プリウスを購入したおかげで世界中のマスコミの正体を知ることができたと言って過 言ではない.プリウスの問題も米国特有の日本叩きの一環で派生した問題のひとつであり,メーカーはマスコミの過剰反応に対応せざるを得なかっただけであ る.米国では弁護士過剰状態のため,トヨタ事件のような問題を探り出し,提訴するように仕向けるというから恐ろしい.2011年2月8日には、急加速問題 の原因調査をしていた米運輸省はプリウスの事故について、電子制御システムについて「欠陥はない」との最終報告を発表した。この問題では政治家,評論家, マスコミの在り方も問われることとなった.ワシントンポストなどは、トヨタ叩きは事件の本質よりニュースの見出しを狙って政治的に利用しただけだったとも 批判されている.その後大震災が起こったが,原発事故の報道においてもマスコミ取材の不完全性を意識させられた.