パーソナルモビリティ(Personal Mobility)
上記図書の「パーソナルモボリティ」の項を執筆しました。
パーソナルモビリティについて
パーソナルモビリティについて
パーソナルモビリティに関して忘備録として整理しているページです。
(※ 2011年以降、更新をさぼってます!
最新情報は下記のTwitterログをご参照ください)
http://twilog.org/PersonalMobilit
定義:
- パーソナルモビリティ(Personal Mobility)を、ここではSegway(セグウェイ)や電動車いすのような主に「1人乗り(または2~3名程度)、バッテリやモータを搭載し、電動で駆動する乗り物・移動機構」としています。
- 「パーソナルモビリティ」という用語は、もともとは2000年以前から通信業界で利用されいた用語のようですが、Segwayが登場した2005年ごろから使用されることが増えているようです。
- 海外では「パーソナルモビリティ」とは使用されておらず、「EPAMD (Electric Personal Assisted Mobility Device)」や「Personal Transporter」「Personal Vehicle」「Personal Mobility Devices」などと、会社や地域、業界により用語がまちまちです。
- 日本では2009年以前はパーソナルモビリティの適応範囲が、セグウェイに代表される「立ち乗り電動2輪車」「シニアカー・電動車いす」を主に適用されていたが、2009年に発売された報告書※1より「電動2輪車(電動スクーター)」「電動アシスト自転車」なども含まれ、関連メーカーが頻繁に利用するようになっています。
- 2011年ごろから「新しいモビリティ」=「パーソナルモビリティ」ぐらいの用法になり、電気自動車などにも適用されているようです。
- ※1:シードプランニング社「近距離移動用パーソナルモビリティの 将来性」(2009年6月26日発売)
- 乗り物で利用される以前は、1995年ごろに通信関連の用語として使用されていた様子です
適用範囲・類似物:
- Segway(セグウェイ)
- Winglet(ウィングレット)、トヨタ
- i-Real(アイリアル)、トヨタ
- UNI-CUB、U3-X(ホンダ)
- 電動車いす
- 電動車いすは、カナダのGeorge J. Klein氏によって第2次世界大戦頃に負傷兵士の為に開発されたと言われている
- Wikipedia: Motorized wheelchair(英語)
- 電動車いすは、カナダのGeorge J. Klein氏によって第2次世界大戦頃に負傷兵士の為に開発されたと言われている
- ゴルフカート
- その他
- 自転車(アシスト付) など
以下は多少外れますが、上記定義からすればハマるので一応列挙します
- ターレットトラック(Turret Truck)
- スクーパー(SCOOPA)
- 東京駅の新幹線ホームなどで見かける電動式の牽引車
- 単操作無段階の速度制御方式を採用していますから、発進から停止までスクータ感覚で運転可能。
- ラクラク小回り三輪のスクーパーは、回転半径もわずか1.3m、車幅は70cm
- 50万円ぐらいで、日本輸送機株式会社(ニチユ)が販売していた
類義語:
- Electric Personal Assistive Mobility Device (EPAMD)
- 北米を中心とした電動の乗り物のカテゴリの総称
- パーソナルトランスポーター (Personal Transporter)、Human Transporter
- 米国 セグウェイ社を中心に使用
- セグウェイの第一世代のモデルでは「Human Transporter」と使用し、第二世代「Personal Transporter」へと変更。
- パーソナルビークル (Personal Vehicle)
- パーソナル アーバン モビリティ (Personal Urban Mobility)
- 個人用都市内移動手段
- MIT media labが使用
- 開発中のCity CarやSegwayなどをも含む、モビリティとITSなどのシステムを含む総称として使用
- モビリティ自体は「Personal Mobility」と使用
- 「「考えるクルマ」が世界を変える―アーバン・モビリティの革命」(Amazon)
- USV (ultra small vehicle)
- City Carとネットワークがつながった考え方であり、プロダクトの総称
- Electric Standup Vehicle、Personal Mobility Vehicles
- 米国 T3 Motion 社を中心に使用
- Personal Mobility Devices (PMD)
- Electric Standup Vehicle (ESV)
- パーソナル モビリティ ビークル(PMV: Personal Mobility Vehicles)
- 東京大学 須田研究室が開発中のモビリティなどに対して使用
