解説 日本の集団ストーカー・テクノロジー犯罪の歴史

A-commentary-The-history-of-the-group-stoker-and-technology-crime-of-Japan, 2017.12.29, 2018.1.4, 評価:★★★

この記事はこのサイトが調査分析した歴史年表を元に書かれています。 この歴史年表で集団ストーカー・テクノロジー犯罪（以下、「この犯罪」と呼ぶ）の歴史を見渡せるようにしたかったのですが、年表上の事件が増えすぎてしまい、歴史が表す意味や流れが理解しずらくなっているのではないかと思い、改めて解説することになりました。

被害改善責任論の責任編集となるこの歴史解説は、その内容がすべてが正しいというレベルには至っていなことでしょうが、歴史認識や問題周知、法令作成や裁判の資料などとして集団ストーカー問題の解決の助けとなることを期待しています。

＜ 参考 ＞

集団ストーカー歴史年表（集スト年表）

集団ストーカー・テクノロジー犯罪など監視洗脳犯罪の客観的な歴史

もっとよい歴史分析があればそちらも参考にしたいのですが、ネット上ではまだ歴史研究のような分析はほとんど行われていないようです。 この犯罪に関する書籍がいくつか出版されていますので確認すべきところですが、今のところ詳しく確認出来ていない状態です。

通販サイト アマゾンの「なか見!検索」機能を使うと書籍によっては内容を１０ページくらい読めるものがあるのですが、読めたものの中には歴史というテーマを扱っているものは見つかりませんでした。 書籍の評価についてはカスタマーレビューが参考になるでしょう。 レビューでも被害者と加害者の戦いが行われています。 レビューは加害者・被害者ともに冷静な人たちが議論できる珍しい場ともなっていました。

この解説については予想が含まれていたり、調査自体が不十分であるものもあります。 いずれ修正していきたいとは思っていますが、読者のみなさんが感じた矛盾や疑問点などはみなさん自身でも調査分析を進め真実に近付いていって欲しいと思っています。

このサイトでは歴史的観点から集団ストーカー犯罪の調査分析を進めることで、犯罪のより客観的な分析を後押ししたいと考えています。 それでは日本の集スト20年の歴史を簡単に振り返っていきます。

このサイトの活動は2015年からなのであまり昔のことはよく分かりませんが、テクノロジー犯罪は日本でも1970年代から被害があったという説があります。 中には1956年だと言う被害者もいて、この年はコインテルプロが開始された年となっているので、それなりに説得力があります。 しかし、このサイトで被害内容が確認できた最初は1980年代後半なので、このサイトではこの時期を日本のテクノロジー犯罪の開始時期としておきます。

集団ストーカーのほうはさらに約10年後の1997年頃が最初の被害報告が行われた時期となっているようです。 テク犯ネットの前身となった電波悪用被害者の会も1998年に設立されていますので、この今から20年前頃が、被害者による活動の開始時期としておきます。

どちらの時期も信頼出来そうな情報が確認できたらまた変更します。

1990年当時の被害は集団ストーカーよりも、テクノロジー犯罪による音声や痛み・不快感の送信などの実験要素が強かったようです。 またテクノロジー犯罪装置を手に入れたカルトや技術研究者による単独犯のような形の被害もあったとみられています。

今では思考送受信などのテクノロジーの研究自体は1970年代にほぼ完成していたことが分かっています。 テク犯技術は、電波やレーダー技術などとして軍事諜報技術扱いで研究されていたものが転用されています。 軍事技術は約30年で機密解除される傾向がありますので、テク犯技術もこの流れの中にあったのでしょう。

驚くべきことに、1990年頃にはすでに今と同じテク犯被害の多くが確認されています。 2017年の今、テク犯技術が高度化しているとみられていますが、これは技術自体の高度化しているというより、使用範囲や使用を許可された加害技術が拡大している部分が多いようです。 思考や行動を強要するブレイン・ジャック、ボディ・ジャックのような被害はまだなかったようなので、これは比較的新しい技術とみてよいようです。 1990年当時のほうが今よりも凶悪なテクノロジー犯罪が行われていたようですが、市民を虐待し続けた長年の無断実験を経て、比較的安全な加害方法へと変化してきているようです。

