集スト被害対策の失敗例
bad_deal_example, 2015.12.30, 2019.3.21, 評価:B
集団ストーカー犯罪を自覚した被害者のみなさんがとってしまいがちな対策の失敗例には次のようなものがあります。謎の監視やいじめ、リストラ、村八分、統合失調症などが、本当は集団ストーカーというシステム化された組織犯罪だと気付いた人たちがついとってしまいがちな行動についてです。 2019.3.20
＜ 目次 ＞
警察への集団ストーカー被害相談
すぐに精神病者扱いされることも
探偵への調査依頼
探偵と加害者はだいたいお仲間
弁護士への相談
証拠さえ整っていれば裁判で勝てる
引越、海外移住
被害者の受け入れ先
特にひどい被害は軽減する可能性もある
通常の被害はおおむねなくならない
防犯機器の購入
関連・参考
すぐに精神病者扱いされることも
末端の警察官であれば、基本的には市民の味方ですが、集団ストーカー問題では別です。わざわざ警察署の安全対策課などに足を運んでも、監視・尾行・待ち伏せ・つきまとい・ほのめかし被害などは、まともに取り合ってくれません。
警察では、まずは警察が味方ではないという、常識では考えられない現実を確認することや、それどころか精神病者やクレーマーのような扱いを受けることを確認することくらいはできます。
器物損壊やゴミ、動物の死体を敷地内に置かれたなどの証拠が残っているものなら、一応は捜査をしてくれます。これは警察に電話をかければ、家まで来てくれます。
警察に監視されているとか、つけまわされている、ほのめかし被害を受けているなどと訴えても、非常識工作や精神病工作の被害にあう可能性が高いです。
被害あるいは加害が進んでいる地域では、警察の相談すると、集スト被害を扱う専門家として、積極的に精神科医を紹介する警察官がいます。実際に精神科医と話をすると、被害を幻覚・幻聴として扱い、統合失調症だと診断されてしまう恐れがあります。
精神病者扱いされると、被害証言を否定する根拠とされてしまい、社会的な信用を落とされ、不利な状態になってしまいます。そもそも集スト被害は事実であり、精神病ではないので、診断をすすめられても必ず断るようにしてください。
悪徳精神科医に捕まってしまうと、親切なふりをしながら、裏では偽の診断書を書いて、統合失調症であるという証拠を作られてしまう恐れまであります。
集スト被害について、現役の警察官は、「被害があるなら証拠を持って来い」などと、本当に言ってのけます。証拠を持っていくと、犯人が特定できる映像や音声が残っていないとダメだと言い出したりします。
「証拠をとって犯人を捕まえてきたら、逮捕してやる」とまで言う警官もいました。普段は裏金として横領している捜査協力費も5000円くらいなら出してやろう、と言わんばかりの態度をとられる被害が多く報告されています。
これはテレビその他のマスコミが作り上げた常識の世界からすると、嘘のような話ですが、現実です。集スト被害の訴えと同時に、手のひらを返し、態度を豹変させる警察官の目撃報告は、ネット上でもかなりの数が確認できます。
それでも、警官も集団ストーカーやテクノロジー犯罪と関係ない部分に関しては、それなりに対処してくれます。
集スト犯罪での加害集団は、監視と情報共有を基本としていますので、被害者が警察に相談すると、加害者は被害者がついに集スト犯罪に自覚して行動を起こした、などと判断しているようです。その結果、器物損壊などの証拠の残るようなあからさまな犯罪を控えるようになる傾向があります。br>
ですから、警察への相談は犯罪とそれに関係している一般加害者へのけん制にもなりますので、集スト関連以外の被害の届けであれば、ある程度有効な被害対策となります。
ちなみに管理人が警察に証拠を持って出かけたところでも、犯人を捕まえてきたら逮捕してやる、と言われました。相談の途中で公安らしき謎の加害者が現れ、相談してた警官に説明したらしく、相談の席を外した警官とと公安らしき人物が話をした後は、態度をガラッと変わりました。
末端の巡査くらいの警官でしたが、「責任は組織がとる」と連呼していました。責任の所在を組織全体に摩り替える責任転嫁が行われました。
残念ですが、これが今の集スト犯罪の現実です。