- 京都大学 小森研究室が全方向駆動車輪「Permoveh」に対して使用
- 個別交通(パーソナル・モビリティ)
- 超小型モビリティ
- 2011年ごろより国土交通省などが、「軽自動車」よりも小さい規格として、「マイクロカー」や「パーソナルモビリティ」を含む総称として使用。
関連キーワード
関連キーワード
パーク・アンド・ライド(park and ride)
- 自宅から最寄りの駅までは自家用車で行き、車を駐車させた後、電車・地下鉄・バスなどで公共機関を利用して都心の目的地に向かう
シェアリング
- 「自動車」や「自転車」などを複数人での共同所有や、民間会社などが個人や旅行者などに貸出運用
- 「レンタカー」と「個人所有」の間のような位置づけ
ロードプランシング(Road Pricing)、トランジットモール(Transit mall)
- まちの中に自家用車を入れない政策
- 関連:
- ライジング・ボラード(自動昇降型の車止め)
ショップモビリティ (Shop Mobility)
シェアド・スペース (Shared Space)
- オランダの交通計画者ハンス・モンデルマンにより提案。
- 1985年にオランダのフリースラント州で始まる。
- 街の中から信号をなくして、自動車運転などが安全に対して注意を促す道路政策の一つ。
- 欧州の自治体を中心に導入。
- 信号のほか、歩道と道路の間の柵なども撤去。
- 解説:
- スペース:「シェアド・スペース」を巡る調査
- 関連:
- ゾーン30
LRT(Light Rail Transit)
- 鉄道より小規模でバスよりも大規模な公共交通機関。
- 「新型路面電車」として訳されることが多い。
- 欧州ではいくつかの都市に導入が進んでおり、日本では富山市の導入事例が有名
- 関連:
- BRT:(Bus Rail Transit)
モビリティタウン
コンパクトシティ
- 郊外への拡大を抑えると同時に中心市街地を活性化する都市
ジェントロジー
報告書・レポート
報告書・レポート
- 2009-06-26【報告書】 「近距離移動用パーソナルモビリティの将来性」
- 株式会社シードプランニング
- A4 / 105ページ
- 販売価格:126,000円(本体価格120,000円、消費税6,000円)
- http://www.seedplanning.co.jp/report/01362.html
- 2010-12-10【報告書】 「近距離移動用パーソナルモビリティの市場と将来性2011」
- 株式会社シードプランニング
- A4 / 164ページ
- 販売価格:126,000円(本体価格120,000円、消費税6,000円)
- http://www.seedplanning.co.jp/report/02548.html
- 2010-06-23【会見】 「規制・制度改革に関する分科会第一次報告書」に対する日本医師会の見解
- http://dl.med.or.jp/dl-med/teireikaiken/20100623_3.pdf
- ⑯ 高齢者用パーソナルモビリティの公道での使用
- 日本医師会の見解:制度位置づけの整理、高齢者の安全が確保されていれば、特に問題はないと考える。
- 2010-06-25【論文】 「パーソナルモビリティが拓く交通の理想像」
- 日本総研 宮内洋宜
- Business & Economic Review 2010年7月号
- 【特集 京都議定書削減目標と環境ビジネス】
- http://www.jri.co.jp/report/ber/detail/5058/
- 2010-07-08 【報告書】 「パーソナルモボリティ」(PDFダウンロード可能)
- 2010-08-02 【コラム】「交通基本法」が目指す新しいまちづくりの姿
- 大和総研ホールディングス 資本市場調査部 横塚仁士[プロフィール
- http://www.dir.co.jp/publicity/column/100802.html
- 2011-02 「欧州福祉機器2010」
- 株式会社グラディエ 代表取締役 磯村 歩
- 「欧州福祉機器展2010」の車椅子などの写真 約100点
- http://www.scribd.com/doc/45629276/%E6%AC%A7%E5%B7%9E%E7%A6%8F%E7%A5%89%E6%A9%9F%E5%99%A82010
- 日本で見れない車椅子が沢山あります
各社動向
各社動向
- トヨタ
- 本田技研工業株式会社:
- 2009年9月24日プレスリリース
- 2010年8月5日プレスリリース
- 2010.8.5
- 次世代パーソナルモビリティに関する包括協定調印
- http://e-kbda.jp/news/2010/08/201085.html
- スズキ:
- ヤマハ発動機:
- 2010年2月12日【プレスリリース】
- 2010年7月30日【記事】
- リストラ断行も攻め続ける“普通”にはなりたくない ヤマハ発動機社長 柳 弘之 (ダイヤモンド・オンライン)
