本学では、第4期以降の中期目標中期計画の中で、大学院改革を推し進めることとなりました。その方向性としては、研究大学として2040年の未来社会を見据えた未来社会の開拓者を養成するため、大学院の質と量の改善を目指す大学院改革構想の実現を目指して、以下の3つの観点から施策を実行していきます。

1. 教育改革
   ●総合大学の強み・特色を活かした体系的・組織的な大学院教育の推進
   ●コンピテンスに基づいた学位プログラムの実施
   ●社会のニーズに応じたリカレント教育の展開

2. 組織改革
   ●総合大学の強みと学院・研究院制の特色を活かした学院組織の最適化
   ●社会ニーズに対応した大学全体での戦略的な学生定員の管理

3. 博士課程学生支援の強化
   ●学士から博士課程までの一貫したキャリア教育の実施
   ●博士課程学生の出口の明確化、情報発信、出口開拓
   ●博士課程学生に対する経済的支援の充実

　平成31年1月22日中央教育審議会大学分科会では、「2040年を見据えた大学院教育のあるべき姿　～社会を先導する人材の育成に向けた体質改善の方策～」として日本における大学院教育の将来像が提言されました。この提言から、以下の4つのポイントを本学で取り組むべき課題としました。

1. 未来社会を牽引する高度専門人材の確保のために、博士課程への進学者数を増やすことが急務であり、博士課程学生への経済的支援の充実と修了後のキャリアパスの明確化・開拓に取り組む必要があること

2. トランスファラブルな力を身につけた「知のプロフェッショナル」の育成が必要であること

3. 社会のニーズに対応した大学院教育の実質化に向けた取り組みが必要であること

4. 人材養成の目的を明確化し、大学院生が身につけるべき能力を意識し、教育の質の向上を図ること

＜参考Webページ＞

「2040年を見据えた大学院教育のあるべき姿　～社会を先導する人材の育成に向けた体質改善の方策～」（審議まとめ）（平成31年1月22日　大学分科会）

大学院教育推進機構は、以下のような機能を持ちながらミッションを実行していきます。