この犯罪における一般市民にはよく分からない一連の被害に名前が付けらるきっかけとなったのが、1999年の桶川ストーカー事件です。 一連の事件でマスコミが「集団によるストーカー行為」と表現していた影響で、その後、大規模掲示板２ちゃんねるなどで「集団ストーカー」という言葉が広まっていったとみられています。 2002年頃から「集団ストーカー」というが言葉が広まっていったことで、自分が受けている被害が同じものだと気付いた被害者が次々と現れ、ネットでの被害体験公開などが進むきっかけとなりました。

現在、防犯パトロールと称して集団ストーカー行為を行っているとみられる官民合同の防犯活動も2000年前後から加害行為に加担していたとみられています。

2000年にはストーカー規正法も成立し、政府による集団ストーカー犯罪の隠蔽工作も強化されました。 調査が進んでいませんが、マスコミが集団ストーカーという言葉を放送禁止用語として扱うようになったのも2000年から2005年頃ではないかと予想されます。

同じ時期に「電波ちゃん」「電波系」「毒電波」などというように、電波という言葉をオカルトや超常現象を妄信するような非常識な考え方や態度であることを表す言葉として扱う陰謀論工作も行われていました。 これはテクノロジー犯罪の被害者が電波的な被害を訴えていた事実を隠蔽する意図があったとみられています。 当時の警察は被害者の主張を「電波に襲われる被害を受けている」などと意図的に曲解し、被害者を精神病者扱いする工作を行っていました。 あまりにも荒唐無稽すぎる工作だったせいか、2017年現在ではこの理屈はほとんど使われていないようです。

2000年頃は携帯電話が普及し始め、少し遅れてインターネットが普及していきました。 反集スト活動の主力となるネット上での情報公開も2003年頃から増え始めています。 携帯電話については、日本を代表するカルト団体である創価学会の信者から、“携帯のおかげで（集団ストーカー）活動がかなりやりやすくなった”と言われているように、犯罪者の連絡効率も高めてしまうという問題も起こりました。 この時期は警察の犯罪認知件数も増加傾向にありました。

今でも集ストの人為的な加害行為でよく目撃されている加害者である創価学会ですが、この頃からすでに加害行為の実行担当となっていたようです。 テク犯の犯人については、すでにこの頃から警察・公安か技術研究者ではないかといったと予想がされていたようです。

この犯罪の手法は海外から持ち込まれたものと国内でイジメや村八分などとして続いていた嫌がらせや排除による支配手法が混ざり合って出来ています。 あるいはあらゆるイジメやハラスメント行為がこの犯罪にも取り入れられていると言ったほうがよいかもしれません。

日本の公安にあたる海外の諜報機関、いわゆるシークレットサービスのカウンターインテリジェンス（危険思想対策）活動では、特定個人を社会的に抹殺する手法として、対象者を反政府主義や政府批判者、人種民族の差別思想の持ち主などへ思考を誘導する手法があります。 日本の警察・公安・自衛隊・その他特務機関などもこの手法を取り入れて、被害者を在日批判や在日人種差別主義者へ誘導しています。 この犯罪の被害者だと主張する偽被害者・工作員の多くがこの犯罪の犯人を創価学会や在日勢力と断定し、一般被害者の思考を誘導しようとしているのはこのためだとみられています。 2017年現在の日本では、政府が軍・警察権限をかなり強固に掌握しているとみられている関係で、通常の手法である被害者を政府批判へ誘導するということが行われていないのが特徴と言えます。

2001年には東芝元社員から「東芝の電波応用技術および企業犯罪」の内部告発が行われています。 これが初期の内部告発としては最も大きなものだったのではないでしょうか。

2002年には大阪府で生活安全条例が制定され、これ以後、全国の各都道府県で類似のストーカー行為等を規制する条例が制定されていくことになります。 これらは一般的なストーカーや盗撮・盗聴行為が規制対象となっており、実質的には証拠が確保できない集団ストーカー・テクノロジー犯罪を隠蔽する役割となっていました。