- 日立バッテリ:
- ゴルフカートメーカー。日本で初めて電動ゴルフカートを開発。
- http://www.hitachi-bss.co.jp/product/golf/lineup/index.html
- Segway
- Personal Mobility Vehicles(米国)
- T3 Motion(米国)
- BPG-WERKS
- DTV Shredder
- mantys (Web)
研究機関
研究機関
- 独立行政法人産業総合研究所
- モビリティのハードウェア開発・研究
- 倒立伸子型(Segway型)
- URL:
- 東京大学 須田研究室
- モビリティのハードウェア開発・研究
- モビリティの運用も研究
- 自転車型+α
- URL:http://www.nozomi.iis.u-tokyo.ac.jp/index-j.html
- 芝浦工業大学 機械制御システム学科(古川修(ふるかわよしみ)研究室)
- モビリティのハードウェア開発・研究
- スケートボード型
- URL:
- 【記事】 2010年3月16日 芝浦工大、スケボースタイルのモビリティ公開(レスポンス)
- 名古屋大学
- Segwayと自転車を中心とした「シェアリング」について研究
- URL:
各国動向
各国動向
アメリカ
- Segwayに関するアメリカ国内の各州のルールについて
- GHSA Segway Laws 2010
- Segwayなどのパーソナルモビリティの各州のルールの一覧が掲載されてます。
欧州
日本
省庁
省庁
内閣府
総務省
経済産業省
- 2010~2015年 次世代エネルギー・社会システム協議会
国交省
- 超小型モビリティ
- 総合交通メールマガジン
- 地域のモビリティ総合サイト
- 国土交通省 総合政策局 交通計画課「地域公共交通の活性化・再生事例集」
- http://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/transport/jireiindex.html
厚生労働省
地方自治体
地方自治体
茨城県
- つくば市
- 特区申請を実施し、2010年よりSewgayをつくば市内で運用し、Segwayを活用したツーリズムや通勤実験(パークアンドライド)などを展開
千葉県
- 市原市
- 2010年6月25日 市原市交通マスタープランを策定しました
- 柏市
- 【民間都市開発における自転車活用まちづくりの環境負荷改善の可能性~柏の葉キャンパスタウンにおける民間自転車活用低炭素まちづくりの試み~(PDF)】
- ㈱住信基礎研究所・京都大学客員教授(元都市研究センター 研究理事)古倉 宗治
- http://www.minto.or.jp/center/pdf/u50_04.pdf
- 【民間都市開発における自転車活用まちづくりの環境負荷改善の可能性~柏の葉キャンパスタウンにおける民間自転車活用低炭素まちづくりの試み~(PDF)】
埼玉県
- さいたま市
- 「埼玉次世代自動車環境関連技術イノベーション創出センター」(モビリティと経済活性化研究会) http://www.saitama-u.ac.jp/iron/center/mobi_eco/
京都府
- 京都府
熊本県
- 次世代パーソナルモビリティに関する包括協定調印(2010.8.5)
その他団体
その他団体
- ITSプラットフォーム21
- http://www.its-p21.com/
関連規格
関連規格
ISO/IEC Guide 51(JIS-Z-8051)
- 安全側面―規格への導入指針
ISO/IEC Guide 71(JIS-Z-8071)
- 高齢者及び障害のある人々のニーズに対応した規格作成配慮指針
ISO 12100-1(JIS-B-9700-1)
- 機械類の安全性-設計のための基本概念,一般原則-第1部:基本用語,方法論
ISO 12100-2(JIS-B-9700-2)
- 機械類の安全性-設計のための基本概念,一般原則-第2部:技術原則
ISO 14121(JIS-B-9702)
- 機械類の安全性-リスクアセスメントの原則
ISO 14971(JIS-T-14971)
- 医療機器 - リスクマネジメントの医療機器への適用
関連展示会
関連展示会
- 福祉機器展@日本
- 主催:財団法人保健福祉広報協会
- 会期:9月下旬~10月上旬(2010年は9月29日(水)~10月1日(金))
- 場所:東京ビッグサイト
- REHACARA@ドイツ http://www.rehacare.com/
- 主催:メッセ・デユッセルドルフ
- 会期:9月下旬~10月上旬(2010年は10月6日~9日) ※2011年は9月21日~24日
- 場所:ドイツ デュッセルドルフ Düsseldorf Trade Fair Centre
- ※Webには日本語の簡単な案内もあります。
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