鈴木貫太郎 すずきかんたろう
生没年慶応3年12月24日 〜 昭和23年4月17日（1868年1月18日 〜 1948年4月17日）
19年枢密院議長、翌年首相となる。ポツダム宣言受諾後、総辞職した。
国立国会図書館
1944年（昭和19年）12月7日、三重県南東沖を震源とするマグニチュード（M）7.9の地震が発生しました。いわゆる昭和東南海地震です。
名古屋地方気象台
https://www.jma-net.go.jp/nagoya/shosai/chara/tonankai80/index.html
昭和19年（1944）6月30日 学童疎開促進要綱が決定され、防空上の必要から、国民学校初等科児童の疎開を促進
1941年11月26日 ハル・ノート
1941年10月18日 ゾルゲ逮捕
昭和18年（1943）10月 学徒出陣が始まる 国立公文書館
昭和16年（1941）には、14歳以上25歳未満の未婚女子への勤労奉仕が義務化
東京都中央区
https://www.city.chuo.lg.jp/virtualmuseum/heiwazigyo/shiryoshitu/kikakutenjishitsu/h28.html
1941年 等級制が廃止され、旧「一・二等郵便局」が「普通郵便局」へ、旧「三等郵便局」が「特定郵便局」へと改称・再編されました。
1949年「簡易郵便局」（郵便局で取り扱う事務を地方公共団体や組合、個人などに委託して開設している郵便局）創設
昭和十六年三月一日、教育審議会の「国民学校、師範学校及幼椎園ニ関スル件」の答申に基づいて小学校令を改正して「国民学校令」を公布 文部科学省
https://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/others/detail/1317696.htm
昭和15年3月30日，汪兆銘を首班とする南京国民政府が成立
外務省
https://www.mofa.go.jp/mofaj/annai/honsho/shiryo/nitchu_nihon/04.html
所得税 源泉徴収制度導入
昭和15年の税制改正では、滞納の未然防止や納税の簡易化、納税者の捕捉などのために一部の所得税には源泉徴収制度が導入されるなど納税方法の抜本的見直しも行われました。
https://www.nta.go.jp/about/organization/ntc/sozei/tokubetsu/h26shiryoukan/03.htm
昭和十四年四月、宗教団体法公布
文部科学省
https://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/others/detail/1317735.htm
宗教団体法公布と同時に、社寺領土知以来無償貸し付けの形になっていた国有境内地は宗教活動に必要な部分に限ってこれを寺院に無償譲与する法律が公布された。
昭和13年（1938）４月「国家総動員法」公布
奈良県立図書情報館
https://www.library.pref.nara.jp/collection_sentai/gallery/homefront_mobilization
昭和12年（1937）の生ゴムの統制、13年3月の綿糸・ガソリン・重油の切符販売制
戦時インフレによる物価騰貴によって14年（1939）末以降統制を受ける生活必需品が増大した。15年（1940）6月に砂糖とマッチが切符制となり、ついで地下足袋・ゴム靴・木炭・清酒などが切符制または割当制となった。16年4月から米も通帳による配給制となった。
1937年（昭和12）4月に「防空法」を公布
日本のたこ焼きは昭和10年(1935)会津屋の初代当主遠藤留吉氏の屋台から始まりました。
昭和7年、国内初の国営干拓事業として、巨椋池干拓の実施が可決されると、翌年から事業が着工されました。
農業農村整備情報総合センター
https://suido-ishizue.jp/kokuei/kinki/Prefectures/2601/2601.html
トロリーバス 昭和７(1932)年４月 京都 大宮～西大路間が開通
世界恐慌の影響でイギリスは1931年9月に金本位制からの離脱
欧州各国はイギリスに続いて金本位制を停止し、日本も1931年12月に銀行券の金貨兌換を停止し、金本位制から離脱
1942年 日本銀行法により、名実ともに今日につながる管理通貨制へと移行
日本銀行
大恐慌とは1929年10月24日に起きたニューヨーク証券取引所での株価暴落（暗黒の木曜日）をきっ かけに生じた、1930 年代の厳しい景気後退
関東大震災後、帝都復興事業の一環として、耐震・耐火性に優れた鉄筋コンクリート造の「復興小学校」が次々と建設されました。
東京都立中央図書館
https://www.library.metro.tokyo.lg.jp/portals/0/tokyo/chapter2/school.html
