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「リフト値やめます！」カンタン商品併買のご紹介

商品Aと商品Bの両方を購入する共通顧客が多いほど、その組み合わせを好む顧客が多く、併買施策に喜んでくれる顧客も多いことになります。

結局のところ、「当たり前を恐れず」「特異でないことを恥じない」ことで、「誰もが分析でき」「誰が提案しても効果が期待できる」方向に舵を切ったのです。

商品Aと商品Bの両方を購入する共通顧客は、その商品のどちらも好む人々です。この共通顧客はさらに、同日利用顧客と非同日利用顧客に分けることができます。

商品を近くに陳列するという行為は同じでも、この割合の違いによって施策の狙いは大きく異なります。

しかし、この点が明確に理解され、実際の施策に反映されることはほとんどありません。

シン・商品併買画面例（再掲）。本来同日併買は◯（同日利用者≧非同日利用者）が理想ですが、広く好まれる施策の割には特異な条件である為、△（平均以上の同日利用者数）を敢えて加えています。◯を見ると、カレーは、主にカレーと同日併買されている事が分かります。

ここで、知っておいていただきたいポイントがあります。

施策は当然、関係する双方の商品にプラスの効果をもたらしますが、もし施策の展開適地が比較商品の売り場だった場合、その恩恵をより大きく受けるのは、対象商品である自社商品の方（適地の逆）です。

しかし、自社商品よりも比較商品に利をもたらすような提案は、メーカーの、シンプルな経済合理性に適わないこともまた事実です。

これは、自社商品を提案するメーカーの方々も、その提案を受けるバイヤーの方々も、覚えておいていただきたいポイントです。

商品の組み合わせを選ぶことは、単に「特異だからやってみましょう！」というものではなく、施策のコンセプトや成否の規模、そして精度を決定づけるものなのです。

裏を返せば、これは顧客理解そのものであるとも言えます。

「カンタン商品併買」は、以下の3つの点で、これまでの併買施策の課題を解決します。

１．専門知識不要で、誰でも簡単に分析可能

リフト値のような専門的な指標に頼らず、誰もが簡単に効果的な施策の優先順位を把握できます。

２．施策手法が一目でわかる

同日併買による「プラス一品」施策か、非同日併買による「互助販促」か、それぞれの組み合わせに適した販促手法をひと目で判断できます。

３．最適な施策展開場所とターゲットが明確に

施策を展開すべき場所と、アプローチすべき顧客（未開拓市場）が明確にわかるため、より精度の高い施策立案が可能です。

私事の蛇足です。