具体的な和平交渉で主張すべき事柄
Talks-with-the-assailant, 2016.4.15, 2017.12.2, 評価:★★★★
集団ストーカー犯罪を行う加害者との、直接的な対話、話し合いが可能な場合、積極的に話し合いを行うべきです。 これが被害改善に最も有効な対処法となります。 実際には、犯罪者がすぐに犯行を認めることはありませんので、根気強く交渉を行わなければなりません。 加害行為も人がやっていることですから、人の心に反省を促し、加害行為をしないように導き健全化するのが、人間らしい自然な対処法と言えます。 人的な被害に対しては、話し合いなどの交渉が最も有効な対処方法であることは確実な事実です。
電磁波やテクノロジー犯罪については、説明することが難しいので、うまく説明できない場合は、話題にはしないほうがよいでしょう。 加害者も加害行為を行うこと以外は普通の人と同じですから、その普通の人へいきなりテレパシー技術や思考盗聴などを説明しても理解することができません。 理解できないどころか、おなしなことを言う人だと思われてしまい、それだけで相手は思考停止してしまい話を聞かなくなってしまいがちです。
日本人の常識や世界観は主にテレビを使って形作られていますので、テレビに出ている人たちが理解できないようなレベルの話は、相手とかなり親密になってから、さらにちゃんとした説得力のある証拠を示したりしないと、なかなか理解してもらえないでしょう。
相手を思考停止させてしまう危険ワードについては別項目にまとめています（※１）。
携帯電話・スマホ・ノートパソコンなどが使えるのであれば、説得力のあるネットサイトや動画をうまく利用するとよいでしょう。 世間的に隠蔽されている技術や犯罪を言葉だけで説明するのは、とても難しいことです。 感性的な人には被害者デモ活動の動画、理性的な人には技術を扱ったサイトを利用すると効果的でしょう。
テクノロジー犯罪の実行犯が電磁波や中性子線被爆により、救急車で運ばれるような事故が度々に起こっているという情報があります。 加害者の健全化を考えると、実行犯は危険な仕事をさせられているという点で被害を受けていると知らせてあげるのも効果があるでしょう。 電磁波などの加害装置・加害兵器の危険性を知らされていなかった実行犯たちは、自分たちすらだまされていたことを理解することでしょう。 2016.4.15, 2017.12.2
＜参考＞
（※１） 加害者を思考停止に追い込む危険ワード - 和平交渉
信用出来ない話や陰謀論扱いとして誤解されやすい言葉
被害を打ち明ける際の注意点 - 憂国と警告―GHQの洗脳から醒めた日本人のブログ 2017.12.12
このあたりの記事を印刷して読み聞かせるのもよいでしょう
相手の良心に訴える情報を選びましょう
直感的に理解させるには動画がよいでしょう
デモやフォーラム動画は初心者にも分かりやすい説明になっています
犯罪者は、犯罪行為に関しては、証拠が残らないことをよいことに、自分の犯行を認めることはほとんどありません。 この背景には、公安や創価学会などが口止めしていたり、言い訳の方法を教えているという事情があります。 犯行を非難するのであれば、具体的な証拠のあるものに限定すべきでしょう。 ただし、加害者がそのような証拠を残すことは少ないため、これはあまり現実的ではありません。
そこで何を主張すべきかというと、それは一般的な被害者が受ける被害、自分が実際に受けている被害について主張するのがよいでしょう。 マイクロ波、電磁波、思考盗聴、その他の監視技術などテクノロジー部分にはふれずに、まずは具体的にどのような嫌がらせを受け、精神や健康がどのような被害にさらされているのか、できるだけ真剣に、熱心に伝えるのがよいでしょう。
加害者は基本的には、自分が悪いことをしているということを、あまり理解していません。 そのため、自分たちが結果的に嫌がらせ犯罪を行っていたということを理解させることで、犯行の抑制、被害の緩和などが期待できます。 被害者が嫌がらせ犯罪で圧力をかけるべきターゲットではなく、心身ともに被害を受けている被害者であるということを加害者に理解させましょう。
話し合いで、加害者にどの被害が特につらいのかなどを伝えると、被害者自身の弱点をさらけだしてしまうことにもなります。 そのため、短期的には、よりひどい被害に合ってしまう危険も、あるにはあります。 実際に、ブログなどに被害体験を書くと、同じ加害行為が繰り返されやすくなることが知られています。
しかし、人を苦しめて喜んでいられるのは、被害者の痛みを理解できてない状態の人かサイコパスのような狂人や本当の精神異常者だけですので、対話を重ね被害の悲惨さなどを理解させていくうちに、被害者の弱点を突くような非人道的な加害行為は抑制されていきます。
嫌がらせ攻撃が減るのは話し合いで理解を得られた相手とそれを監視や人から聞いたような末端の加害者だけで、公安・自衛隊情報部・創価学会など集団ストーカー犯罪の主犯格の組織に属する人間に対しては、自分の弱点をさらけだしてしまうというデメリットもあります。 それでも嫌がらせ犯罪の実行犯となる末端の加害者を健全化することで、多くの被害を軽減できる可能性があります。
公安・自衛隊・創価などの内部にいる主要な犯罪者であっても、人としての基本的な善悪は理解していて、たとえば上司にあたる人間の命令に逆らったりはしない程度のモラルは持っています。
集団ストーカー犯罪は、危険人物の監視やテロ防止、仏的の排除、リストラなどの理由で正当化されていて、主犯格の組織に属している加害者たちにとっても、正しい行為であり正義であると、犯罪者なりに正当化しています。 この仕組みを理解して犯罪を行わせている真の主犯格の人間以外に対しては、自分たちのやっていることが単なる犯罪行為であると理解させれば、彼らもまただまされて利用されているあわれな奴隷にすぎないのだと理解するようになるでしょうから、自然と加害行為の手も緩めざるを得なくなるでしょう。
誰でも自分のやっていることに正義や正当性がなく、単なる犯罪にすぎないと理解してしまうと、危険を感じ、心の中に犯罪の責任を取らされたくないなどの自己防衛意識が生まれてきますので、加害行為も沈静化に向かうという仕組みです。
加害者側の人間と対話ができるという状態は、問題を改善するうえで非常に恵まれた状態です。 威圧的な態度をとったり、攻撃的な発言を行うことは我慢して、あくまで正当な主張を平和的に続けることで、対話可能な相手であれば、かなりの確率で健全化させられる可能性があります。 「冷たい人々」の項目で説明していますが、話し合いでは被害者の話を否定したり、無視していたような加害者も、その後は結局加害行為を控えるようになる傾向があります。 否定されたり、無視されたりしてもあきらめずに話し合いを続けていくのがよいでしょう。
世界中の政府、国家から危険宗教団体、カルト団体として認定されている創価学会の会員であっても、話し合いで被害を軽減させたり、カルト教団から改宗、脱会させたりした例もあります。 同じ人間同士、分かり合えると信じて頑張りましょう。 2016.4.15, 2017.12.2