『公衆作法 東京見物』 1926年
1925（大正14）年 ラジオ放送は東京と大阪で始ま りました
https://archives.pref.yamaguchi.lg.jp/user_data/upload/File/ags/5-1-7-010.pdf
1925年 普通選挙法を制定 男子普通選挙
https://www.jacar.go.jp/glossary/term1/0090-0010-0020-0020-0020.html
復興計画と住宅対策 区画整理と借地借家人 借地借家臨時処理法（大正１３年）の解説
https://www.timr.or.jp/degitalarchives_kantodaishinsai/OB-0051/OB-0051_0011.html
1923年（大正12年）3月24日 競馬法成立
大正12年(1923)
・旧特別都市計画法制定(関東大震災→震災復興土地区画整理事業 3,400ha)
・建物が存する土地においても地権者の同意は不要となる。
・10%まで無償減歩。
「関東大震災」直後の貴重映像
大正12（1923）年9月1日、関東地方にマグニチュード7.9の大地震が発生しました。震災発生の翌日に山本権兵衛え内閣発足し、復興事業を担う内閣総理大臣直属の機関として「帝都復興院」が設立されました。帝都復興院の総裁には、内務大臣の後藤新平（元東京市長）が就任しました。後藤を中心に復興計画が作成されました。
東京都
https://tokyo-resilience.metro.tokyo.lg.jp/kanto-daishinsai/
大正12年(1923) 関東大震災 内閣府
大正9年（1920）5月、鉄道事業の拡大に伴い、それまでの鉄道院に代わり、鉄道省が設置されました。
大正八年の第四十一回帝国議会に「史跡名勝天然記念物保存法」が提案され、成立を見、同年六月一日から施行された。
文部科学省
https://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/others/detail/1317734.htm
文化庁
https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/shuppanbutsu/bunkazai_pamphlet/pdf/pamphlet_ja_10.pdf
大正8年（1919）4月、都市計画法と市街地建築物法が公布され、翌9年（1920）から施行
国立公文書館
https://www.archives.go.jp/exhibition/digital/henbou/contents/38.html
1950（昭和25）年 建築基準法制定 国土交通省
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/content/001717406.pdf
大正7年（1918）8月 米騒動が全国に広がる 国立公文書館
大正7年(1918）に仏・英・米等の連合国との共同軍事行動にふみきります（シベリア出兵）
https://archives.pref.yamaguchi.lg.jp/user_data/upload/File/ags/5-1-2-010.pdf
1918年 大学令公布
大正6年(1917)9月 関東大水害（大正6年の大津波）
1911年、辛亥革命が勃発し、中華民国臨時政府が成立すると孫文は臨時大総統に就任
しかし、孫文らの勢力はなお弱く、まもなくその地位を清朝の実力者であった袁世凱に譲ります。
政権を掌握した袁は孫文らの勢力を圧迫し、孫文はふたたび革命を起こしますが敗れて日本に亡命
国立公文書館
1906年（明治39）第一次西園寺（さいおんじ）内閣は神社合祀を全国に励行
https://www.minakatakumagusu-kinenkan.jp/kumagusu/life/goushihantai
明治38年 瀬田川を浚渫し、川幅を広げ、そこに巨大な堰を設置
巨椋池が果たしていた遊水池としての役割は必要なくなった
農業農村整備情報総合センター
https://suido-ishizue.jp/kokuei/kinki/Prefectures/2601/2601.html
1904年 日露戦争 国立公文書館
https://www.jacar.go.jp/nichiro2/sensoushi/hayawakari02_01.html
明治36年（1903年）9月20日 京都の堀川中立売-七条駅、堀川中立売-祇園間で、
二井商会による乗合自動車の運行が始まりました
明治33年（1900）3月9日治安警察法が公布され、3月30日に施行 国立公文書館
明治33年（1900) 津田梅子 女子英学塾を麹町区一番町に開校
喫煙、飲酒の年齢制限は、明治33年（1900）の未成年者喫煙禁止法、大正11年の未成年者飲酒禁止法から始まる。
国税庁
