それは研究か、イデオロギーポルノか:「光本滋」の場合

1 はじめに

  2020年以降、コロナ禍の大学に関する様々な研究論文や書籍が出版されてきました。これらについては今後レビューを行いたいと考えていますが、特に対面授業再開運動を含むコロナ禍の学生運動や文科省の動向をカバーした書籍として、北海道大学准教授で教育法規や高等教育が専門の光本滋による『2020年の大学危機:コロナ危機が問うもの』(2021年5月31日刊行)が注目されます。

  文科省の動向などを丁寧に記述している箇所もありますが、調査不足や恣意的な引用により、歴史的事実を部分が見られます。2021年5月の出版であるため、十分な調査が行われなかったことは理解できますが、一部の記述は著者自身のシナリオに合わせて事実が加工されているように思われます。

 今回はこの書籍を検証していくことになります。(以下、強調は蒲生)

2 「大学生対面授業再開プロジェクト」に関する誤認/ある事実の否認

光本の書籍に関して私が違和感を抱いたきっかけは、対面授業再開運動への記述です。この点について、私たちはレポートA-n-I/21^01で次のように指摘しています(A-n-I/21^01、pp.5-6)。

同団体(注:「大学生対面授業再開プロジェクト」)について、2021 年04月20日衆議院の文部科学委員会で参考人として出席した北海道大学の光本滋は『2020 年の大学危機:コロナ危機が問うもの』(2021 年、クロスカルチャー出版)で「精力的に活動しているグループ」として言及しています。

光本は文科省の「オンライン授業の比率が少ない大学に対して、一種の制裁ともとれる動きに出た背景」の 1 つとして「大学の対面授業の再授業再開運を求める運動」があったと述べ、その 1つに同団体を位置付けます(pp.56-57)。

光本は同団体のアンケートについて「信憑性も確保されているとはいえません」としながらも「文科省が各大学を対象に行っているアンケート調査からは見えてこない、各大学の状況に関する問題を提起している」と評価します(pp.57-58)。とくに対面授業の割合問題については同団体のアンケートから「大学全体の『対面授業の割合』と、学生個人にとっての『対面授業の割合』」ことが分かると指摘しています(p.58)。対面比率問題については私たちがすでに指摘したように文科省調査そのものが杜撰であったことが分かっており、光本の解釈は素朴なものであることが理解できます(A-n-I/10 参考)。

また、光本は注記に次のようなことも書いています。同団体のアンケートに対して「『匿名のアンケートだからオンライン授業を希望するという意見を学生を装って回答して妨害しよう』と煽動した教員(らしきアカウント)もあったようです」、これに対して同団体は「『どちらの意見が正しい、ということではなく、事実は学生保護者がどう受け止めているのかを伝えたかった』と述べ、虚偽の可能性がある回答も削除することなく、すべての意見を公開することにしたと対応の経緯を説明しています。プロジェクトのメンバーは実名で活動していませんが、大学や教員に対する配慮をしています。プロジェクトを指ししてではありませんが、小林哲夫は、こうした配慮ができることを現代の学生の運動の特徴だと述べています」(pp.65-66)。

光本のこの書籍は 2023 年 1 月現在、「コロナ禍の大学」を主題にしたものの中で唯一、対面授業再開運動を正面から取り上げています。以降、類書が出版されないなら、同著が「対面授業再開運動」を「コロナ禍の大学」という歴史的文脈に位置づける基準点となるでしょう。いうなれば「コロナ禍の大学」の正史になるわけです。その正史において「大学生対面授業再開プロジェクト」は対面授業再開運動の代表的な運動体として重要な位置を占めることになるのです。

国政に影響力を持つ、旧帝国大学の教育学者である光本は同団体をコロナ禍において活躍した学生運動の1団体として理解し自著にその存在を記載しています。これによって同団体の活躍が歴史に残ったわけです。

同時に同団体に対する妨害者を同団体が主張するように大学関係者であると推定、対比させながら同団体について「大学や教員に対する配慮をしています」と積極的に評価しています。

