゲーボー（KA）やエイボーアイテム（AI）と発音していたのはこのコード表による

US AFPAC総司令部は大阪と名古屋では第二放送の周波数を指示したが、東京は第一放送の周波数590kcを指定している。

（赤文字が1945年9月22日にUS AFPAC総司令部から出されたAFRSの周波数）

熊本はまだ第二放送を実施していなかったが、準備中の1230kc の接収を指示している。これは9月13日のBOC, BCJとのミーティングで、熊本第二の予定周波数の情報を得たからだ。

• Sep. 22, 1945 ・・・ BCJなどを監督するCIEが誕生

9月22日にはUS AFPAC一般命令第183号が発せられ、US AFPAC総司令部内に民間情報通信局CIE（Civil Information and Education）が設置された。これまでもUS AFPACには情報教育局I&Eがあったが、これは軍内を対象とする情報教育局として残し、今回は日本人を対象とする組織ということで頭に "Civil（民間）" の文字をつけた組織を分離した。そのため「CIE」を、C向けのI&Eで「CI&E」と表記することもある。その場合には対比上、「I&E」はT向けのI&Eで「TI&E」と表される。CIE設置の目的は放送・新聞・出版・映画演劇・教育・宗教・その他の社会学的問題に関する日本の占領施策をSCAP（マッカーサー元帥）に助言することであり、日本放送協会BCJはCIE（CI&E）の指揮下に置かれた。なおAFRS放送はI&E（TI&E）の組織である。

後述するがCIEは10月2日にGHQ/SCAPの設置にともない、GHQ/US AFPAC からGHQ/SCAPへ移管された。

• Sep. 23, 1945 ・・・ 突然の「第三放送」中止

しかし翌9月24日の朝日新聞で、以下の様な報道がなされた。

◆"「第三放送」 取止め" ( 朝日新聞,東京版, Sep.24,1945,p2)

以下引用する。

『大日本放送協会では二十三日から第二放送を連合軍将兵向放送とするため第三放送を設けることに二十二日決定したが、その後連合軍将兵向には第一放送の波長をそのまま提供し、従来の第二放送は波長を変更してそのまま存続することとした。したがって第三放送なる名称の使用は取止めとなった。』

BCJはJOAK第二放送の870kc をAFRSへ空け渡すよう言われていたのに、米太平洋軍US AFPAC総司令部が第八軍Eighthへ出した指令（ZAX-5861）は「JOAKの第一放送の590kcをAFRSに使え」だった。US AFPACの総司令官はマッカーサー元帥であり、またSCAP（連合国最高司令官）を兼務している。当然BCJや逓信院BOCにこれを拒否する権限などなく、1945年9月23日午前6時30分にAFRSの東京キー局は周波数590kcにて開局したのである。

居場所がなくなったのがBCJの第一放送だった。9月1日にやっと古巣の590kcに戻ってこれたのに、わずか23日目にしてこの周波数を追い出されてしまった。結局『従来の第二放送は波長を変更し・・・』と朝日新聞の記事にあるように、第二放送を（今回第三放送用に確保した）1260kcへ周波数変更して、870kcには第一放送が引っ越してきた。なおこの記事では第三放送という名称を使うのは取り止めになったとしているが、大阪などの地方については一切触れていない。 また朝日新聞大阪版ではこの件をまったく扱っていない。

• Sep. 23, 1945 ・・・進駐軍放送AFRSが開始

左図はUS AFPACの情報教育局I&E（Information and Education Section）の9月23日付けの書類である（クリックで拡大）。

『Armed Forces Radio inaugurated service to troops in the Tokyo-Yokohama area Sunday, 23 September at 0630 hours on a frequency of 590 Kilocycles. The Tokyo station will be on the air daily from 0630 hours to 2100 hours.』

この書類には東京－横浜エリアにおいて、9月23日の朝6時30分より周波数590kcにてAFRS放送を開始したと記されている。しかしこれには宛名も件名もないので、プレス発表用か局内の広報用に使ったものだったのだろうか？

【感想】何やら宛先を消した跡のように見える部分も気になるが・・・

1945年9月24日付けNew York Times紙（アメリカ）は、9月23日東京発UP伝として、朝06:30より日本の主要7都市でAFRS放送が始まった。順次開局し17局まで増やすと報道した。

東京（WVTR）から地方への番組報道は、戦災により有線通信回線の信頼性が著しく低下していたため、この日から国際電気通信ITCの多摩送信所（JLG4, 7552.5kHz, 20kW）と、名崎送信所（JLP, 9605kHz, 20kW）の短波中継回線が役務提供された。なおこの資料では放送は毎朝6時30分から夜21時00分までとあり、WVTRの開局当初は23時までの放送ではなかったようだ。

