敵を正しく知らなければ適切な対処は出来ない
Investigation-such-as-prime-cause-or-the-purpose-of-the-crime, 2018.1.22, 評価:B
いわゆる陰謀論などの嘘を乗り越え真相を究明するというアプローチと同じものです。集スト・テク犯にも加害行為の実行犯の他にそれを命令している真犯人となる組織や人物がいるはずですので、その権力者ネットワークの解明を目的としたう活動です。
犯罪であってもその思想は組織で共有されていますので、犯罪思想が悪いのか、組織やそのネットワークが悪いのかは区別が難しいところです。集スト加害組織の権力者ネットワークの究明は同時に犯罪思想も明らかにすることでしょう。
おおむね一般的な国際情勢や政治・経済分野などの陰謀論や真相究明と同じ方法での活動となるでしょう。集スト問題への直接的な解決法としては遠回りな印象があるかと思いますが、孫子が「敵を知り己を知れば百戦危うからず」と言っているように、敵を知らなければ的確な対処をすることは難しいでしょうから、実は最も重要な活動のひとつであるとも言えます。「急がば回れ」ということです。そもそも敵の正体や居場所が分からなければ戦うことすら出来ないでしょう。
集ストの加害者は創価学会員であったりその振りをする人間が多いため、創価学会さえ解体させてしまえば問題が解決するかのような主張をしている人もいますが、現在の調査状況から考えて、創価程度のカルト宗教が集スト全体を運営できるはずがありません。首謀者としては、警察やマスコミが対処できないことから、少なくとも日本政府が主犯もしくは共犯関係にあることが予想されています。こういった知見にたどり着けたのも根本原因を究明しようという活動のたまものと言ってよいでしょう。
このサイトでも集スト・テク犯は世界的な利権ネットワークによる監視・洗脳などの大衆支配犯罪やその実験であると予想していますが、権力者やその組織のネットワークを解明するという方向性の他に、その思想面から問題を解明するという方向性もあります。
このサイトでも支配層戦略やシオニストの詐欺手法などとして扱っている詐欺支配術の考え方自体を究明するという方向性のことです。集ストが、政治や支配の利権にからんだ組織の大連合による共同犯罪という面が強いという場合は、組織ネットワークの究明が有効な対策となるでしょう。組織ネットワークというよりも、詐欺支配の犯罪思想の共有のほうにより大きな問題があるとすれば、その犯罪思想の究明のほうが有効な対策となるでしょう。
どちらがより有効なのかは、もう少し事態の究明が進まないことには判断が難しいところです。このサイトとしては、組織自体のネットワーク、つまり大財閥などのネットワークや権力者の友好関係や婚姻関係などを究明するよりは、思想部分を究明したほうがより包括的な分析が可能なのではないかと予想しています。これは具体的な組織から真実に迫るか、抽象的な理論から真実に迫るかといった、帰納法と演繹法に近い違いがあります。
具体的な組織ネットワークを調査していったほうがより確実な分析が可能ですが、調査コストがかかりますので効率が悪いという欠点があります。犯罪思想がから考察していくと時間的な効率はよいのですがどこかで理論が飛躍してしまったり間違った推論が混ざっていた場合におかしな分析となってしまうので推論が難しいという欠点があります。被害改善ガイドラインとしては各自が向き不向きや状況などによって使い分けていくことをおすすめします。どちらか片方だけですべてが解明できるとは限りませんので、より広い視野を持ったおいたほうがよい分析が出来るでしょう。
IT時代を迎えた現在では、多くの情報がすでにネット上に存在していますので、調査分析、具体的にはネット検索や原因・関連などの予想が得意だという人は、この方向性で真相を究明し、集スト問題の根本的な解決策を模索してみてください。恐らくどこかで利権ネットワークの弱点や集スト止めさせるために有効な方法が見つかるはずです。
集ストの加害行為は今のところ完全に近いシステムになっているかもしれませんが、それをさせている組織は完全なネットワーク下にはありません。あらゆる組織は一枚岩ではありませんので隙はあるはずです。将来的には恐らく主要な加害勢力と対立する勢力が集ストをやめさせるような展開になるのではないでしょうか。
調査分析のコツとしては、どんなに頑張っても分からないことは出てくるものですから、そいういったものは一旦、保留しておいて関連のありあそうな部分から調査分析を進めるといった並列的な思考方法をするとやりやすいでしょう。また「金持ちと権力者がすべて悪い」といったように安易に結論を出してしまうことは乱暴な推論であって、思考停止につながる悪い考え方です。そうならないように注意してください。自分が納得するための理論ではなく、問題解決につながる理論を究明し対策を考えていかなければなりません。
さらに、あらゆる意見や考え方は何らかの立場に基づいたもので、立場やその他の条件によっては間違いとなる可能性がありますので、こちらも注意してください。真相究明は唯一絶対の真実を求める活動というよりは、問題解決の手段と考えるべきでしょう。
＜ 参考 ＞
支配層戦略、NWO、グローバリズム、シオニズム 2018.1.22