Web版 『東洋大学社会学部30年史』

ウェブ版30年史について

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記事掲載にあたっては、記事執筆者のご本人、ご遺族に連絡を取り、承諾を得るようにいたしましたが、一部の執筆者とは連絡を取ることができませんでした。連絡が取れなかった方で、ウェブでの公開を希望なさらない方は社会学部50周年記念準備委員会までご連絡ください。

目次

はじめに

社会学部が文学部から独立して30年経った。「十年一昔」が3回も繰り返されたと考えれば，社会学部にも大きい変化があったのも当然である。草創のころユニークな発想をもち，未来への豊かな構想をもって学部創設に苦労された先生方の多くが故人となられ，あるいは定年退職された。また，この間に日本の社会経済史的な発展にも目を見張るものがあったように，東洋大学も「3,000人の学生があれば経営が安定する」と言われた敗戦直後の時代から，学生数2万人・競争率20倍という現状にまで変化した。この変化は日本経済の発展という客観的な条件によるところも大きいと言わねばならない。
この30年は東洋大学の社会学部にとって色々な意味において重要な時期であったが，創設期の中心的な理念や意図が十分に伝わらないままに次の世代に変わってしまう時代であってはならないと考える。そこで，「社会学部30年史編纂委員会」（井手翁，喜多川豊宇，高木宏夫，松本誠一の4委員で構成）は編纂に先立って次のような方針を立てた。

1. 社会学部創設前後の事実をできる限り整理して資料を提供する。
2. その理念をできるだけ正確にたどり確認する。
3. 手持ち資料を最大限に有効に使う。
4. 30年の歩みを客観化して歴史を書くには過去が現在に直結しすぎているので，将来年史を書くための資料をデータベース化しておくことを目標とし,そのマニュアル作りのための問題提起をすることに編纂の重点を置く。
5. 正史に対する外史の資料としては重要と思われても，余りにも生々しくて現在使うべきではないと判断した資料もあるので，資料の保存を明確にしておく。
6. 今後における資料の保存と提供については，レーザーディスクを活用し，そのためのデータベースのフォーマット試案を提起しておく。

以上，6つの方針を実施した結果を要約すれば，正史を書くだけの能力も条件も不十分なので，あらゆる資料を情報として活用できるように準備することに努力したと言うことであって，「年史」としてはこれまでの常識から外れているとお叱りを受けることは覚悟しているが，将来のためにその意を汲んでいただければと願うものである。
なお，本文は次のように章別に担当して執筆した。
1 菩多川 2 松本 3 高木 4 松本 5 井手，喜多川（付録）松本
分担部分を総合する仕上げ段階と学年末の繁忙期とが重なったために，予定したデータベース化が具体的に提示できず，また予算の不足からシミュレーション用のデータ入力もできなかった。その点では「意余って力足りず」と言われることも甘受しなければならないが，1990年度にはこの2点を実現できる見通しをもっている。その一つは図書館学専攻の協力であり，他の一つは「井上円了記念学術センター」のレーザーディスクによる資料の情報化と保存のシステムの活用である。数年後の実用的なデータベースを期して，この点もご了承を得たい。
社会学部はまさに激動期に入ることを迫られているが，50年史のための資料の活用に役立つような基礎の確立を期して，我々の任務を終わりたい。
（高木宏夫）

第1章　資料でたどる社会学部創設の理念とその「特性」

第1節 社会学部創設期前史－文学部社会学科の時代－ 

資料１－(1)



資料１－(2)


資料１－(3)


資料１－(4)

福武・磯村・日高各教授在職－思い出すままに－ 教授 米林富男

昭和35年（1969年） 6月20日 社会学部会報 創刊号 


財団法人東洋大学研究所寄附行為（案） 


東洋民族文化懇話会規約（案） 


東洋大学社会学研究室会報 　昭和27年（1952年）11月 創刊1号 

第2節 社会学部創設の前夜－社会学の応用をめざして－ 

資料２－(1)


資料２－(2)


資料２－(3)


資料２－(4)


資料２－(5)


資料２－(6)


資料２－(7)


資料２－(8)



資料２－(9)


資料２－(10)


資料２－(11)


資料２－(12)


資料２－(13)



資料２－(14)


資料２－(15)


資料２－(16)


資料２－(17)


資料２－(18)

