• GISとは地理情報システムの略です（Geographic Information Systems)。PCでデジタルな地図を作り、その上にデータを重ねて見える化、分析するシステムです。珍しいものではなく、みなさんの身近に存在します。地図やナビゲーションアプリもGISです。

• 加えて、通常は結合できないデータを地理空間情報を元に結合することで新たな分析を可能にします。

• 図の左側のように４種類のデータがあった場合、データ形式が異なるためお互いに関連づけた分析はできません。しかし、右側のようにGISを用いてデータを重ねるとで関連性が見えてきます。例えば、濃い青色は津波の浸水深が深いことを示し、赤色の〇は保育所の位置を、□の中の数字は□の中に居住する4歳以下の人口を表しています。避難計画策定や、拠点配置等色々な分析を行うことが可能です。

• 文字だらけの報告書のようにわかりづらくなく、地図で多くの情報を見ることができるので、誰でも理解できます。また、専門職間だけでなく住民にも情報を理解してもらいやすく、思考のスタートラインを一緒にできることも重要なメリットです。

• 地域診断といえば、膨大な統計資料や計画や報告書と向き合い「これは大変だ。忙しい中でどこから始めたらいいかわからない(白目)」と思われた方もいらっしゃると思います。

• GISを用いると手元のデータが地図でカラフルに表現されます。実際にQGISで実施すると人口分布がパッと地図になっただけでも「おお！楽しい！違うデータを追加してみたらどうなるんだろう。ワクワクする」という感覚が得られます。

• この「楽しい！」「ワクワクする！」感覚をG-CHAMではとても大切にしています。モチベーションが上がらない作業は苦痛になって嫌いになってしまうことがあります。地域診断を好きになってほしいです。

大阪市淀川区におけるG-CHAMの例。1丁目2丁目ごとの詳細な人口分布に加え、交通機関、医療機関、保育所、用途別建物データなどが含まれています。背景は空中写真であり地上の様子とデータを重ねて分析できます。

• "平時の地域診断は災害時に備える事前診断である"。これはまさにそのとおりです。平時に地域診断を実施し、災害発生時の地域診断と比較することで差分や復旧の基準を明確にすることができます。これはBCP、BCMにも通じる内容です。保健師だけでなく医療や福祉においても同様です。

• 災害発生時の被害状況把握や要配慮者の安否確認、避難所への部隊展開、個別訪問実施時のエリア区分など、災害発生時には地図やGISが活躍します。GISをベースにすることで多様な情報の一元把握が可能になります。

• 市区町村と都道府県の両者において業務は違えども、被災自治体であっても派遣自治体であってもGISは有効です。災害発生時だけでなく、平時の訓練や受援体制の構築に利用することで災害時保健活動の実現可能性を高めます。

• 令和6年能登半島地震及び9月20日からの豪雨災害では、多くの機関から様々なオープンデータが提供されています。避難者数や孤立地域、道路開通状況、発災後の地上の写真などです。これらのオープンデータをGISで可視化することで災害時の対応が促進されます。

• 2024年6月より内閣府の新総合防災情報システムが始動しています。GISがシステムの基盤となりあらゆる情報が集約されます。保健部門も漏れなくD24Hをはじめとする地図上での可視化を行うことが閣議決定されています。これから発生する災害では、必ずだれもがGISを使用することとなります。

2024年6月21日閣議決定「デジタル社会の実現に向けた重点計画」資料-重点政策一覧-P85

***作成中***

平成30年度高等学校新教育課程説明会（中央説明会）における文部科学省説明資料(2/3)P12

G-CHAMで使用するGISはQGIS（きゅーじーあいえす）です。QGISはフリー（無償）かつオープンソース（ソフトの設計図が公開されている）です。誰でもダウンロードすることで使用でき、自治体での導入例もあります。フリーソフトですが機能は非常に豊富なため、地域診断を十分に実施できます。

***作成中***

GISで表現するデータをレイヤと呼びます。レイヤは主に３種類あります。

• ポリゴン：四角形や多角形で表現されるレイヤ

例：行政区域ごとの人口、小学校区、土砂災害警戒区域など

• ライン：線で表現されるレイヤ

バスや鉄道の路線、避難経路、道路データなど

• ポイント：緯度経度によって表現されるレイヤ

要配慮者の自宅、医療機関、避難所、保育所、健診場所など

***作成中***

***作成中***

コミュニティアズパートナーモデルでは、アセスメントする情報を12のシステムに分けています。歴史、人口統計、民族性、価値観と信念、物理的環境、教育、安全と交通、政治と行政、保健医療と福祉、情報、経済、レクリエーションです。特に歴史と人口統計、民族性、価値観と信念はコアシステムと呼ばれる重要な要素です。システムは独立せず互いに複雑に絡み合っていることが、地域診断を進めると理解できます。絡みあうシステムを理解することは難しくもあり面白いです。GISが手助けします。

G-CHAMでは、地域アセスメントとして12システムを9つにリカテゴライズし取り組むシステムの順番もモデルより変更しています。地域診断を少しでも効率的に取り組むためです。そして情報はスライドにまとめられます。GISで作成した主題図（目的によって作成した地図）を用いて、様々な情報を要約し推論し記載します。作成者の思考を再現できるだけでなく、他者の理解も促進することでグループ間でもディスカッションを促進します。

地域診断は一度実施して終わりではありません。事業実施や評価にも必要不可欠であり、健康課題抽出の根幹です。事業や対人支援が保健師の実践と思われがちですが、地域診断は重要な実践です。特に入口となるアセスメントでは様々な情報を収集するだけでなく、地域や地域の人々の健康*に影響を及ぼす因子（肯定的なもの、否定的なもの）を見極め、分析することが大切です。

コミュニティアズパートナーモデルに基づく地域診断は、地域全体を包括的な視点で捉え、分析から介入、評価までを実践的な過程で示したモデルです。地域に、住民に影響を及ぼす要素を見極め、理解するためには膨大な情報に立ち向かう必要があります。コミュニティアズパートナーモデルは道しるべとなります。さらにGISによる分析は情報の理解と活用を促進します。

GISを含めて様々なオープンデータを利用します。オープンデータとは、誰でもインターネット等を通じて用意に利用（加工、編集、再配布等）ができる公開されたデータであり次のすべてを満たすものです。①営利、非営利を問わず二次利用可能②機械判読可能③無償です。特に加工、編集ができる点は非常に重要です。PDFや紙で提供されるデータは加工や編集が困難であり、オープンデータとは呼びづらい場合も多いです。官民データ活用推進基本法（平成28年法律第103号）において、国及び地方公共団体はオープンデータに取り組むことが義務付けられています(デジタル庁より）。当サイトでは地域診断に役立つオープンデータをリンクしています。