サイバー攻撃の真実
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ここ数年企業や組織のサーバーやホームページなどを狙った「サイバー攻撃ニュース」が後を絶ちませんが、このサイバー攻撃に関してもよくよく考えてみると不自然な状況に気づきます。
サイバー攻撃のニュースは毎回「顧客の大量の個人情報流出」が被害内容になっています。しかしこの個人情報流出によって被害にあった顧客の個人的な被害はほとんどニュースになっていません。
また流出された企業や組織自体もそのことによる損害は顧客や世間から信頼を損ねたぐらいで、お金や機密情報の流出といった実質的な損害も出ていません。
実際にはなにかしらの被害のニュースは出ているのかもしれませんが、私を含めこのサイトを読んでいるみなさんも、流出後の個人の被害の内容などを覚えている人はほとんどいないのではないでしょうか。
ということは被害はかなり少ないか無かったということになります。
そして報道の印象として残っているのは「どの企業や組織から情報が流出したか」という情報と「責任問題の追求」だけです。
要するにただ個人情報が流出しただけでは被害者はほとんどなんの迷惑もかかっていないわけです。
その情報からお金が引き出されたり搾取されたりした時にはじめて被害と呼べる状態になるはずです。
なのでこれだけ頻繁に事件が起きていますが、毎回犯人は一体なにが目的で情報流出を行っているのかがわからないのです。
だからかなりの手間と危険をおかして進入してまでして情報流出をさせる意図が謎なわけです。
そしてマスコミも「攻撃を仕掛けた犯人は一体なにが目的で攻撃を仕掛けたのか」という疑問にも触れずにただひたすら情報流出元への批判を繰り返すだけ。
この状況は不自然だと思いませんか？
そして具体的に個別に事件を見てみるとその内容もかなり不自然なものがあります。
例えば2014年に騒がれた片山祐輔容疑者によるとされる「PC遠隔操作事件」
この事件の疑問点や不自然な点を上げておきました。
疑問１
片山容疑者は12年7月29日に首相官邸のホームページに桜田門前で皇居ランナー殺害予告を行ったことになっていますが、この情報が表に出てきたのは12年10月17日です。実に２ヶ月以上も経ってから出てきているのです。
これだけサイバー攻撃やネット犯行予告が行われてきているのに、よりによって日本一警備が厳重なはずの首相官邸サイトで犯行予告がされていたのに、その情報が2ヶ月以上も経ってから公表されている。こんなことがあり得るのでしょうか。
これに関してさらにおかしなことが起きています。
下のリンクは遠隔操作事件発覚当時の首相ホームページ殺害予告の読売新聞の記事URLです。リンクの20121007という数字が日付です。
この記事は今は削除されていて、さらにネット上でこのURLを検索して出てくるのは私が運営しているブログとサイトだけになっています。
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20121017-OYT1T00719.htm?from=ylist
ネット上には体外のニュースが２ｃｈをはじめなんらかの形で残っているものですが、この記事に関しては一つも出てきません。
この点に関しても怪しいのです。
疑問２
この事件では4人の誤認逮捕者がでたことになっていますがその内容がかなりまれな状況なのです。
被害にあった大阪の男性は有名なガンダムなどアニメを手がけた著名人。
著名人が冤罪被害に会うなどめったにあるものではありません。この遠隔操作事件は犯人がターゲットを選ぶタイプの事件ではなく誰が被害者になるかわからないタイプの事件。そんな事件で被害者が著名人。
※「PC遠隔操作事件 大阪 ガンダム アニメ」などで検索すると情報が出てきます。
さらに福岡の誤認逮捕の被害者の男性は「同居している彼女をかばうために嘘の自白をした」と言っているそうですが、そんなドラマのような展開が実際の事件で起きるなどそうあるものではありません。
※「PC遠隔操作事件 福岡 同居女性」で検索すると情報が出てきます。
これらの珍しい話が一つの事件で起きているのです。
「警察が自作自演した事件で警察が失態を晒すなどということがあるわけがない」と思わせるのに誤認逮捕は相当役に立っている。また冤罪被害者が「著名人」、「女性をかばうため」という内容は国民の関心と同情を引いくにはもってこいの話ですね。
疑問３
当時は２ちゃんねるのどの掲示板に書き込みがされていたのかが明らかになっていなかったのです。その情報を公開すれば犯人逮捕につながる情報提供も得られる可能性もあったのにです。
しかし事件後だいぶ経ってから「シベリア超速報版」が利用されていた、という情報が出たらしいですが、この情報源は明らかになっていません。
疑問４
世界中がネット犯罪に警戒しているはずなのに、このような事件に対する海外の反応が無いのはどういうことなのでしょうか。
さらにいうと遠隔操作という単純で悪用しやすいプログラムを作れるなら世界中でとっくに誰かが作っていてセキュリティソフト会社の対策もできているはずではないでしょうか。
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