＜ 参考 ＞
15101601.21 責任は警察組織が取る！？ 現役警察官の氏名隠蔽事件 全10回
被害者が交番から所轄・県警本部へ足を運んだ真相追求の記録 2019.3.20
もしも恋愛トラブル関連のストーカーのように、犯罪者が個人や少数で特定できるのなら、犯人を見つけ警察に通報することでおおむね被害を減らすことができまるだろうと思います。
ですが、集団ストーカーの場合は、犯人を見つけても、警察には対処できません。一般的には非常識工作を使い、常識的にそんなことはありえないとして、相手にしてくれません。
犯人を特定した場合でも、統一教会や創価学会などカルト宗教関連の嫌がらせはあきらめるしかない、あるいは、警察組織の上部から捜査が禁止されているなどと言って、捜査はしてくれません。 2016.1.1, 2019.3.20
探偵と加害者はだいたいお仲間
監視被害に気付いた段階で、探偵へ調査を依頼する被害者の方も多いです。自分の被害が集団ストーカーだと気が付く前に、警察を頼って相談すると次のように言われることがあります。
「犯罪の証拠がないので捜査できない。」
「犯人が特定できないので捜査できない。」
「あなたは監視されるような特別な人間ではない。」
「調べたいなら探偵にでも頼んでください。」
このように言われて、素直に探偵に頼んでしまう人がいます。
調査を依頼すると、一応は調べてくれます。ですが、盗聴器が見つかったなどの結果が出たという話は聞きません。お金を取られただけで何も変わらなかったという報告ばかりがネット上に残されています。
中には建築業者などと結託して、電磁波を防ぐ壁の設置をすすめ、何百万円もとられた挙句、効果がなかったとか、調査費用を50万円払ったのに何もしてくれなかったとかいう、ひどい話もあります。
探偵や興信所をやっている人たちの中にも、良心的な人がいる可能性はゼロではありません。ですが、探偵事務所や興信所は、自治体の管轄下にあり、事実上警察の管理下にあります。警察の天下り先でもあり、その癒着関係はあきらかです。
個人としては正義感の強い探偵がいたとしても、加害者側が事務所などに組織的な圧力をかけたりするので、まともに調査することはできないのだろうと思います。また探偵などは、加害者のレーダー監視システムを特定するような機器を、そもそも持っていないのではないかと思います。
探偵・興信所ともに警察ににらまれては仕事になりません。裏では警察のできないような汚れ仕事を引き受けたりもしています。
ですから、探偵・興信所が集スト被害者の味方になることはほぼないと考えたほうがいいです。そもそも今の集ストの監視は電波監視やサイバー監視なので、コンセントに盗聴器をしかけたりはしません。室外から指向性電磁波を照射したり、電気・電話・ネット配線などを送受信アンテナの代わりにして、証拠が残らないように監視をしています。
探偵・興信所の場合は、警察の指導の下、集スト犯罪の隠蔽を積極的に行っていることもあります。商売上、非常識だとはあまり言わないようですが、被害者へ精神科医への診察をすすめ、病人扱いしようします。これは探偵が書いた本にもその手口が載っています。
彼らも警察とだいたい同じ手口や理屈を使ったり、音信不通になったりします。 2015.12.30, 2019.3.20
＜ 参考 ＞
被害者団体・探偵などの関連書籍 - 資料 書籍・映画・ドラマなど一般公開されているもの
証拠さえ整っていれば裁判で勝てる
弁護士への相談は、犯罪の証拠さえちゃんと確保できていれば、かなりいい対策になります。加害者側からしても、あの被害者は裁判に訴えてくるから、あまりひどい加害をするのはやめよう、ということになりやすいようです。
犯罪の証拠が確保できそうなら、一度、弁護士に相談してみて、裁判で勝てそうかどうか、確認してみたほうがいいだろうと思います。
逆に裁判で使えるレベルの証拠がとれないときは、弁護士としても手の打ちようがないだろうと思います。これが悪い対処法となってしまいます。
裁判に臨むなら、無闇に弁護士に頼るのではなく、覚悟を決めて、自分でも証拠を確保する方法や、関連する法律の知識を身につけておいたほうがいいです。