今でも続いている警察の「犯罪や被害があるのなら証拠を持ってきなさい」という無責任な態度のもと、捜査自体を拒否できるような形がすでに完成していました。 警察は今でも、市民の不安に対して警察は何も捜査しなくてもよいかのような傲慢な態度を取り続けており、裁判では十分に証拠能力のある被害者の被害証言をほとんど無視しています。

2003年頃にはすでに集ストテク犯がマニュアル化されて、加害勢力全体で犯罪ノウハウが共有されていました。 マニュアルとなる大元は1930年代のナチスドイツや1950年代アメリカのMKウルトラなどでも研究されていましたので、日本でも政府の情報公開が進めばもっと早い段階からマニュアル化されていたことが確認できるかもしれません。

2004年には青パト（青色防犯パトロール車両）の貸し出しが開始されています。 青パトは警察や市役所などが所有していて、今でも民間の防犯パトロール担当者に貸し出されています。 被害者の出会うパトカーとしても目撃されることが多く、私服の高齢者などが運転していることが多いようです。

2005年頃には、AGSASや集団ストーカー.info、ネット掲示板へのK24さんの集団ストーカー教程の一連の書き込みなどによって、ネット上の犯罪情報の共有が進みました。 AGSASは犯罪手法の海外情報の紹介や音波被害・裁判情報の公開など、集団ストーカー.infoは人為的加害手法の網羅と分析、集団ストーカー教程は犯罪の仕組みの分析を、それぞれ画期的に進歩させ、どのサイトも今でも有意義な情報発信元となっています。

当時、あれほどの調査分析が可能だったということから考えると、この犯罪が活発化してからすでに５年、１０年といった相当の年月が経過していたことが予想されます。 内容については、その後、高度になっていったテク犯部分以外は、今でも当てはまるような優れたものとなっています。 逆に考えると、この犯罪の人為的な加害行為の分野は、その後ほとんど変化していないとも言えます。

またこの頃はテレパシー技術関連の特許をキヤノンや東芝などの大企業が申請・公開しています。 これはIBMのテレパシー関連技術の特許が有効期間を終えた影響で、日本でも関連技術の特許取得競争が始まっていたということです。 この分野の調査は進んでいませんので、調査すればもう少し早い段階での大企業の特許が見つかるかもしれません。

2006年には精神障害による労災請求が増加していたことが発覚しています。 この犯罪との関連が疑われます。 日本での精神障害の増加をよそに、海外で行われた精神医学世界大会では精神医学の嘘が多数の精神科医によって暴露されていました。 大会に出席したベテラン精神科医の中には精神病の薬で精神病が治ったことはないと断言している人までいました。

2007年には自民党ネットサポーターなどのアルバイトネット工作員が現れ始めましたが、この犯罪への関与はあまり行われなかったようです。 政府など支配層(*1)にとってはこの犯罪の被害者よりも、もっとネット右翼・左翼、在日・反日批判記事などによる情報工作を重視していました。

この犯罪関連のネット工作では創価学会員も工作を行っていました。 しかし同時に学会にとって都合の悪い事実を暴露しすぎてしまったらしく、学会員がネットでの情報発信をやめてしまったのもこの頃です。 創価学会員はこの犯罪の手口などの情報をネット上に発信していたのでよい情報源だったのですが、さすがに学会側も問題に気付いてたようです。

また掛川車両詐欺事件という集団ストーカー事件も起こっています。 これは詳細が隠蔽されていて詳細はよく分かっていません。 単に警察組織内部の不祥事が関係していたなどの理由で隠蔽されているのかもしれませんが、この犯罪にとっても重要な事件だった可能性があります。

NPOテク犯ネットがNPOとして認可されたのもこの年です。 テク犯ネットの活動には疑問符を投げかける人も多数見受けられますが、集団ストーカーと名前は違えどほぼ同じ意味を持つテクノロジー犯罪が公式の場へ名前を表記できるようになった点では、問題解決に向けて前進したと言ってよいでしょう。 テク犯ネットのサイトの当時の状態は分かりませんが、現状では資料も充実しつつあり、有用なサイトのひとつとなっています。