このように、この「大学生対面授業再開運プロジェクト」はコロナ禍においてメディアの中で輝き、政府に影響力を行使しようとし、歴史上、名誉ある運動体として名を残したわけです。


「大学生対面授業再開プロジェクト」の真実(A-n-I/21-)

 

 「大学生対面授業再開運プロジェクト」については私たちのレポートA-n-I/21において反自粛・反大学の性格を持つ匿名学生団体であることがわかっています。この特徴については光本がこの書籍を著した時点で入手可能な公開情報(例えば、SNSへの投稿)で判別可能なものでした。

 光本は同団体のアンケート結果にも触れますが、3回目のアンケートには「大学生保護者有志一同」の署名がされた文書が添付され、連絡先には過激活動家である「たかちん=しろちゃん」のTwitterアカウントが明示されていました(A-n-I/21、pp.7-8)。

 光本が「虚偽の可能性がある回答も削除することなく、すべての意見を公開することにしたと対応の経緯を説明しています。プロジェクトのメンバーは実名で活動していませんが、大学や教員に対する配慮をしています」と好意的に評価したものは保護者作成の文書の内容だったわけです。

同書で次のように書いています。

文科省がこのようにオンライン授業の比率が少ない大学に対して、 一種の制裁ともとれる動きに出た背景には(略)学生および父母らの間で、大学の対面授業の再開を求める運動が行われたためです(p.56)。

 

 彼は「学生および父母らの間で、大学の対面授業の再開を求める運動が行われた」としており、対面授業再開運動に保護者が関与したことを理解していたようです。そうなると、光本がSNS上で過激な活動を続けていた「たかちん=しろちゃん」のことも知っていた可能性が高いですし、当該文書の「大学生保護者有志一同」の署名を見落としていたというのも考えにくいです。そうなると意図的に保護者作成の文書を学生が作成したものとして読者に誤認させていたのではないかと疑われても仕方ないでしょう。

ちなみに彼は「対面授業の再開を求める運動は、個別大学でも行われました」(pp.59)として「東京理科大学オンライン授業アンケート」も紹介していますがこの団体の背景と問題点も私たちは明らかにしてきています(レポートA-n-I/23参照)。

謎の「東京理科大学オンライン授業アンケート」を追え!(A-n-I/23)

3 光本の弁明

 私は彼にこれらの点を問い合わせるため、以下のようなメールを2022年3月28日に送りました。

光本先生


初めまして、立命館大学で教育学を研究しております蒲生と申します。

この度は先生のご著書「2020年の大学危機」についてご質問させていただきたく、

出版社様のご協力のもと、ご連絡させていただきました。

ここでは「大学生対面授業再開プロジェクト」に関する記述で2点お伺いできればと思います


1点目は同団体の記述(56-59ページ)において先生はこのグループの思想的性格について言及されていません。同団体はTwitter等で明確に「反自粛」「コロナを感染症5類に」とワクチンが開発・普及される以前に訴えていました。先般、この団体の創設者のインタビューを行い、この団体が明確な「反自粛思想」のもと旗揚げされたものであることを確認しました。光本先生は同団体について紹介されているということはその思想についても目にしていたと思いますがなぜその部分は書かれなかったのでしょうか。


2点目は65ページの注13です。同団体の声明文を引用しながら「大学や教員に対する配慮をしています」として小林の書籍を引用し、「こうした配慮ができることを現代の学生の運動の特徴」としていますが、この声明文は「大学生保護者有志一同」と署名されています。光本先生はどうしてこの声明文を学生が書いたものとしたのでしょうか。


ご回答よろしくお願いいたします


なお、私のアンケートを引用されていますからご存知かもしれませんが

コロナ禍の大学をめぐる様々なトピックスを調査し、レポート化し順々に公表しております。(URL略)


いただいたご回答も公開前提でお願いいたします


蒲生


 返答は送付日である2022年3月28日のうちに返ってきました。以下のようになっています。


蒲生先生


貴重なご指摘ありがとうございました。


1点目。「反自粛」は8/31のツイートで述べていますね。「自粛」は国民の側の自主規制である限り、政府の責任を免除してしまう可能性がありますので、「自粛」を中心に感染症対策を考えていくことには私も賛成しません。ただし、添付した2020年の9月1日のツイートのように、この団体は政権批判の議論はしないとも述べていますので、私の立場とも違うようです。これらのことに関しても記述した方がよかったなと、ご質問をいただいて思いました。