隣の家からの騒音被害だけでも、ちゃんと証拠を確保できれば、裁判で勝つことができます。騒音おばさんで話題になってマスコミで犯罪者扱いされてしまった集スト被害者の方がいますのが、あの方も一度は裁判で勝利しています。
法曹の世界には、創価学会や統一教会に所属しているカルト裁判官というのがいるのは事実ですが、カルトは上意下達の軍隊的な組織なので、末端でへまをしたようなカルトメンバーまで、わざわざ助けてやるようなことはしていないようです。
創価学会がカルト会報紙の聖教新聞で、誰々を訴えてやった、などとよく書いているそうですが、実際の裁判での創価の勝率は１割程度で、本当は９割も敗訴しています。
自分の顔を出して、あからさまな加害を続けているような加害者であれば、裁判で加害行為をやめさせられる可能性も十分あります。チャンスのある方はぜひ試してもらって、その勝利の記録を、反集スト世界の歴史に刻んでほしいと思います。 2019.3.20
＜ 関連 ＞
裁判・証拠確保 … 裁判・請願・陳情・相談、証拠の集め方など
集団ストーカー歴史年表（集スト年表）
引越しても被害はなくならないが、うまくいけば軽減されるかもしれない
引越しても被害がなくならないことが分かっています。たいていの場合は引越しないほうが無難だと言われています。これは集スト世界の常識となりつつあります。お金を使わせる加害工作のひとつともみられています。
引越先は国内でも海外でもあまり変化がないとみられています。集ストは世界的な監視支配システムとなっていて、世界各国の政府や秘密警察が連携しているとみていいだろうと思います。
それでも移動することで加害者や環境が変わる部分もありますので、多少の変化が起こることがあります。被害が前より多少はマシになる可能性もあります。
お金のかかる危ない賭けにはなりますが、ものすごくひどい状況にある人なら、試してもいい選択肢のひとつではあります。 2019.3.21
被害者の受け入れ先
被害者が少しでも安全に暮らせるような受け入れ先の候補となるものもあります。それは自治体が行っている移住制度と被害者が個人で運営する避難所やシェアハウスなどです。
移住制度は過疎地域の人口減少対策や空き家の有効利用などを目的としていますが、人の少ない地域のほうが加害者の総数も少なくなりますので、多少は危険性が緩和される可能性もあります。 2019.3.21
特にひどい被害は軽減する可能性もある
住んでいる場所の周辺が集スト加害者に完全に包囲されているような状態であれば、加害者住居の少ない場所へ移動することで、被害が軽減することが期待できます。
もちろん引越先が統一・創価信者のカルト住宅街などでなければ、という条件は付きます。引越先を探すにはこの見極めが重要になってきます。ですがこの見極めもなかなか難しいのが現状だろうと思います。
自宅のとなりが創価信者の家であるような場合、被害も多く悪質になる傾向がありますが、そもそも人の少ない田舎へ引っ越せば、となり近所から直接的な嫌がらせを現実的に減らせる可能性があります。
理想としては、荒野の一軒家のような環境であれば、盗聴盗撮、電磁波被害などは防げないでしょうが、物理的な犯罪、創価信者の自宅内への排泄物放置被害などは格段に減らすことができるでしょう。
ただし、となり近所に人がいないということは、犯罪者を見張る人もいないわけですから、堂々と破壊行為を行われてしまうような危険も高まってしまいます。
ある程度、資金力のある組織であれば、遠隔地であってもワゴンでやってきて監視・嫌がらせを行い、時間になると交代して犯罪を継続するような可能性もあります。公安など防犯系集ストでは、費用は経費として、税金でまかなわれますので、資金不足におちいるようなことはないだろうと思います。
となり近所からの被害が特に大きな場合、引っ越すことでの被害軽減は、ある程度、期待できるでしょう。集スト犯がいくら大量にいてるとしても、無限にいるわけではありません。
組織は集まって活動するものですから、集スト犯の住居も自然と一定範囲に集まる傾向があります。たとえば創価学会員などは選挙対策として住居を同じ地域に集中させるため信者に引っ越させたりしています。
