アクセンチュア株式会社
アクセンチュア株式会社
「新しいことにチャレンジ」にわくわくする人材募集
■会社について
アクセンチュアで働くということ、それはお客様である企業や公的機関の複雑化する課題を、先端テクノロジーを生かしながらお客様と共に解決することであると同時に、意欲的に「新しいチャレンジ」を繰り返すことです。
アクセンチュアには、それぞれ異なる強みや専門性、考え方を持つたくさんの仲間がいて、チームを組んで、お互いに支え合い、教え合い、刺激を受けながら、日々世の中に価値を生み出すべく邁進しています。多様性や相違する意見の中にこそ宝石があり、一人ひとりがそれぞれの強みを生かしながらチームで価値を最大化することで初めて、大きな変革を実現できる。こんな環境で私たちと共に働きながら成長してみたいと思う方を、お待ちしています。
■企業情報
社名:アクセンチュア株式会社(Accenture Japan Ltd)
所在地赤坂インターシティAIR(総合受付)
〒107-8672 東京都港区赤坂1-8-1
赤坂インターシティAIR(受付: 8階)>Google Map
創業 / 設立:1962年/ 1995年12月
資本金:3億5千万円
代表取締役社長:江川 昌史
従業員数:約21,000人(2023年6月1日時点)
■事業内容
「オペレーションズ」「インダストリーX」「アクセンチュア ソング」
5つの領域で幅広いサービスとソリューションを提供
■職種
ビジネスコンサルタント 、デジタルコンサルタント 、
ソリューション・エンジニア 、データサイエンティスト、 AIアーキテクト 、
マーケティング、クリエイティブ 、デザイン、コンテンツデザイン
■業務内容
ビジネスコンサルタント
お客様である企業や公的機関の複雑化するビジネス課題に対し、
変革のリーダーとして改革の道筋を描き、先端テクノロジーを活用してプロジェクトを推進・実行します。
ビジネスコンサルタント
大学/大学院 卒業見込みの方
年俸:4,300,000円
選考過程において、ビジネスコンサルタント職としての高い技能・適性が認められた方については、
それらの要素を加味した上で、上記以上の基準年俸を定める場合があります。
諸手当
時間外勤務手当、深夜勤務手当、出張手当、住宅手当、交通費支給
昇給
給与改定/年1回(12月)
休日
完全週休2日制(土日)、祝日
休暇制度:年末年始休暇、慶弔休暇、産前・産後休暇、育児休暇、介護休暇
備考:私傷病休暇、ボランティア休暇など
※結婚・出産・忌引休暇はライフ・パートナーの場合も含む
■勤務地
北海道、東京、大阪、福岡、熊本
備考:各オフィス/センターを中心とした全国勤務
※国内外への出張や将来的な所属オフィス変更の可能性有
■勤務時間
【フレックスタイム制】
標準労働時間(1日):8時間
備考:標準勤務時間帯: 9:00~18:00(コアタイムなし)
■ポイント
社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険(労災))
その他:確定拠出年金制度、長期収入所得補償(LTD)、
各種クラブ活動、産業医による健康相談室、カウンセリング支援制度(EAP)、
カフェテリアプラン、会員制の各種サービス優遇/割引制度
■対象
2025年3月に大学を卒業予定の方
■フロー
・事前面談必須
・志望動機付きの履歴書提出
↓
面談面接2~6回
詳しくは公式LINEから連絡をお願い致します。
アクセンチュア株式会社 代表取締役社長
江川 昌史
1989年 慶応義塾大学商学部 卒業、同年アクセンチュアに入社。 製造・流通業界を中心としつつ、通信、ハイテク、素材・エネルギー、金融業界や公共サービス領域など、多岐にわたるお客様のプロジェクトを指揮。主に、戦略立案、構造改革、新規事業立ち上げ、デジタル変革、大規模アウトソーシングプロジェクトなど、さまざまな領域の案件を主導した。2000年にパートナー就任。消費財業界向け事業の日本統括を歴任し、2008年10月に執行役員 製造・流通本部 統括本部長に就任。 2014年12月に取締役副社長就任、2015年9月に現職である代表取締役社長に就任。2020年3月より日本市場の総責任者としてグローバル経営委員会に参画。経済同友会 会員。
代表取締役社長就任以降、日本のお客様に対するデジタル変革支援をさらに推し進めるべく、国内屈指のデジタルマーケティング企業である株式会社アイ・エム・ジェイの株式過半取得を主導したほか、世界的なアパレル製造小売企業と、革新的なデジタル体験創出を目指す合弁会社を設立した。さらに、「お客様に対して最高のサービスを提供するには、社員個人が最大の力を発揮でき、さらなる誇りを持てる職場環境を整備すべき」との考えのもと、全社横断の社員意識・働き方改革プロジェクトを主導。業績を伸ばす中での残業時間削減の実現や、社員の多様性拡大の一環として女性従業員比率の向上など、すでに目に見える成果を達成。本取り組みは、アクセンチュアの他国オフィスや、社外からも注目を集め、日本法人の地位向上に大きく貢献している。