2008年はこの犯罪の被害者として認知されているタレントの被害者としては最初となるであろう飯島愛さんが亡くなるという事件が起きています。 このサイトでも彼女のブログを調査する予定でしたが、先に調査予定を発表してしまったせいか、ブログが削除されてしまい詳細は分かりませんでした。 しかし、今、確認できる彼女の被害告白だけをみても、その犯行手口から明らかにこの犯罪の被害者であったと判断できます。 手法からすると公安の犯行が疑われます。 タレント被害者としては翌2009年に清水由貴子さんも亡くなっていますが、こちらは創価学会の勧誘を断っていたことから創価学会の犯行が疑われています。 清水さんは欽ちゃんファミリーと呼ばれる萩本欽一さん系列のタレントでしたが、萩本さんからも創価学会への入信を執拗に勧誘されていたそうです。 萩本さんは清水さんの葬儀に欠席していますので何かしらの因果関係があったことが予想されます。

2009年頃には創価学会が世界の先進６カ国からカルト（セクト）指定されています。 創価学会は日本では政権与党ですが、海外からはカルト宗教として危険団体認定されています。

2010年にはアメリカで集団ストーカー犯が逮捕されています。 日本のマスコミが健全な状態にあれば、このニュースを日本でも取り上げ、この犯罪の解決に活用できたはずです。 いずれ日本のマスコミでもこの犯罪を扱えるようになったときには、この事件がこの犯罪の代表例となる可能性も期待できます。 アメリカではテクノロジー犯罪が大統領諮問委員会で議題となるほど開かれた議論が行われています。

2011年にはオリンパス内部告発事件でこの犯罪の被害者が勝訴しています。 AGSASの戸崎さんも裁判で勝訴していますが、大企業相手の集団ストーカー訴訟としてはこれが最初の勝訴となるのではないでしょうか。

2012年にはテクノロジー犯罪の技術にも悪用されているテレパシー技術が民生利用され始めました。 コンピューターゲームで利用され、念（精神活動）で画面上のカーソルを動かすという単純なものでした。

2014年、2015年と集スト国際会議となるコバート・ハラスメント・カンファレンスが開催されています。 日本からは個人で参加した人もおり、海外の会議ながらも日本の被害者にも勇気を与えることとなりました。

この年は特定秘密保護法が施行されました。 この法案は明らかに問題のある違憲立法ですが、今の日本の政情では修正が難しく政治の健全化が叫ばれています。 日本におけるこの犯罪の解決やそれにつながる情報公開を大きく阻害する要因としても強く警戒されています。

特定秘密法に続いて、2016年には通信傍受法の成立により監視インフラの合法化が進み、さらに翌2017年には共謀在が成立し、防犯や安全保障を目的とした違法監視が事実上完全に合法化されました。 違法監視やこの犯罪被害者が受けている虐待なども事実上合法化されたことになったと予想されます。

この観点での調査も進んでいませんので詳しく調べてみないことにはよく分かりませんが、加害勢力全体としては落ち着いた印象があります。 2015年以前のほうが強い痛みや不快感、呼吸困難などを長時間続けるような悪質な加害行為が行われる比率が高かった印象があります。

これは余談ですが、この記事書いている私個人の被害でも2014年にはテレパシー被害（思考送受信）が開始され、2015年には３ヶ月間に渡って２時間以上の睡眠を断続的に妨害する悪質な被害を受けています。 当時はさすがに私も死を覚悟していました。 それ以来、個人情報はなるべく隠しているものの、今でも命がけで活動を続けています。

加害勢力にとっては法律が成立したことで、犯行が隠蔽しやすくなり、また権限自体も強化さた結果、精神的な余裕が生まれ加害行為が抑制されたのかもしれません。 あるいは強化された権限を使いより大きな利益の出る工作活動や、政治家などへの加害行為に力が入れられているのかもしれません。

この犯罪は公安・自衛隊などとみられる主力加害勢力では被害者一人あたり年間４億円前後の予算が確保されるとみられていますので莫大な利益が保障されます。 しかしそれは担当組織だけでそれ以外の組織にはあまり恩恵がありません。 そのため自然と下火になっているという可能性もあります。