実際には、まったく人が住んでいないような場所で暮らすことは現実的には難しいでしょう。どこかで妥協するしかありません。創価学会員の名簿などは、なかなか手に入りませんから、どこに引っ越せば被害が少なくなるのか、判断が難しいのが現状です。 2019.3.21
通常の被害はおおむねなくならない
集スト被害の場合、国内、海外ともに、引っ越しても被害がなくなることはほぼありません。人のいるところには、どこにでも加害者がやってくると考えておいたほうがいいです。警察やカルトは全国的な組織ですから、内部を支配する統一教会・創価学会のメンバーも全国にいるのです。
離島や無人島でも電磁波被害は確認されています。電磁波攻撃の可能範囲は広いものでは数キロから数十キロになりますので、そのような電磁波機器のなかでもハイテクな部類の機器をもつ犯罪者に狙われている場合は、被害が大きく軽減することは見込めないだろうと思います。
創価学会と日本の大きな探偵事務所は先進各国に支部をもっています。また、上位の統一教会などは警察内部や外交筋と連絡を取り合っていますので、海外への移転しても被害があまり軽減しないのだろうと思います。
海外へ引っ越すのであれば、先進国よりも貧しい国のほうが被害が少ないようです。ただし、日本人の被害者である自分が引っ越したことをきっかけに、貧しい国でも電波監視システムとして集ストシステムを導入してしまうような恐れはあります。
集ストというのは恐怖支配を基本としていますので、強者から弱者への攻撃という形で行われています。逃げると弱者として追われることになりやすいのです。やり方の程度にもよりますが、ほどよく周囲に犯罪のことを正しく説明したり、ポスティングなどで対抗したほうが被害が軽減する傾向があります。
ひとつひとつの被害自体を弱めるには無視するのが一番だろうとみられています。ネット上での自分への悪口や加害者疑惑なども放置しておいたほうが収まりやすいです。 2016.1.2, 2019.3.21
＜ 関連 ＞
引っ越しても集団ストーカー被害はなくならない 2019.3.21
加害行為を無効にする長期的な高等戦術
電磁波妨害装置の販売や室内への電磁波防壁の設置をすすめてくる犯罪者も存在します。ひどい例では、妨害装置を270万円で購入させられたという被害もでています。
防御には金属板やコンクリート、水など防御対象によっていろいろなものが使えます。業者に頼むと確実に加害者から情報工作されるので、値段だけでなく品質も信頼性が落ちます。金属板もコンクリートもホームセンターなどで手に入りますので、手間はかかりますが自作したほうが確実です。
室外などの遠隔地からのテクノロジー犯罪攻撃は、指向性エネルギー兵器（DEWS）で行われているとみられています。これには、電波・マイクロ波・放射線その他の広義の電磁波やプラズマなどの電気的な変化や、粒子・音波などが使われているとみられています。
対策としては、それぞれを弱める方法はありますが、まずはどれとどれが攻撃に使われているのか、正しく判断して適切な防御を行う必要があります。
電波や音波は監視にも使われていて、自動追尾レーダーで思考盗聴を行ったり、ソナーで居場所を特定したりしているようです。攻撃するためにターゲットの位置を特定する必要があるので、レーダーでの自動追尾や思考盗聴は常に行われている可能性が高いようです。
思考盗聴が監視のキーになっているらしく、ジャマーや衝立・シェルターなどで思考盗聴をある程度まで防げるようになると、遠隔テク犯の全体が被害が軽減しやすいようです。
管理人の調べでは、遠隔地からの攻撃では、電気的な攻撃と音波攻撃が行われている可能性が高いので、電気的なものをアルミや鉄板などの金属で、音波は防音材で防ぐのがよさそうです。
電波ジャマーを使うと思考盗聴その他の電気的な被害が軽減することがあります。ですが、自分もジャマーからの電磁波を浴びてしまうので、使用は短時間に抑えておいたほうがよさそうです。 2015.12.30, 2019.3.22
＜ 関連 ＞
＜ 参考 ＞
指向性エネルギー兵器(DEWS)と低致死兵器 2019/3/5 2019.3.22
＜ 関連 ＞
FAQ よくある質問と答え（集団ストーカー・テクノロジー犯罪） 2019.3.20