2026年の研究

New! 「エコノミストは経済の主要課題をどう捉えているか：エコノミクスパネルを読む」を掲載しました。(2026.8.19)

上記ノートの全文です。クリックしてご参照ください。

書評『ウォール街のランダム・ウォーカー＜原著第13版＞』を掲載しました。(2026.7.15)

書評です。クリックしてお読みください。

以下は、書評の「はじめに」です。

私は、論文「米日でのインデックスファンドとETFの発展」（2016年12月） で、米日での投資信託とインデックスファンドの誕生、ETFへの歴史的な発展についてまとめた。

これらの市場と金融商品の発展にともない、どのように投資すべきかについては、私のブログで、「投資の2つのバイブル」である、『ウォール街のランダム・ウォーカー 原著第10版』と『敗者のゲーム 原著第6版』を取り上げ、両著のインデックス・ファンドの意義という主張を紹介した。 

両著はその後も読者を拡大し続け、投資家にとっての地位を不動のものとしている。本書評では、『ウォール街のランダム・ウォーカー＜原著第13版＞』を取り上げ、その主張の基本的な内容を紹介したい。今、世界の株式市場は急激な発展と、その崩壊への危機感が共存している環境の下で、この著作の理解は重要な役割を果たすだろう。

丸木強『「モノ言う株主」の株式市場原論』の書評を作成しました。(2026.6.1)

書評の全文です。

以下は、書評の「はじめに」です。

「2026年5月、イラン危機の終熄を予測して、世界と日本の株式市場が高騰している。日経平均株価は60,000円を超えている。日本の株式市場は、ようやく長期にわたる低迷を脱してきた。AI革命に対する広範囲な期待、割安な日本株に対する海外投資家の投資、アメリカ株の高騰に伴うリスクの分散、日本企業の資本効率改革への期待、新NISA開始に伴う個人投資家の資金流入などが高騰を支えている。

丸木強『「モノ言う株主」の株式市場原論』は、2024年5月の刊行であるが、モノ言う株主の立場から、日本経済の長期にわたる低迷を脱するための、株式市場と企業の本来の性格と役割を明らかにした、重要な問題提起である。また、本書では、依然として日本では根強い支持が見られる、ステークホルダー経営や日本型資本主義に対する的確な批判も含まれている。

「書評：ジュディス、テイシェイラ『アメリカ民主党 失敗の本質』」を掲載しました。(2026.4.8)

書評の全文

書評の「はじめに」は以下の通りです。

私は、先に加藤喜之『福音派―終末論に引き裂かれるアメリカ社会』の書評 を試み、福音派の特徴、その影響力の拡大による、アメリカ社会の分断について紹介した。同書は主題が福音派であったので、政治的には共和党が検討の中心であった。

ジュディス、テイシェイラ『アメリカ民主党 失敗の本質』(会田弘継解説／古川範和訳、東洋経済新報社、2026年、原著はJohn B. Judis & Ruy Teixeira, “Where Have All the Democrats Gone?: The Soul of the Party in the Age of Extremes”, Henry Holt and Co., November 7, 2023)は、民主党を中心にしたアメリカ社会の現状分析、民主党に強い影響力を与えている文化的急進主義の批判、ルーズベルト、ケインズなどによる経済的リベラリズムの必要性などを、民主党の内部から検討しているが、それらを詳しく紹介しつつ、その可能性と問題点を考えてみたい。

書評 『福音派―終末論に引き裂かれるアメリカ社会』を掲載しました。(2026.3.31)

書評の全文です。

本書評の「はじめに」は以下の通りです。

「本書は、すでに多くの新聞・雑誌に書評が掲載されているように、非常に注目されている。本書は、福音派の思想と政治への進出の過程を年代順に解明していくが、それぞれの時代の大統領とキリスト教指導者、特に福音派と、その両者の関係に注目する。本書を読み進むにつれて、アメリカの政治・経済を理解するためにも、キリスト教、特に福音派の動向の理解は欠かせないことがわかる。

本書評は、本書をできるだけ詳しく紹介しながら、著者の主張をわかりやすく紹介したい。そして、アメリカに関心のある人々にぜひとも読んでいただきたい。」

なお、この著作とともに、「米民主党内部からの告発」である、ジュディス／テイシェイラ著、会田弘継解説、古川範和訳『アメリカ民主党 失敗の本質』（東洋経済新報社、2026年）をあわせて読んでいただきたいと思います。

「書評 永濱 利廣『日本病』： 日本病の多角的解明、財政政策の具体的展開が不可欠」を掲載しました。(2026年3月3日）

書評の全文です。

以下は、書評の「はじめに」です。

「2026 年の衆議院選挙で、高市首相率いる自民党が圧勝した。高市首相の掲げる重要政策は「責任ある積極財政」だが、その構想を支えている代表的な経済学者の一人が永濱利廣氏である。氏の著作は多数あるが、本書評は、氏の一般向けの代表作のひとつである『日本病 なぜ給料と物価は安いままなのか』を取り上げたい。2022 年刊であるが、基本的な主張がきわめて明快で、永濱氏の主張を理解するのにふさわしい著作であると思われる。」

　本書評では、同書すべての章の、著者の主張をできるだけ詳しく紹介しつつ、私のいくつかの批判的な論点を展開しています。

「書評 唐鎌大輔『弱い円の正体 仮面の黒字国・日本』：仮面の黒字国を転換するために、鍵は日本企業の躍進」を掲載しました。(2026年2月5日)

　書評の全文です。

　以下は、同書評の「はじめに」です。

「2011年の歴史的な円高以降、円安が続き、特に2022年以降、その動きは加速している。円安をもたらしている要因は何か。この課題に対して、デジタル赤字や、ＣＦベース経常収支などを独自の視点で具体的に明らかにし、経常収支黒字国でありながら円安に陥った日本経済の状態を鋭く解明したのが、唐鎌大輔『弱い円の正体 仮面の黒字国・日本』 である。

　本書評では、同書の分析と対応策について詳しく紹介し、最後に、同書の対応策に対して私がどうしても補足すべきと考える課題も追記したい。」

「太田 洋『コーポレートガバナンス入門』を読む：CG理解に基本的な書、将来像は不鮮明」を掲載しました。（2026年1月21日）

書評の全文です。

　以下は、同書評の「はじめに」です。

「日本経済がようやく「失われた三十年」を脱しようとしている。日経平均株価も2025年から2026年初頭にかけて最高値の更新を続けている。その理由のひとつとして、コーポレートガバナンス改革の進展が挙げられるだろう。

　しかしながら、今まさに我々はAI革命の真っ只中にいるが、それを推進している中心はアメリカ企業であり、日本企業はその一翼を担っているとしか言えない。その結果、日本の若い世代の投資資金の多くはアメリカ企業に向かっており、そのひとつの結果として円安が進行している。

　こうして、再び日本企業の企業価値の増大を促すコーポレートガバナンス改革が、求められている。このような環境の下で、太田 洋『コーポレートガバナンス入門』（岩波新書、2025年）は、多くの人々に読まれるべき図書として注目されている。

　本書評では、同書第1章から第5章までは、著者の主張をできるだけ詳しく紹介し、その後の章では、著者の主張とともに、私の批判的な視点を展開していきたい。」