「社会学の応用」米林富男　雑誌「同行」昭和34年（1959）12月号，pp.45-47 


応用社会学の各分科組織に関する草案（日付不詳）米林富男 


教科書執筆のお願い状　　昭和33年9月10日 


東洋大学学長に就任した大島豊　　昭和33年（1958年）10月24日 毎日新聞 朝刊 


「大学通信教育におけるテレビジョン放送の応用について」米林富男　　草稿 手書き（日付不詳） 


「大学テレビ放送と証券テレビ放送」米林富男　　草稿 手書き（日付不詳） 


講座放送を目ざす 東洋大など開局を申請　　昭和33年（1958年）7月3日 朝日新聞 朝刊 


テレビで一般講義 東洋大学が計画 学内に小型スタジオすし詰め講座の解消に

昭和33年（1958年）11月10日 東京新聞 朝刊 


テレビ使って講義 東洋大学きょう開局式　　昭和33年（1958年）12月20日 日本経済新聞 朝刊 


新時代！ テレビ講義 東洋大学のスタジオ完成　　昭和33年（1958年）12月20日 毎日新聞 朝刊 


東洋大にも養成所 タレント不足見越し　　昭和34年（1959年）1月4日 朝日新聞 夕刊 


大学受験生のために　　昭和34年（1959年）1月14日 朝日新聞 夕刊 


日本で初のFM（多重）放送 同一電波で3つの番組送る　来るか大学の放送ブーム 東海大学，東洋大学で試験放送

昭和34年（1959年）1月26日 教育学術新聞 


白痴か博知か　　昭和34年（1959年）1月30日 ステューデント・タイムズ 


特集 伸びゆく学園 有名校紹介　　昭和34年（1959年）2月1日 仏教タイムズ 


素描 日大短期大学部放送科でテレビスタジオ完成　　昭和34年（1959年）3月2日 朝日新聞 


優れたメデイアの教育テレビ　　昭和34年（1959年）12月16日 電子文化新聞 


高岩寺総合社会施設案 

第3節 社会学部増設認可申請と学生募集 

資料３－(1)


資料３－(2)

東洋大学社会学部増設認可許可申請書 東洋大学 発第61号 


社会学部入試要項 

第4節 産学協同と社会学部 

資料４－(1)


資料４－(2)



資料４－(3)

大学における技術教育 「産学協同」を中心として　　草稿（手書き） 東洋大学長 大嶋 豊 


大学企業体の新しい握手 寄付金で「工学部」 日立 東洋大にぼんと2億円

昭和35年（1960年）5月30日 毎日新聞 夕刊 


昭和34年度東洋大学入試要項 序言 

第5節 創設社会学部と学生たち 

資料５－(1)



資料５－(2)



資料５－(3)



資料５－(4)



資料５－(5)



資料５－(6)



資料５－(7)




資料５－(8)


応用社会学科に課せられた任務は何か－学問か技術かを追求－

昭和35年（1960年）12月15日 社会学部会報 第3号


 応社学科の新しい方向を探る 技術を無視 いまや過渡期は過ぎた

昭和36年（1961年）11月26日 社会学部会報 第7号 


有名無実の専攻コース 米林主任教授にきく

昭和39年（1964年）10月14日 社会学部会報 第26号 


学部傘下六サークル

昭和40年（1965年）10月18日 社会学部会報 第33号 


各種学生研究会

昭和41年（1966年）6月27日 社会学部会報 第37号 


白山社会学研究会の設立

昭和39年（1964年）「研究通信」 No.1 


Ａ．白山ぶらりんこん－ある学部学生の日記より－

Ｂ．逆説的読書論

昭和36年（1961年）10月20日 社会学部会報 第6号 


ガンバレ 諸君の前途は洋々だ 卒業する4年生へ 高木 宏夫

昭和39年（1964年）2月14日 社会学部会報 第21号 

第6節 社会学部応用社会学科4専攻体制の成立 

資料６－(1)


資料６－(2)

応用社会学科　　米林富男，村田宏雄 草稿 手書き 


社会学部第1部 応用社会学科 

第2章　東洋大学社会学部30周年の歩みと将来に向けて

第3章　座談会「社会学部草創の頃」－呉主恵先生を囲んでー

出席者：奥田 道大, 喜多川 豊宇, 呉 主恵, 高木 宏夫, 高橋 統一, 広畑 一雄, 藤木 三千人, 山下 袈裟男,和田 吉人

第4章　東洋大学社会学部史の文献と資料

第5章　年史資料のデータベース化をめざして

第1節 年史資料について

第2節 データベースの扱い方

第3節 今後の継続的資料化の問題

第4節 メニュードリブンデータベースソフト“NINJA3”を使って 

付録　学内各種通信や新聞の総索引化にむけて