https://www.nta.go.jp/about/organization/ntc/sozei/network/136.htm
明治30年（1897）6月「古社寺保存法」制定 国立公文書館
文部科学省
https://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/others/detail/1317734.htm
明治30年(1897) 6月 京都帝国大学を設置
森林法公布、治水三法の一つ、江戸時代の諸国山川掟を継承強化し保安林制度創設
1897年(明治30年)4月12日
南北朝時代には元弘３年（1333年）の摩耶山合戦や建武3年（1336年〉の湊川の戦い
室町後期には応仁の乱にまつわる文明元年（1469年）の兵庫焼き討ち、戦国時代の天正8年（1580年）の花隈合戦があった。
六甲山ビジターセンター
https://rokkosan.center/history
明治29年（1896年）に河川法、
明治30年（1897年）には森林法、砂防法と国土保全に必要な法整備が進み、
六甲山の災害史 国土交通省
明治18年の洪水をきっかけに、明治29年（1896年）河川法が制定され、淀川の洪水対策が本格化し「淀川改良工事」が行われました。
国土交通省
明治25（1892）年旧民法典が施行延期に決した後、翌年には内閣に法典調査会が設置され、現行民法典の編纂が始まった｡同28（1895）年確定案を得て、翌29（1896）年に第一編総則・第二編物権・第三編債権が成立、同31（1898）年には第四編親族・第五編相続が成立した。
国立国会図書館
濃尾地震（のうびじしん）
明治24年（1891年）10月28日午前6時37分、岐阜県美濃地方、愛知県尾張地方を突然猛烈な地震がおそった。
震源地は本巣郡根尾谷（現本巣市根尾）
岐阜県
https://www.pref.gifu.lg.jp/page/5980.html
根尾谷断層地震断層観察館
明治24年 (1891）9月9日 硫黄列島が東京府小笠原島庁管轄となる
https://www.vill.ogasawara.tokyo.jp/ioutou_index/ioutou_history/
1889年（明治22年）6月 田中栄二郎が硫黄島へ硫黄採掘と漁業を目的に渡航し、最初の入植が行なわれる。
8月3日 南硫黄島で4年間生活していた遭難者が発見される。
https://www.vill.ogasawara.tokyo.jp/ioutou_index/ioutou_history/
明治23年（1890） 岡倉天心 東京美術学校校長に就任 フェノロサ副校長
明治22（1889）年2月 衆議院議員選挙法
大日本帝国憲法とともに公布された選挙法
https://www.jacar.go.jp/glossary/term1/0090-0010-0020-0020-0020.html
明治22（1889）年2月11日 大日本帝国憲法（だいにほんていこくけんぽう）
https://www.kodomo.go.jp/yareki/archive/archive_05.html
明治19年（1886）式戸籍の実施（戸籍法の全国的統一）
https://www.town.minobu.lg.jp/chosei/choushi/T12_C01_S03_1.htm
1886年 「郵便局」は三等級制（一・二等郵便局は国の直営、三等郵便局は地域の名士等から局舎の無償提供を受けた局）
明治17年（1884） 7月7日 宮内省達として華族令公布 国立公文書館
明治17年(1884) 4月 学習院大学、宮内省直轄の官立学校となる
神田大火
火災跡地の再建としては、明治14年1月に発生した神田松枝まつえだ町（現東京都千代田区岩本町）の火災跡地の再建計画があげられます。神田松枝町から発生した火災は東神田一帯を焼き尽くし、その範囲は、日本橋、本所、深川など約42万平方メートルに及びました。
国立公文書館
https://www.archives.go.jp/exhibition/digital/saigai/contents/02_050.html
明治13年（1880） フェノロサが奈良を訪れた
明治12年（1879）4月4日、琉球藩の廃止と沖縄県設置を全国に布告し、翌日鍋島直彬を沖縄県令に任命
国立公文書館
ギュスターヴ・ボアソナードはフランスの法学者。
治罪法（刑事訴訟法典）・旧刑法を起草し、拷問の廃止に尽力した。
明治12（1879）年には民法草案の起草を開始し、10年余りの作業を経て完成した。
明治11年（1878）7月22日 郡区町村編制法・府県会規則・地方税規則（これを総称して、「三新法」と言います）公布 国立公文書館
明治11年(1878)8月 フェノロサ、東京大学文学部教授として招聘来日
明治10年(1877)4月 東京大学創設
１８７６年（明治９）１２月１９日、前夜から櫛田川の河原に集まっていた１０００人余りの農民が警官隊と衝突し、その後、参加人数を増しながら松阪へ押し寄せ納税窓口であった区扱所（くあつかいじょ）や三井銀行などを焼き打ちした。