この犯罪は政府・国家が捜査・規制しないことなどから政府系犯罪、秘密国家権力犯罪とみられていますが、この犯罪以外でも一般的には公務員を使って運営する事業はコストが高くなる傾向があります。 公務員は何かしらの理由を考えてはコストを吊り上げ多くの予算を確保するのが、個人の能力の高さを表す指針のようになっているといったことも関係しているでしょう。

高コストとなった政府系事業というものは、そのコストを抑えるため民営化されたり、部分的に民間に委託される傾向があります。 役所の事務員などもすでに契約社員など非正規雇用に切り替わりつつあります。 この犯罪の加害行為も将来的には民間に委託される比率が高くなっていくことが予想されます。 すでに行われている防犯パトロールや探偵・興信所・警備会社などによる加害行為もこの委託にあたると言ってよいでしょう。 この犯罪の加害行為で有名な創価学会も、もしかすると政府系組織から加害行為を委託されている部分があるのかもしません。

この犯罪を行う上での創価学会の利益という観点では調査分析が進んでいませんので、予想の域を超えませんが、順当に考えれば、何らかの組織から予算や報酬を受け取っている可能性も考えられます。 あるいは創価犯罪を見逃す代わりに蛮行を引き受けているのかもしれません。

地上げや医療、学会員の支配などでは利益が出るのでしょうが、それ以外の場合では、この犯罪の加害行為自体は何ら生産性のあるものではありませんので、加害行為そのもので利益を上げることは難しいはずです。 創価学会はこの犯罪の加害者をアルバイトとして雇ったりしているそうですが、利益の出ないであろう人たちもターゲットとしていますので、拝金主義の創価学会の活動としては不自然です。 創価学会のような拝金主義のカルト団体であれば、せっかく集めたお金を利益の出ないことに使おうとは考えないはずです。 創価学会はこの犯罪を便利に悪用している部分もありますが、本質的には主犯というより、上位団体から依頼を受けるような請負団体に近いのではないかと予想されます。

2015年は淡路５人殺人事件が起きており、この事件は集団ストーカー被害者が殺人犯となるという不幸な事件となりました。 犯行は容疑者の意思というよりもテクノロジー犯罪によるボディ･ジャック、ブレイン・ジャックによる犯行の強要が行われたのではないかとみられています。 警察・公安・自衛隊などの政府系の集団ストーカー犯罪の容疑組織による、被害者のイメージダウン工作でもあったとみられています。 ボディ・ジャック、ブレイン・ジャック被害では体験した被害者にしか分からないと言われる、被害者本人が自分の意識を維持したまま思考や行動を強制されるという強力な電波犯罪とみられています。

2015年前後の時期は、ブログなどの被害者サイトの更新が停止されたり、新たに被害者サイトを開設する人が増えており、何らかの世代交代が起こっていたことが予想されます。 何らかの理由によって被害が終了した被害者と、新たに被害が悪化した被害者が多数存在したことが予想されます。

被害者サイトの更新停止はネットが普及した2000年以降から自然に起こっていたことですが、2015年前後は特に多くなっています。 このサイトでは今のところ300サイト程度しか被害者サイトを確認できていませんので、今後異なる事実が浮かび上がってくる可能性もあります。 しかしながら、統計的にみると事態を概観するには十分な数だと思われます。 この時期はブログ以外にツイッターなどSNSが多様化し始めていますので、更新に時間がかかり若干発進力の弱いブログから他のSNSへこの犯罪の被害者も移行しつつあるのかもしれません。 この犯罪関連の人気ツイッターアカウントではフォロワー数が5000人を超えるようなアカウントもありますので、この犯罪の注目度の高さが伺われます。

