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研究ノート 「バブルの歴史とAIバブルの崩壊：『AIバブルの不都合な真実』とキンドルバーガー理論」を掲載しました。(2025年11月8日)
研究ノートです。クリックしてご参照ください。
以下は、その「はじめに」です。
「2025年10月27日、日経平均株価が50,000円を突破した。11月4日には52,636.87円まで上昇し、市場最高値を記録したが、翌5日には、下げ幅は2400円を超える場面があった。アメリカを中心とする世界の株式市場では、現在の相場がバブルではないかとの主張を展開する投資家もしだいに増え、市場が不安定さを増している。
こうした情勢を背景にクロサカ タツヤ『AIバブルの不都合な真実』(日経BP、2025年09月29日)が刊行され、注目を集めている。本ノートは、1でその著作を紹介し、2はバブル研究の古典である、キンドルバーガーの『熱狂、恐慌、崩壊 金融恐慌の歴史』を取り上げ、バブルの歴史を辿りながら、現在のバブル化しつつある市場について考えてみたい。」
書評「関 智英『対日協力者の政治構想』の紹介と書評、そして私の戦間期対中投資論」を掲載しました。(2025年10月17日)
書評の全文です。クリックしてご覧ください。
書評の「はじめに」は、その課題を次のように提示している。
「関 智英『対日協力者の政治構想 日中戦争とその前後』（名古屋大学出版会、2019年）は、戦間期中国における対日協力政権を研究した、数少ない包括的で優れた研究である。本書評1では、その最も中心的な内容で、対日協力政権の概観ともなる「緒論」を中心に詳しく紹介したい。
この著作は、書名の通り、対日協力政権の主に政治的な側面を研究の対象にしているが、私はその協力の基礎には、日本の対中投資と、その結果として生まれた企業活動の発展があると考え、“Japanese Companies in East Asia: History and Prospects: Expanded and Revised Second Edition” (2015)をまとめたので、2では、その内容を紹介したい。」
「 研究ノート：世界経済発展への脅威、トランプ関税：戦間期英米の関税政策を振り返る」を投稿しました。(2025年8月18日)
研究ノート（クリックしてください）
＜研究ノートの「はじめに」＞
トランプ関税が世界経済の発展の脅威となっている。それは、具体的な内容が不明確で、当時国間の交渉も著しく不足した、トランプ政権による一方的な内容である。しかし、すでに発表された内容によれば、その影響は大きく、アメリカ経済と世界経済に深刻な影響を及ぼす恐れがある。
関税が世界経済にどのような影響を及ぼすかについては、戦間期世界経済の歴史を捉え直すのが適切であると思われる。当時は世界恐慌によって、各国は関税競争に陥り、世界経済はブロック化に向かった。
本研究ノートは、戦間期世界経済の実態を明らかにすることで、トランプ関税とその影響について検討したい。
New! 書評「水島治郎編著、ポピュリズム研究 3著作の紹介」を掲載しました。(2025.8.1)
2025年参議院選挙で参政党などの躍進が見られ、日本でもポピュリズム政党の本格的な進出が明らかになった。この動きは世界的な傾向であり、今後もさらに拡大する可能性が大きい。そこで、このテーマについて幅広い重要な問題提起を試みた水島治郎編著の3冊を紹介したい。
3冊は次の通りである。水島 治郎『ポピュリズムとは何か - 民主主義の敵か、改革の希望か』中公新書、2016年。水島 治郎編『ポピュリズムという挑戦―岐路に立つ現代デモクラシー』岩波書店、2020年。水島 治郎編『アウトサイダー・ポリティクス─ポピュリズム時代の民主主義』岩波書店、2025年。
本書評では、これらの中から、ポピュリズムの基本的な特徴についてと、特に日本にとってきわめて重要なドイツとアメリカについて取り上げ、ポピュリズムの現実と可能性について検討したい。
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書評『決定版 日中戦争』 を掲載しました。(2025.4.29)
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書評の目次
はじめに、1 第一章 日中戦争への道程：戸部良一、2 第二章 日中戦争の発端：戸部良一、3 第三章 上海戦と南京事件：庄司潤一郎、4 第六章 「傀儡」政権とは何か―汪精衛政権を中心に：川島真、5 第八章 日中戦争と日米交渉―事変の「解決」とは？：波多野澄雄（第七章も一部含む）、まとめ：本書の貢献と課題について
「書評 レイ・ダリオ『世界秩序の変化に対処するための原則 なぜ国家は興亡するのか』」を掲載しました。(2025.4.14)
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書評の目次：はじめに、1. キーワードあるいは様々な決定要因、2. 18の決定要因の説明、3. 戦後中国の歴史と現在：第12章 中国と人民元のビッグ・サイクル、4. 米中日の比較について、5. 「国力スコアの主要決定要因」に欠けているいくつかの要因
「書評 『ドイツ＝ロシアの世紀 1900-2022』」を掲載しました。(2025.3.28)
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書評の目次：はじめに、最も重要な基本的な評価、書籍の構成、目次について、1 戦間期：1918-45年 (28年間)：最終的には独ソ戦争で終わる期間、この時期を主導するヒトラーとスターリン、2 戦後東西ドイツの分断：1949-89年 (41年間)、3 その後1990-2025年 (36年間)、ドイツの再統一、独ロ間の接近、そしてロシアのウクライナ侵攻、おわりに
「書評 唐鎌大輔『アフター・メルケル』」を掲載しました。(2025.3.27)
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書評の目次：はじめに、1 『アフター・メルケル』の概要、2 第1章 メルケル時代の総括―４つの次元における整理、3 第2章 現在 ドイツ一強がもたらす「歪」、4 第3章 過去 「病人」は如何にして復活したか、5 第5章 補論 日本はドイツから何を学ぶべきなのか、おわりに
ドイツ経済に関する２つの論文を掲載しました。これらの論文に基づいて、2024年度第3回の関西EU研究会での報告を行いました。(webへの掲載は2025.3.27)
ドイツの対中経済依存の実態と転換の模索（１）：貿易と直接投資から（pdfファイルです。クリックしてご参照ください）
目次: はじめに：ドイツの対中政策の転換、1 ドイツの貿易、産業別・国別および対中貿易、2 ドイツの直接投資、産業別・国別および対中直接投資、3 ドイツの対中貿易と直接投資に関する様々な調査、おわりに
ドイツの対中経済依存の実態と転換の模索（２）：ドイツ企業の活動から（pdfファイルです。クリックしてご参照ください）
目次：はじめに、1 時価総額でみたヨーロッパとドイツの企業、2 ドイツ企業のコーポレート・ガバナンス、3 ファミリー・ビジネス、4 ドイツ企業の対中投資の諸特徴、おわりに
「『日本経営史 第三版』を読む：コーポレート・ガバナンスと直接投資の発展史の視点から」を掲載しました。(2025.1.22)
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書評のキーワード：市場経済、財閥、新興財閥、高度成長、バブル、失われた10年、コーポレート・ガバナンス（企業統治）、日本的経営、メインバンク・システム、「新型の日本的経営」、直接投資
書評の目次：はじめに、第1章 「第1章 日本型企業経営の起源」を中心に、第2章 明治維新から第二次世界大戦終了まで、第3章 高度成長期から現在まで
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