集団ストーカー犯罪の現状

current_state_of_the_gang_stalking_crime, 2015/10/22, 2016/11/21

集団ストーカーは公然の秘密

日本国内にテクノロジー犯罪技術と呼ばれる高度な監視と攻撃を行える技術が存在し、悪用されているという事実は、すでに否定しようがない現実となっています。

警察用語での強制尾行にあたる、集団ストーカーという言葉は政府・マスコミが規制し、使用を禁止しているほど、すでに社会に根付いてしまっています。

このことは日本のマスコミなどからすれば公然の秘密であり、関係者であれば何十年も前から知っていたような話なのでしょう。しかし、それを私たち一般人が知るのは、集団ストーカー被害者になってから、しばらく時間がたった後のことになります。

集団ストーカー被害自体は、日本でも1980年ごろから被害報告がありますので、最近、始まった新しい犯罪という訳ではありません。携帯電話とインターネットの普及で世界がIT社会へ変革されたことをきっかけに、犯罪行為と被害報告の情報共有がされるようになって、犯罪者と被害者が同時に増えることになったのでしょう。

誰も取り締まれないので、被害者は増えるばかり

日本における監視いやがらせ犯罪、集団ストーカー・テクノロジー犯罪と呼べるものは、それを行う利権や組織からおおむね3つに分類することができます。それは政府や警察・探偵関連の防犯利権、精神医療と薬剤などの医療利権、カルト団体などの宗教利権の3つです。

このほかに役所や企業・団体などの民間組織、さらには暴力団などが、それぞれ不都合な人間の排除や情報隠蔽、おどしや陰から圧力を与える場合などに、集団ストーカーを行っているとみられています。

また、探偵や民間警備会社、暴力団・カルト団体など、さらには警察やその関連組織のなかには、民間企業などから集団ストーカー犯罪を依頼され、請け負う組織があることも知られています。これらの組織は、集団ストーカー代行業者と呼ばれています。

集団ストーカー犯罪では、防犯・医療・宗教の三大利権が主な加害主体で、その他の加害組織は、三大利権の関係者、カルト団体の構成員や探偵などが犯罪手法や技術を広める役割を担っているとみられています。

< 参考 >

集団ストーカーの犯罪組織分析

どんな組織の犯行か

集団ストーカー犯罪は犯罪証言や被害報告が大量に存在することから、犯罪と被害が存在すること、またその主体として集団ストーカー組織が存在することは、否定しようのない事実です。

しかし、犯行の証拠となると、政府や警察・マスコミなどが総力を上げて隠蔽しているため、犯人を逮捕できるような決定的な証拠は確保できていない状態にあります。

本来であれば犯罪者を逮捕するのに十分な証拠を、すでに確保することにも成功している被害者もいます。しかしながら、警察側が受け付けないという態度をとっているため、犯人を逮捕することができないというのが現状です。

集団ストーカー被害が減らない大きな原因のひとつは、警察が犯人を逮捕しない、あるいは警察が逮捕できない、ということです。警察はむしろ、集団ストーカーを強制尾行として合法化して悪用していますので、どちらかというと加害者、もしくは共犯者・共謀者に近い立場にあるということも、警察の犯人逮捕を難しくしています。

日本には善良な警察官もたくさんいますので、なかなには集団ストーカー被害に前向きな対応がとられそうになることもあります。しかし、実際に犯罪を捜査する段階になると、上層部から停止命令が出されるような仕組みがすでに出来上がっています。

このことは警察自体が集団ストーカーやそれに近い陰からのおどしや圧力で支配されている状況証拠のひとつとも言えます。

このようなことから、警察が犯人を逮捕するような動き、犯罪者を減らす活動がまったく存在しなくなっているので、被害者が増えることはあっても、減ることはないのです。

便利な犯罪として犯罪者の間に広まっている

集団ストーカー犯罪を行えば、不都合な相手を陰からおどして支配したり、排除したりすることができます。犯罪者のような、モラルが低く、実力のない人間が世の中で活躍するには、便利な犯罪なのでしょう。

また現状では警察にほとんど捕まらないという意味で、合法的に犯行を行えることから、悪用する組織が後を絶たないのでしょう。

極悪人ではなくても、ビジネスや組織内部での競争で不都合となるライバルを、合法的に排除したり、おどすことで支配できる訳ですから、たとえ犯罪行為であっても人を支配したり、排除したいという誘惑には、耐え難いものがあるのかもしれません。

ひとりひとりの犯罪者の背後には、陰からのおどしや排除を世界的な規模で悪用している、金融マフィアがいるということも、ほぼ確実な事実として被害者だけでなく、ネット情報を活用する多くの人々の間に広まりつつある事実です。

< 参考 >

31.社会不正 - 社会不正(裏社会)