伊勢暴動と呼ばれる地租改正反対一揆の始まりである。
三重県
https://www.bunka.pref.mie.lg.jp/rekishi/kenshi/asp/shijyo/detail.asp?record=561
明治9年（1876）3月28日 帯刀禁止令（廃刀令）布告 国立公文書館
大審院は、1875年4月、立憲政体の詔書に基づいて、通常裁判所における最上級の裁判所として設立された。
1875（明治8）年2月13日 「苗字必称義務令」太政官布告
明治8年、太政官布告により国税と府県税（地方税）とが明確に区分されるようになりました。 国税庁
https://www.nta.go.jp/about/organization/ntc/sozei/tokubetsu/h29shiryoukan/02.htm
明治8年（1875） 度量衡取締条例
https://www.pref.fukushima.lg.jp/sec/32110a/keiryou-hanashi.html
警視庁、電信を初めて架設し緊急連絡に活用 1874年(明治7年)8月7日
上野恩賜公園 明治6年10月19日開園 東京都建設局
https://www.kensetsu.metro.tokyo.lg.jp/jimusho/toubuk/ueno/kouenannai.html
上野文化の杜
明治6年（1873）7月28日地租改正条例公布
地租改正事業は、明治６（1873）年の地租改正法の公布から始まりました。同８（1875）年には、地租改正事務局の設置により本格的に進められ、同14（1881）年にほぼ完了しました。これにより土地の所有権が公認され、地租は原則として金納となりました。この時期の地租は地価の３％で、後に2.5％に減額されました。
国税庁
https://www.nta.go.jp/about/organization/ntc/sozei/shiryou/library/05.htm
土地に関しても、明治４年、５年には田畑勝手作りの許可、田畑永代売買禁止の解除、 分地制限の解除など、江戸時代の封建的な土地所有権制限を解除することを通じて、より自由な私的所有権を認めた。
国土交通省
https://www.mlit.go.jp/common/001248318.pdf
https://www.city.kashiba.lg.jp/site/sekki/7563.html
国税収入に占める地租の割合は、当初は８割超
土地調査の歴史
https://www.city.gotemba.lg.jp/gyousei/kanri/assets/uploads/2016/01/siryou1.pdf
明治6年 自分の主君や親などを殺害した者を仕返しに殺すことを禁じる仇討ち（復（ふく）讐（しゅう））禁止令を布告
明治6年発布 太政官布告「復讐ヲ嚴禁ス」（敵討禁止令）。
https://x.com/jpnatarchives/status/808809062108459009
仇討禁止令 菊池寛
青空文庫
明治6年（1873）1月、太政官布告により徴兵令が発せられました。 国立公文書館
明治6年 念仏躍禁止令
巫女禁断令
明治6年 教部省第二号 梓巫市子並憑祈祷孤下ケ等ノ所業禁止ノ件
1873年 火葬禁止令
1875年 禁止令を撤廃
明治5年（1872）11月15日、不換紙幣の整理と金融の疎通を図って、「国立銀行条例」が公布されました。
国立公文書館
https://www.archives.go.jp/ayumi/kobetsu/m05_1872_04.html
国立国会図書館
明治5年（1872）11月9日、太陰暦を廃し、太陽暦を採用することの詔書が発せられ、太政官布告第337号により公布されました。
国立公文書館
明治5年（1872）8月、「学制」が頒布されました。我が国初の近代的学校制度を定めた基本法令です。 国立公文書館
明治５年５月７日（太政官布告１４９号）「複名禁止令」
同年８月２４日（太政官布告２３５号）「改名禁止令」
https://www.town.kumamoto-yamato.lg.jp/ijyuuhp/a0022/Oshirase/Pub/Shosai.aspx?AUNo=286&OsNo=169
明治5年(1872)5月 東京に師範学校を設置（9月開校）
銀座大火
明治5年（1872）2月26日、和田倉門内旧会津藩邸（現皇居外苑）から出火した火災は、折からの強風に煽られ、丸の内、銀座、築地一帯など東京の中心地を焼失させました。
国立公文書館
https://www.archives.go.jp/exhibition/digital/saigai/contents/02_040.html
主な大火 - 消防防災博物館
明治5年（1872）2月15日の太政官布告第50号により、寛永20年（1643）以来の田畑永代売買の禁止が解除され、土地の自由な売買が許されることとなりました。