1945年10月4日、US AFPAC I&E から第六軍への電報（ZAX-6513）には『・・・ Friday 5 October, Broadcast hours on the Armed Forces Radio Network will be from 0630 to 2300 hours with transmitter rest, from 1600 to 1630 hours・・・』とあるので、10月5日より朝6時半から夜23時（停波中断：16時から16時半）までに延長されたようだ。

1945年9月23日のAFRS本放送開始以後は、AFRS日本支部（本部ロサンゼルス）はUS AFPAC総司令部の情報教育局I&Eの統括下で活動するようになったが、部分接収された東京内幸町の放送会館の玄関を入った正面には、のちに「Armed Forces Radio Service WVTR Key Network Station, WVTR is operated by the I&E Section HQ 8th Army serving the occupation forces in Jpapan」という色鮮やかな看板が掲げられた。

すなわち時期は不明だがGHQ/US AFPAC（米太平洋陸軍総司令部）のI&Eから、HQ 8th Army（第八軍総司令部）のI&EへとAFRS運用の担当部署が移管されている。

• Sep. 24, 1945 ・・・ 「移動放送車による放送が先行した」と報じたBroadcasting誌

日本でAFRSが始まったことは直ちにアメリカでも報じられた。業界誌Broadcasting（9月24日号）から引用する。

◆American Troops Hearing Broadcast From Mobile Units （Sep. 24, 1945, Broadcasting, p34）

Broadcasting誌は週刊なので、この号ではまだ9月23日よりBCJによるAFRS放送が始まったことは報じられていない。それ以前の記事だ。そういう意味ではごく初期の日本のAFRSを扱った非常に貴重な報道だが、その内容にはやや疑問が残る。 記事では日本では東京、長崎、大阪、青森、京城（ソウル）の5カ所で防音を施したスタジオ装備の移動放送車両によるAFRS放送が行われており、最終的に17局を計画していると報じている。

しかしこの5カ所の全てで移動車による放送が先行していたといわれても、にわかに信じ難いものがある。この記事にある5カ所とは、AFRSの当初計画のPhase1そのもので、なおさらそう感じるのだ。

『American occupation troops in Japan are already hearing AFRS broadcasts from five mobile stations activated in Tokyo, Nagasaki, Osaka, Aomori, and Keijo (Korea). Stations, mounted in trucks originally used for Ordnance Repair, were resonstructed with sound-proof studios, specially fitted controls and carry their own generating equipment. With installation of permanent facilities, the "air-on-wheels" studios will be taken to other areas. Scheduled for Japan are 17 AFRS stations. 』

番組は空軍による録音盤の空輸およびサンフランシスコのAFRS本部の短波放送局から送信されるものを無線中継する。

『Supplied with two months entertainment, backlogged, of transcribed programs from AFRS Los Angeles, permanent stations will soon be placed on regular circuits flown by the Air Transport Command. Two AFRS San Francisco shortwave transmitters are beaming news, special events, and sports programs to the mobile stations for rebroadcast. 』

特に目新しい情報は無いが、記事の最後に興味を引かれる記述がある。この移動放送車はUS AFPACのダイク大佐（Col. Dyke）やベップル少佐（Maj. Boepple）らが、敵地へ上陸後30分間以内に放送を開始できるよう考案したものだという。

『Concept of mobile stations was blue-printed several months ago by Col. Ken Dyke, Lt. Col. Ted Sherdeman, Maj. Graf Boepple and Capt. Harmon Nelson. Original homeland invasion plans called for mobile stations to be landed between D-Day and D plus 15, and were scheduled to go into operation on beachheads within 30 minutes after landing. Station personnel including one officer and six enlisted men for each station unit, were also trained as Infantry troops. 』

AFRS移動放送車によるごく初期の放送活動については、確たる物証もなく、本サイトではこれ以上扱わないことにした。しかし敵地上陸後30分以内に開局するのがAFRSの本来的な役割であるならば、上陸直後の8月末か、遅くとも9月上旬には各上陸地点で移動放送車による放送があったとしても、何ら不思議なことではないといえるだろう。

• Sep. 25, 1945 ・・・ US AFPAC 渉外局の発表 (毎日新聞による報道)

1945年9月25日の毎日新聞がUS AFPAC 渉外局（Liaison Section？）の発表を報じている。日刊紙の記事なので、US AFPACの発表は前日9月24日だったと想像される。

◆"廿五市に進駐軍への放送" (毎日新聞, 東京版, Sep.25, 1945, p2)

◆"人気者の録音直輸入 進駐軍の放送十九局から" ( 毎日新聞, 大阪版, Sep.25, 1945,p2)

