映像証拠は犯罪抑止効果が高い
By_evidence_securement_criminal_restraint, 2016/4/18, 2016/4/21
集団ストーカー、テクノロジ－犯罪の被害者が最も望んでいること、それは被害がなくなることです。 そのために被害者は犯罪の撲滅を掲げるなどして日夜努力を重ねています。
犯罪がすぐになくなる訳ではありませんが、犯罪の抑止、被害の改善に、即効性のある対策として、映像証拠の確保があげられます。
集スト加害者、特に防犯系の警察・消防・自衛隊などが極端に恐れているのが、証拠が残るカメラ・ビデオ撮影です。 証拠の撮影だけでは、加害者も開き直り、無視して嫌がらせ犯罪を続けることもありますが、さらに写真・動画をネット上で公開することで、かなり強い抑止力となります。 2016.4.18
被害者が映像証拠を残す正当性としては、つきまい被害の証拠の保存、という点にあります。 これが証拠確保の正当性を示す法的な根拠となります。 つきまとい行為は法令にふれる行為ですが、これを証明するためには証拠が必要となるため証拠の確保も法的に認められています。
被害者が映像証拠を確保してよい根拠は、このつきまとい行為の証拠の確保ということになります。 付きまとい行為の証拠の保存については、相手の職業などは関係ありませんので、市民だけでなく警察官や自衛官などに対しても証拠の確保が可能です。
つきまとい行為の他には、暴力団のドラマや映画で出てくるような、面会の強要、物語に出てくる、「事務所まで付き合ってもらおうか」というのも法令にふれる行為ですので、法的には拒否できます。 警察に通報すれば、逮捕したり、処罰できる場合もあります。
証拠の確保とは逆に、加害者側が肖像権を主張し、証拠撮影を妨害してくることもよくあります。 これについては次を参考にしてください。 2016.4.21
参考：肖像権侵害 加害行為が暴かれるため裁判を起される可能性は低い
加害者によっては被害者の自宅などへ不法侵入し、撮影証拠となるメモリーを削除したり、さらにひどい場合は、撮影機材を破壊したり、盗み出したりすることまでしています。 撮影機材は、盗まれたり、破壊されたりしないように注意する必要がありますが、嫌がらせ犯罪者に対してたいへん強いインパクトを与えていることは間違いありません。
写真撮影で決定的な瞬間を証拠に残すことは、タイミング的に難しいため、ビデオカメラでの撮影が有効です。 決定的な証拠を保存するためには、すぐに録画できる態勢を常に維持しておくとよいでしょう。 車であればドライブレコーダーがありますので、これを前後にセットするころで、かなりの抑止効果が期待できます。
自宅へは防犯カメラを設置するのがよいでしょう。 公安などある種の不法侵入のプロは、全電源を停止してから侵入してきますが、自宅や自室を侵入しにくい場所にしておいたほうが、嫌がらせ犯罪の抑制効果は高まります。 簡単に入れる家のほうが、ひどい犯罪被害を受けやすい傾向があります。
外出時の防犯用に、自宅にビデオカメラを設置しておくこともできますが、犯人に見つかってしまうと、メモリーが消去されたり、機材が破壊されてしまう危険がありますので、そのような場合は防犯ショップなどで売っている隠しカメラを使うとよいでしょう。
なかなか難しいことですが、決定的な証拠の確保に成功した場合は、USBメモリなどに保存し、財布などに入れて携帯すると、比較的安全に証拠を保管することができます。 室内での行動は、かなりの部分が監視されている可能性が高いため、どこかに保管したり、隠すよりも、自分で持ち歩いてしまうほうが安全な保管方法となるでしょう。