国立公文書館
修験道禁止令 明治5年 (1872年)
https://www.design.kyushu-u.ac.jp/~tomotari/hikosanpj2016.html
明治4年7月14日 「廃藩置県」（はいはんちけん）の詔
https://www.archives.go.jp/exhibition/digital/modean_state/contents/return/index.html
明治4年（1871）4月 戸籍法制定 壬申戸籍
明治4年（1871）1月、郵便創業の布告
あげちれい／上知令
明治四年（一八七一）一月五日に太政官布告として達せられた、寺社領地の没収令。各藩が版籍奉還を実施したのに対し、寺社だけが私有地を保有しているのは「不相当」であるとして、寺社境内以外の土地を上知すると命じた。
http://jodoshuzensho.jp/daijiten/index.php/%E4%B8%8A%E7%9F%A5%E4%BB%A4
明治4年（1871） まげを切ってもよいという太政官布告
文明開化の裏側で ～ちょんまげ哀愁譚～ - 新潟県立図書館
明治4年に東京でも裸体禁止令
明治3～10年 盆踊り禁止令
1870年12月9日 天社禁止令
明治三年九月 平民も姓を称することが許されるようになりました
明治2（1869）年 開拓使設置
1869（明治2）年 演劇類似興行禁止令
慶応4(1868)年5月16日に出された高札で、新政府軍と彰義隊が衝突した上野戦争直後に治安回復と混乱収束を目的に出されました。
https://www.city.adachi.tokyo.jp/hakubutsukan/chiikibunka/hakubutsukan/shiryo-kosatsu.html
新政府は、5月15日上野を包囲し、一斉に攻撃を始めました。これが、戊辰戦争の一つである上野戦争です。 アームストロング砲をはじめとする最新鋭の砲撃隊らを前に彰義隊はたった1日で壊滅し、寛永寺は全焼しました。
https://www.kodomo.go.jp/guide/ya/tokyo/ueno/spots_shogitai.html
https://kaneiji.jp/archives/news/1#gsc.tab=0
明治４年の秋にオランダの一等軍医ボードワン博士が、病院の建設用地を視察、「こんな幽邃（すい）な土地を潰して、学校や病院を建てることは途方もない謬見（びゅうけん）である」と即座に反対、オランダ公使を通じて、政府に「公園」の建設を建白した。
明治元年三月に布告された神仏分離令が直接的原因となり、廃仏毀（き）釈と旧物破壊の嵐が吹き荒れ始めた。
https://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/others/detail/1317734.htm
明治元年（1868）3月 神仏分離令が出される
明治四年の廃藩置県まで、維新政府は祭政一致の方針をつらぬくため、明治元年閏四月神祇官を設置し、全国の神社、神主等はすべて神祇（ぎ）官の指揮を受けることにした。政府はまた同年三月、神仏分離の令を出し、これがきっかけとなって、全国に廃仏毀（き）釈の運動が起こり、仏教界に大きな打撃を与えた。
https://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/others/detail/1317735.htm
慶応4（1868）年1月には、諸外国に対して、「王政復古」と「天皇の外交主権掌握」を告げました。そして、国内に向けて3月14日に出されたのが、天皇を中心とする新しい政治の基本を示す「五箇条の誓文」です。
https://www.kodomo.go.jp/yareki/archive/archive_04.html
https://www.meijijingu.or.jp/about/3-3.php
明治天皇の御治世
https://www.meijijingu.or.jp/about/3.php
https://www2.nhk.or.jp/school/watch/clip/?das_id=D0005310139_00000
1868（慶応4）年1月3日、伏見上鳥羽の小枝橋で戦端が開かれた。新政府軍の5,000人に対して、幕府軍は15,000人と圧倒的に優勢だった。
https://www.gekkeikan.co.jp/enjoy/kyotofushimi/fushimi/fushimi11.html
幕末の開港に伴い、慶応４年（1868）、長崎へ寄港する外国の蒸気船の燃料として石炭需要が高まったことを受け、長崎沖の洋上の高島において、貿易商トーマス・ブレーク・グラバー（グラバー商会）が佐賀藩との合弁によって本格的な海洋炭鉱開発に着手し、日本で始めての蒸気機関による洋式竪坑「高島炭坑（北渓井坑）」を建設しました。