「コロナを感染症5類に」の方は、私は、(おそらく先生と同じく)「コロナを感染症5類に」には反対です。ただ、このような主張のツイートは私が見た限りでは見つけることができませんでした。見落としているものがあれば、教えていただければありがたく存じます。


2点目。小林哲夫が述べている「現代の学生の運動の特徴」は、直前の一文の続きとして書いたつもりでおりました。ただ、その前の文では「大学生保護者有志一同」から引用していますので、先生の言われるような疑問が生じてもおかしくありません。二つの文章の間にもう少し言葉を補い、前後を明確に区切った方がよかったなと思います。


以上の内容について、引用等していただくことはもちろん構いません。


 1つ目ですが光本は「反自粛」について賛同しながら、「この団体は政権批判の議論はしないとも述べていますので、私の立場とも違う」、「コロナを感染症5類に」には反対と回答しています。どうも彼はこの団体が持つ(創設者の女子学生が当時、陰謀論に染まっていたような)「反自粛」を標榜しての過激な側面を理解できていないようです。

 2つ目に「『現代の学生の運動の特徴』は、直前の一文の続きとして書いたつもり」として、私の誤認であるように述べています。上でも述べていますが当該注釈を見てみます。

「大学生対面授業再開プロジェクト」 のアンケートに対して、「匿名のアンケートだからオンライン授業を希望するという意見を学生を装って回答して妨害しよう」と煽動した教員(らしきアカウント)もあったようです。これに対して、プロジェクトは、「どちらの意見が正しい、ということではなく、事実や学生保護者がどう受け止めているかを伝えたかった」と述べ、虚偽の可能性がある回答も削除することなく、すべての意見を公開することにしたと対応の経緯を説明しています。プロジェクトのメンバーは実名で活動していませんが、大学や教員に対する配慮をしています。プロジェクトを指してではありませんが、小林哲夫は、こうした配慮ができることを現代の学生の運動の特徴だと述べています。小林哲夫『平成・令和学生たちの社会運動』光文社、2021年。(pp.65-66)


 正直なところ、彼の返信と彼の著述を見比べて、彼が何を言いたかったのか理解できませんでした。そもそも私が質問したのは「光本先生はどうしてこの声明文を学生が書いたものとしたのでしょうか」ということであり、上記、著述を見る限り、彼が保護者一同と署名あれた当該声明文(文書)を学生が作成したものだとしていることに(つまり事実を捻じ曲げて著述したことへの)直接的な弁明はありません

 ちなみにこのメールで光本は「コロナを感染症5類に」というツイートを見つけられないと言っていました。私は同日、当該URLを彼に送りました。光本は、

「大学生対面授業再開プロジェクト」がどういう人びとなのかは私も気になってはいましたが、自身で調べ切れておりませんでした。レポート楽しみにしております。


というメールを同日内に返信してきました。

 レポート公開後、光本に案内を出しましたが返答はありませんでした。

4 背景情報の欠如や根拠のない主張

改めて彼の書籍を読んでみると不自然あるいは不適切に感じる箇所が複数見つかります。


①学生団体の政治的背景

1つはFREEら学費減額運動に関する記述です。

私たちの調査(A-n-I/31)によれば、学費減額運動をリードしていたのは日本共産党系の学生政治団体で、同党と強い繋がりがある日本民主青年同盟との関連が強く示唆される「FREE」でありました。もう一方、山岸鞠香という活動家の指導のもと、同時多発的に発生した学費署名を束ねた「一律学費半額を求めるアクション」です。

「コロナ禍の大学」と日本共産党(A-n-I/31) 