2016年にはシンガーソングライターのASKAさんがこの犯罪に巻き込まれた被害を告白しています。 ASKAさんは故飯島愛さんの友人であり、飯島さんからこの犯罪の被害を相談されていました。 それがきっかけでASKAさんもこの犯罪に巻き込まれてしまいました。 後に暴力団関係者との違法薬物取引が問題となっていますが、警察の冤罪工作から、尿検査の尿をお茶に入れ換えて逃れるなどして、警察の不正も明らかにしています。 違法薬物取引については本人の自覚が足りなかった部分もありますが、公安などの排除工作だったことも疑われます。 違法薬物は世界的にはCIAが大々的に取り扱っており、日本の違法薬物も同様ではないかという説があります。 表向きには隠されていますがあらかじめ販売経路が把握されており、誰の手に渡っているか把握されていることが予想されます。

CIAほどの諜報機関が自ら扱う商品についての情報を把握できていないとは考えにくいでしょう。 ライバルの出現を抑えるなどのビジネス要件から考えて、少なくとも販売経路や買い手の情報くらいは欲しているはずです。 またCIAがその情報を手に入れる実力を備えていることも疑いようがありません。

また2016年は、元NSA職員カレン・スチュアートさんがNSAの内部告発を行っており、市民を無作為に選択して被害者にするという集団ストーカーの実態が暴露されています。 海外の事件ではありますが日本の被害者にも希望を与える事件となりました。 この件も契機のひとつとなっているだろうと思われますが、日本でも内部告発を求める動きが徐々に活発化していきます。

2017年には淡路５人殺人事件で、地裁が容疑者の責任能力を認める判決を下しています。 集団ストーカー被害者は一般社会では精神病扱いされているので、犯行に及んだとしても責任能力がないとして罪を問われないというのが通例ですが、これが破られた形になります。 容疑者となってしまった集団ストーカー被害者は十分に理性的な判断が行える状態だったというのがその趣旨となっています。 殺人の責任は追及されるものの、集団ストーカー被害者が一般的な精神病ではないということが証明された判決ともなりました。 この点では問題解決に向けて前進したと言ってよいでしょう。

集団ストーカー被害者を精神病扱いすることの加害者側のメリットには、裁判などでの証言を無効にできるという点があります。 精神病であった期間の記憶や発言は裁判の証拠とはならないという裁判上の慣例があり、これが悪用されています。 このメリットを加害勢力が手放すとは限りませんので、控訴、上告の際には地裁の判断が覆る可能性も考えられます。 警察が精神科医に偽の診断書を書かせていることが知られていますが、そこまでしている犯罪工作をそう安々と手放すとは考えにくでしょう。

余談ですが2017年には音声認識機能を持ったスピーカー型デバイス（「Amazon echo」や「Google Home」など）も発売されています。 表向きは音声で操作できるリモコンやキーボードのように扱われていますが、このサイトでは脳波をモニタリングするBMI/BCIとなっている可能性もあるのではないかと疑っています。 デバイスでは音響から発言者の方向を感知しているそうですが、実際にはテクノロジー犯罪で使われている人の頭部を追尾するレーダーデバイスとなっていて、音声認識だけでなく、人の脳や筋肉へ直接刺激を送ったり、ボディ・ジャックのような行動の強制が行えるようになっているのではないかと疑っています。 少なくとも支配層であればそういったデバイスを監視・支配インフラにしたいと考えていることでしょう。

＜ 結び ＞

最後にこの解説を振り返ってみると、どこまで詳しく解説すべきかが悩み所となりました。 読み直す度にもっと詳しく説明したほうがよいのではないかと感じられたので説明を増やしてしまいました。 歴史年表の解説としては説明が多すぎた感があります。

閲覧者のみなさんはこの解説の観点を契機として、新たな問題提起や疑問点の調査などを進めていって欲しいと思います。 特に今回は触れていない加害者の道徳心を無効化するマインドコントロール技術や、この犯罪の実体とも疑われる国家心理戦・軍事心理戦などについてより多くの人が関心を寄せ問題全体の解決へ前進していってくれることを期待しています。

この解説は年中行事として毎年年末に更新しようかと考えています。 この犯罪を解決しようとする私たちの努力が一日でも早く報われる日がくることを願っています。

＜ 参考 ＞

(*1) 支配層、秘密エリートネットワーク 2017.12.29, 2018.1.4