東京版・大阪版で99%同じ内容だが、大阪版より以下引用する。

『 【太平洋米軍司令部司令部渉外局 発表】

進駐米軍将兵に対する放送は廿三日六時半から開始されたが、今後は廿五都市に聞こえるやう十九の放送局から同様の放送を行ふ。廿三日から開始されたのは東京のほか熊本、広島、大阪、名古屋、仙台および札幌で、この放送範囲に入る進駐軍地域は横浜、京都、呉である。』 US AFPACの発表はもちろん英語なので、ぜひ原文を読んでみたいところだが、23日よりBCJの全7局から開始されたというのは、渉外局で事前準備されていた原稿を（未確認のまま）発表したのではないだろうか。東京・大阪・名古屋は放送が始まったとして、残る4局（熊本、広島、仙台、札幌）はまだ準備中か、あるいは放送したとしても、試験的に一部の英語番組を流した時間枠もあったという程度ではないだろうか？あくまで私の想像だが。

『このほか「移動」放送局を設置して、佐世保、八幡、福岡、青森、新潟、大泊、朝鮮では京城、元山で放送を開始あるひは近く開始する運びである。下関の進駐軍は八幡から、大湊部隊は青森からの放送を聴収するほか固定放送局として高知、岡山、敦賀および朝鮮の釜山が予定されている。』 US AFPAC渉外局は、今後のAFRS拡張計画を新聞を通じて日本の民衆へ公表した。

（今後のAFRS置局計画, GHQ/US AFPAC, Sep.24,1945）

『第二放送を進駐軍の放送に使ふことは進駐軍当局と放送協会当事業者間における取極めで第一放送は従来通り国内放送を続けるつもりだ。従来第二、第三のあった放送局のみ使用し、第一放送しかない局には触れない。』 さらに固定放送の進駐軍放送はBCJ第一しかない地域では行わない（つまり唯一の日本人向け放送を奪うことはない）とした。第二放送を実施中の東京・大阪・名古屋と第二放送の拡充を準備中の放送局でのみ接収する計画を明かし、日本の民衆の不安を取除こうとしたのだろうか。

『マッカーサー軍の将兵用放送はIとEに分かれベップル少佐が担当、主任はケン・ダイク大佐である。・・・（略）・・・』 渉外局の発表はAFRS放送の組織にも言及している。記事の「IとE」とは日本語訳が適切ではないが、US AFPACの情報教育局I&E（Information and Education）のことだ。日本のAFRSの長はI&Eのベップル少佐（Maj. Graf Boepple）で、ダイク大佐（Col. Ken Dyke）は9月22日に設置された（日本人を担当する）民間情報教育局CIE（Civil Information and Education Section）の長になり、日本のBCJを監督下においた。

このあと放送番組内容に関する説明があり、そして最後に移動放送と部隊に配給した受信機について触れて記事は締めくくられた。

『移動放送は上陸作戦終了後前線で行われたものである。なほ受信機は五千人に二個の割で配給されている。』

これは日本本土におけるAFRASの真の活動開始が、9月23日よりも先に自前の移動用放送機器で行われたことを公式に裏付ける、（私が入手できた）唯一の資料である。発表はUS AFPAC渉外局によりなされ、毎日新聞が日本語で報じたものだ。

だが8月28日の上陸開始から、9月23日のWVTR開局までの１ヶ月間に行われたAFRSの移動放送については、各上陸部隊による詳細な放送裏付け資料が見つからないため、本サイトではこれ以上扱わない事とした。いつか貴重な資料等が発掘される日を待ちたい。

◆ 本国のAFRS本部への電文

この渉外部発表と同様に7局でスタートしたとする記録がもうひとつ残っている。日本のUS AFPAC からアメリカLos Angeles にあるAFRS本部へ宛てられた、9月23日の電文ZAX5939には以下のように書かれている。

"Effective at 0630 Sunday, 23 September, Armed Forces Radio Began broadcasting to occupation troops in the Tokyo Yokohama Nagasaki Osaka Kyoto Kobe Nagoya Hirishima Kure Sapporo and Sendai areas over the seven station secondary network of Radio Tokyo. （以下略）"

US AFPAC がいうRadio Tokyo とはJOAK東京放送局のことだが、9月23日06時30分よりJOAKの第二放送ネットワーク経由で、「東京/横浜」、「長崎」、「大阪/京都/神戸」、「名古屋」、「広島/呉」、「札幌/仙台」の各進駐エリアの７局へ配信されたと伝えた。

しかしこれは9月22日のZAX-5861, ZAX-5863 とほぼ同じ内容だ。戦災で有線通信網がまだ満足に機能していない時期だけに、正確な事実確認を済ませていない「見切り発射の報告」の可能性がある。