電磁波技術を隠蔽する二つの理由
人体の五感・三欲や運動機能などを機械的に送受信できるようなBMI技術から、地震・竜巻・豪雨など自然現象まで誘発できる電磁波関連技術ですが、この技術がなぜ世間に隠蔽されているかというと、二つの理由があると考えられています。
ひとつは何もないところから、突然、声を聞かせるようなことができる技術であるため、使い方によっては人間の精神を混乱させるような、非常に危険な犯罪が起こりうる可能性があるため、犯罪防止など治安維持の観点から隠蔽されているというものです。アメリカ主導で、隠蔽することが決まり、これが現在でも守られているとみられています。
もうひとつは、世界防衛システムという考え方で、先進諸国がこれを保持し、研究開発を進めることで、世界における軍事的優位性を維持しているのだ、というものです。
電磁波関連技術の隠蔽については、インターネット環境がある人が検索さえすれば、誰でも知ることができるにように、すでになってしまっていますので、技術はともかく、被害の隠蔽はすでに失敗しているといえます。
電磁波攻撃を防御できないような政策がとられている
電磁波技術ですから、電波妨害機で電磁波ノイズを発生させることで、ある程度、電磁波による被害を抑えるようなことができることが、すでに知られています。日本政府はこれを隠蔽するため、総務省を使い電波妨害機の販売に規制をかけるなどして、電磁波被害をこうむっている、集団ストーカー被害者のとどめをさすようなことまで、実際に行っています。
この状態では、悪質な犯罪者から電磁波攻撃を受けた場合、被害を受け続けることになります。この被害が継続した結果、ガンが誘発されたり、電子レンジで過熱されたような火傷のような被害を受けたり、さらには、心拍数の急上昇や急下降などの被害によって、直接的に殺されてしまうような危険すらあります。
電磁波関連技術の隠蔽は、あくまで治安維持など電磁波被害の防止を目的のひとつとしているはずです。そのため、すでに被害者が出てしまっている現状では、電磁波被害の防止策として、電波妨害機による電磁波攻撃の緩和くらいは、認めるべきでしょう。総務省の電波妨害機の販売規制はあきらかに電磁波犯罪者側に有利なものです。被害者にとっては人権を侵害されていますので、日本政府が人権侵害を肯定しているようなものです。
電磁波関連の主要な技術を隠蔽するだけであれば、それほど問題はないでしょう。しかし、だからといって、電磁波攻撃を助長し、被害を拡大するような状態を後押しすべきではありません。
電波妨害機の販売規制は、本来の電磁波関連技術の隠蔽意図に反する、あきらかに間違った規制ですので、改めるべきです。（2016/01/12)