警察・検察・法律事務所・政府や自治体の関連施設・NPOなどの相談窓口
Consultation-list-gs, 2019.2.26, 2024.07.18, 評価:B
相談先の評価
SNS(ネット)
Xの返信など公開投稿が無難(非公開より工作員が少ない)、手軽だが相手を見極める力が必要
被害者団体/NPO(関係者)
工作員に当たるおそれもあるが無難な相談先
警察
一度は相談してもいいが解決には役立たない
弁護士
警察と同じく証拠がないと動けないので解決には役立たない、証拠が取れる相手なら使える
役所/自治体/その他の相談機関
話は聞いてくれるが解決には役立たない、犯罪の担当は警察なので警察を進められやい
家族/友人
常識では誤解されるよう設計された犯罪だが、本を証拠資料などを使い身長に説明すれば少しは理解されるかも
探偵/興信所
カモにされる恐れがあるので相談しないほうが無難
精神病院
精神病ではないので相談不要、カモにされ統合失調症の扱いを受ける可能性が高いのでさけるべき
このリストは調査目的で作っているものです。相談をすすめているものではありません。
近頃は犯罪が巧妙化してきていて、警察へ相談するとすぐに相談員となっている精神科医に診察させられることがあります。
そして、そのまま統合失調症患者にされてしまう恐れもあります。善意のすすめかもしれませんが、診察は強制ではないので断りましょう。
警察や精神科にも良心的な人はいますが、確信犯が権力を握っていると、何が何でも精神病者扱いしようとします。
診察を受けないといけなくなったときは、精神科医には監視や電磁波などの集団ストーカー・テクノロジー犯罪の被害については何も話さないことをおすすめします。
精神病の診断は精神科医の独断で決められるシステムになっているので統合失調症の烙印を押されるおそれがあります。
このリストは調査目的で作っているものです。相談をすすめているものではありません。近頃は犯罪が巧妙化してきていて、警察へ相談するとすぐに相談員となっている精神科医に診察させられ、そのまま統合失調症患者にされてしまう恐れもあります。
警察や精神科にも良心的な人はいますが、確信犯が権力を握っていると、何が何でも精神病者扱いしようとするので、精神科医とは何も話さないことをおすすめします。（精神病の診断は精神科医の独断で決められるシステムになっているので危ないです） 2019.2.26
＜ 目次 ＞
はじめに
関連・参考
ページトップにも書きましたが、このリストは調査目的で作っています。普通の被害者の方が相談してみても、今のところ犯罪を解決できる可能性はまったくありません。
＜ 精神科医に統合失調症扱いされないよいうに ＞
相談にはむしろリスクがあって、一番あぶないのが精神病工作です。これは被害者をわざと統合失調症患者扱いするという加害行為で、集団ストーカーの犯罪者には一般化されているとみられる常套手段です。
そもそも統合失調症は存在しない捏造された病気だとみられています。イタリアでは精神病院自体を廃止してしまったそうです。向精神薬も脳機能に障害を与える神経毒や、麻薬のように幻覚・幻聴を誘発する成分が入っているなど、危険なものが多いです。
一度、精神病者扱いされてしまうと、その後も一生そのように扱われる恐れもありますので、受診はとにかく断ったほうがいいです。確信犯的な加害者たちが被害者の言うことなどは無視して、勝手に統合失調症だという診断を下したという被害まででています。
＜ 相談するなら被害者ブロガー ＞
集団ストーカー犯罪についての知識が浅い被害者の方は、だまされやすいので、まずは犯罪についての知識をつけてください。相談することで被害が軽減できる程度まで理解が進んだら、一度は警察署に出向いて相談することをおすすめします。
この犯罪は政府系の秘密の民衆支配実験とみられていて、どの相談先も結果的に犯罪を隠蔽する方向に誘導してきますが、それでも素行の悪い加害者の加害行為を抑える程度の効果は見込めます。
もしも被害相談するのであれば、善意で相談を受け付けている本物の被害者ブロガーの方にするのがおすすめです。その際は偽被害者・工作員のやっているSNSも多いので注意してください。
相談相手となるみなさんも時間や労力に限りがありますので、いきなり長分メールを送るようなやり方ではなく、短いやりとりで少しずつ質問をしていってみてください。
連絡をしてくる人には偽被害者・工作員が多く、その相手をするのが面倒で連絡窓口を閉ざしてしまう被害者の方も多いようです。加害工作としては連絡窓口を閉ざさせて、被害者の連携を妨害することも目的となっているだろうと思います。
誰が偽者かは区別できるでしょうが、本物の被害者の相談メールをコピーして送ってくるような加害者もいて、相手にするのは面倒なところもあります。
ですが、いつかは被害者同士は連携して、団結していかないといけないので、連絡方法のひとつくらいは確保しておいたほうがいいだろうと思います。
民衆を分断して団結させないというのは、支配層の戦略でもあるので、本当はなるべく団結したほうが問題の解決につながるはずです。ちなみに支配層は人々が団結して反抗してくることを恐れています。
＜ 警察に相談して被害抑制 ＞
繰り返しになりますが、このリストにあるどの相談先も集団ストーカー犯罪の解決能力はありません。解決のために相談してもほとんど効果はありません。
それでも警察などは、近所に住む顔の分かっている加害者に対して、不道徳な行いを指導してもらう程度のことならできる可能性はあります。
実際に警察署に出向いて相談すると、結果的にその他の素行の悪い加害者の加害行為を抑制する効果はあります。相談先にだまされない程度の知識が身についたら、一度は警察に相談に行っておいたほうがローテクな被害が収まりやすくなります。
集団ストーカーは社会から隠された政府系の民衆支配実験でもあります。被害の相談先となる公的機関や民間団体も秘密実験の影響下にありますので、相談先の人たちも犯罪を隠そうとすることが多くなっています。
親切そうな相談員の人も結果的には犯罪を隠蔽したり、被害者をだます方向へ誘導してくるので注意してください。
＜ 警察などへの相談件数を増やして政府に圧力をかける ＞
私たち被害者が公的機関などへ相談することのメリットには、相談件数の増加で、政府などに対処させる圧力をかけられるというのがあります。
ただし、圧力をかけてみても、それで犯罪が解決に向かうのか、さらなる隠蔽や加害の悪化に向かうのかは分かりません。
それでも反集スト活動の基本は犯罪事実の周知ですから、長期的に考えると、相談件数を増やすだけでも、よい方向へ流れを変えられる可能性のほうが高いだろうと思います。
主犯格の犯罪者たちに、これ以上の犯罪隠蔽は愚策だと思わせることができれば、おおむね成功といっていいのではないでしょうか。
そもそも集スト犯罪は今の時点でも隠蔽できていないので、犯罪を続けていること自体が愚策ともいえます。 2019.2.26
＜ 関連 ＞
精神病の誤診断への対策、統合失調症などの精神病扱いされないために
非常識性を根拠にした隠蔽工作 2019.3.27
＜ 参考 ＞
【Café Mizen-未然-】ストーカー被害を未然に防ぐことを目的とした警察庁公式サイト｜相談窓口・支援制度
犯罪解決能力のないリンク集、相談以外の目的であれば利用可
組織的嫌がらせを受けたときの相談報告先(各機関へのリンク集)とワンポイントアドバイス 2017/12/2
問題解決ではなく調査目的などでの利用を推奨 2019.2.26
加害勢力への分断工作的なアプローチ 参照：「⇒警察には警察を、防犯には防犯を。」 2019.2.27
県警本部や警察庁などの電話番号や対応部署 2019.3.27