光本は両団体について背景にある党派性、大人による指導について言及していません。これは彼が十分な調査を行っていなかったことの「あらわれ」のようにも見えますが、光本の専門性や北海道大学教職員組合の役員を歴任していたこと、国会への参考人招致などの実績を考慮すれば、これら団体の政治的背景について全く気付かなかったというのは不自然だと言えるでしょう。少なくともFREEと日本共産党など、野党勢力との関係性は言及すべきだったのではないかと思われます。


②根拠なき「学生の信頼を得た大学」評

次に北海道の北星学園大学についての記述です。彼は対面授業再開運動をめぐる対立に対して、「学生の信頼を得た大学」(節の見出し)として北星学園大学の活動を高く評価します(pp.60-62)。ですが、北星学園大学が「学生の信頼を得た」とする根拠は希薄です。

北星大でも、学生の不満はありました。オンライン授業になったことにより、学費の減額を求める学生の声が上がりました。多くの大学で起きたように、サーバーがダウンするという事態にも学生の不満が高まったようです。しかしながら、Twitterのハッシュタグ#みんなの北星に寄せられた「資料を前日までに上げてほしい」「サーバーを強化してほしい」といった学生の要望に対して大学が対応していった結果、前期終了時には 「授業の質が下がっていた」という学生はほとんどいなくなったといいます(えすこ@escopandaHGUさんの Tweetより)。このことは、匿名のSNS のやりとりであることが対立の決定的な要因ではないことを示しています。(pp.61-62)

 

 注釈に3つの当該大学の報告書が文献として挙げられていましたが、本文で明示されている根拠らしきものはSNS上の1つのアカウントの投稿であり、それも具体的な内容もなければURLなど適切な引用方法でそれが示されてもいません。これを根拠として特定の大学の取り組みを賞賛するというのは理解できません。率直に言って高校生の自由研究でもかなりの質の悪い部類に入るレベルです。

 

③大学教員アンケート

 光本は私の「コロナ禍における大学教員:全国大学教員アンケート調査」(2021年2月に公開)を同書で引用しています。このレポートではメディアが取り上げなかったオンライン授業の実態、苦境に立たされる大学教員の実像をまとめたものであり、一定の反響もありました。光本はそのレポートから大学教員による自由記述分析から1つの事例を引用し以下のように記述します。

ところで、学生が表明した要求は必ずしも受け入れられてきたわけではありません。学生の要求のうち、あるものは少数意見だとされ、あるものは「身勝手」だとして、大学にはねつけられました。学生に対して厳しく接したのは大学だけではありませんでした。2020年3月、海外旅行から帰国した学生らに感染者が出たことをきっかけに、学生バッシングともいうべき状況が生まれました。その後も、学生が自粛していないこと、果ては 経済的支援を訴える学生に対しても非難が行われました。

学費減額運動にかかわった学生の一人は、現代の学生をとりまく状況は40年-50年前とは大きく異なっており、無理解が多いと述べています。ある大学教員は、 コロナ危機 に関して行われたアンケート調査の自由記述の中で、「学部生が、社会の中で想像以上に周縁的なポジションにあることを痛感させられた」と述べています。別の教員は、「大人であればもう少し自分で動けたかもしれません。子供であればもう少し守ってもらえたでしょう。不幸にも大人と子供の間という微妙な年齢である大学生が最も厳しい状況に置かれてしまった」と分析しています。(pp.131-132)

 

「学部生が、社会の中で想像以上に周縁的なポジションにあることを痛感させられた」というのが私のレポートからの引用です。当該箇所は自由記述の分析で「(5)カテゴリー訳の難しかった記述」として分類されたものから引用です。以下の内容が全文となります。 

コロナ問題をめぐり、大学教育あるいは大学生の地位が非常に軽視されていることが浮き彫りとなり、それに対する危機感を抱いた。なぜ大学生のみがオンライン教育主体となるのか? なぜ罹患した際に大学生のみが所属先まで特定されるのか? これらは、大学生が「規制しなければ手に負えない」といった一般イメージの裏返しであり、極端にいえば、大学、というより大学学部生が、社会の中で想像以上に周縁的なポジションにあることを痛感させられた。各大学機関はもとよりマスコミや文科省を含めて「大学教育とはどうあるべきか」ということについて、再議論と再構築を行うべきであると考えている。(小規模公立、学力中位)(コロナ禍における大学教員、p.24)

 

 上記自由記述について、レポートで論評は避けましたが「なぜ大学生のみがオンライン教育主体となるのか?」というのは大学生の行動範囲とその規模が影響するものであり、ある意味で当然のことでした。その事実を無視し、「大学生が『規制しなければ手に負えない』といった一般イメージの裏返し」と述べ「大学学部生が、社会の中で想像以上に周縁的なポジションにある」というのは根拠のない偏った見方だというしかありません。

 光本はこの自由記述を引用しながら、「学生が表明した要求は必ずしも受け入れられてきたわけではありません。学生の要求のうち、あるものは少数意見だとされ、あるものは『身勝手』だとして、大学にはねつけられました」と大学当局を非難します。

 このレポートを刊行した当事者として、光本による大学批判に利用されたという感覚しかありません。彼はこのレポート全体が示す大学教員の苦境、孤立に微塵も興味も示しませんでした。

 おわりに

 ここまで見てきたような調査不足や恣意的な引用をしてまで、光本はこの書籍で何を表現したかったのか。同書を好意的に評価した北海道教育大学釧路校の木戸口正宏の書評にそれは隠されているでしょう。

大学を取り巻く状況は、近年厳しさを増している。個々の大学が「生き残り」をかけて、競争や限られた「資源」の「奪い合い」を強いられるとともに、予算配分や「評価」をテコに、政策の先取りや国家による統制の受け入れを余儀なくされ、運営における自律性を喪失させられていく現状は、研究教育の場としての大学を、さらに痩せ衰えさせていくことになるだろう。

 本書はそうした現状を鋭く批判するとともに、学生による異議申し立てや、そうした声に誠実に応答し、学生とともに大学における教育と研究の「危機」を乗り越えようと模索している大学人たちの取り組みに依拠しながら、現状を乗り越えていくための視点についても示唆に富む指摘(大学における「自律的改革と創造的連携」の回復)を行っている。その道筋は容易なものではないが、傾聴に値する提言であるように思われる。本書が多くの大学人に読まれることを願う。(p.60)


木戸口正宏(2023)「書評 光本滋著『2020年の大学危機―コロナ危機が問うもの』」

『教育学の研究と実践(18)』、pp.58-60


 「学生による異議申し立て」を描くために、彼は学生たちの反自粛・反大学という過激思想や背後にある党派性、大人の指導の存在を排除しました。そして、「そうした声に誠実に応答し、学生とともに大学における教育と研究の『危機』を乗り越えようと模索している大学人たち」を描くために根拠なしに「学生から信頼を得た大学」を夢想し、ほとんど稀な意見を利用するために大学教員の苦悩と孤独を無視するわけです。

 彼が描いたストーリーは学生運動とその庇護者としての大学教員、さらにそれらを抑圧する国家(あるいは大学当局)というものです。私にはこれは1970年前後の学園紛争の焼き回し的で、団塊の世代やそのフォロワー世代、あるいは現代の活動家たちにとって聞こえの良い、言うなれば左翼的イデオロギーに満ちたものに感じられます。

 この安直な物語を描く彼の姿には研究者としての基本的能力の欠如を見ることができますが、その先にはそれらの相補的な関係も見えてきます。つまり、研究者としてのスキルの欠如を誤魔化すためには、ある人々が受けいれやすい物語の中に現実を加工して当て嵌めれば良いというわけです。

  これは学問なのでしょうか、あるいはイデオロギーポルノとでも呼べるものでしょうか

  このようなイデオロギー・ポルノを生み出せば博士号をとれ、旧帝国大学でテニュア付きのポジションにつき、国の政策に影響力を持つことができるのでしょうか。誰かを慰撫するイデオロギーに沿った研究を行うことで富と名声を得ることができるなら、もはや誰も大学なるものを信用しなくなるでしょう。

公開日:2024年3月29

誤字修正:2024年4月1日

*上記レポート作成にはChatGPTを利用しました

 ©︎GAMO Ryota 2020-