行動経済学会:
国際誌・英文書籍掲載情報

Nishihata & Otani (2026)

Nishihata, M., & Otani, S. (2026). Reference points, risk-taking behavior, and competitive outcomes in sequential settings. Journal of Risk and Uncertainty, 72(2), 297-337.

https://doi.org/10.1007/s11166-026-09484-y

キーワード
参照点、プレッシャー、リスク、スポーツ競技

要約・ハイライト
・本研究は、ベンチプレス競技のデータを用いて、参照点から生じるプレッシャーが重量選択（リスク選択）と成功確率に与える影響を検証した。
・競技中の暫定順位を参照点として、逐次的な情報構造をもとに順位変動の可能性をライバルからの外生的プレッシャーと定義して分析した。
・分析の結果、平均的に参照点から生じるプレッシャーはリスク選択を促すが、成功確率への影響は順位が下がる局面と上がる局面で異なる。また、性別・経験・ライバル関係の歴史によっても効果は異質であり、競争環境がリスク選択とパフォーマンスに与える不均一な効果が示された。

Shirasuna et al. (2026)

Shirasuna, M., Honda, H., & Kagawa, R. (2026). Dilemma between Bias Interaction and Trustworthy AI in Human–AI Collaborated Judgments. Computers in Human Behavior: Artificial Humans, 100314.
https://doi.org/10.1016/j.chbah.2026.100314

キーワード
人-AI コラボレーション、行動実験、計算機シミュレーション、AI への信頼性、ブースト

要約・ハイライト
・本研究では、人が持つバイアス(例: 過大評価バイアス)とは逆方向のバイアス(例: 過小評価バイアス)を意思決定支援 AI に持たせても、正確な AI と同程度に判断の精度を向上させられる可能性を検証した。
・計算機シミュレーションと行動実験の結果、上記の予測は支持された。一方で人は、自分と逆方向のバイアスを持つ AI を(それを受け入れることが効果的だったとしても)「信頼できない」と評価しがちであった。
・本研究は、AI 使用者および AI 設計者双方への示唆を与える。すなわち、「自分と異なる意見を示す AI であっても、時にはそれを受け入れる」こと、および「人の認知的側面を考慮したうえで意思決定支援を行う」ことの重要性を強調している。

Takebayashi et al. (2026)

Takebayashi, M., Koyama, T., Takebayashi, K., et al. (2026). Evaluation of self-weighing promotion interventions integrating health education with transparent priming and commitment nudges: A one-year randomized controlled trial. Social Sciences & Humanities Open, 13, 102520.
https://doi.org/10.1016/j.ssaho.2026.102520

キーワード
肥満予防、公衆衛生、セルフモニタリング、透明化、ナッジ

要約・ハイライト
・PrimingナッジとCommitmentナッジを透明化した上で、健康教育を組み合わせて定期体重測定を推奨した場合、1年後の状況を検討した。
・地域住民向け定期体重測定促進の研修会参加者を2群に分け、開始時にプライミング型ナッジ介入を実施（否定的プライミング群は肥満コストのクイズを、肯定的プライミング群は成功体験の共有）し、最後に体重測定の具体的な場所と時間の宣言を促された。
・1年後、両群ともに週の測定回数が1.1~1.2回増加（Cohen's d = 0.44-0.52）で、透明化してもメタ解析で算出された効果量と同等以上のインパクトが示唆された。

Ida et al. (2026)

Ida, T., Ishihara, T., Ito, K., Kido, D., Kitagawa, T., Sakaguchi, S., & Sasaki, S. (2026). Choosing Who Chooses: Selection‐Driven Targeting in Energy Rebate Programs. Econometrica, 94(1), 225-247.
https://doi.org/10.3982/ECTA21180

キーワード
行動経済学、エネルギー政策、自己選択、ターゲティング、社会厚生、省エネ、リベート、実験経済学、政策設計、厚生分析

要約・ハイライト
・本研究は、エネルギー・リベート政策において、「誰に介入するか」だけでなく、「誰に選ばせるか」という制度設計が厚生に与える影響を明らかにすることを目的とした。
・家庭向けリベート・プログラムの実験データを用い、自己選択と処置効果の異質性を踏まえた厚生分析を行った。
・分析の結果、自己選択を活用したターゲティングは社会厚生を大きく高めうることが示され、政策設計における選択制度の重要性が明らかとなった。

Malthouse et al. (2026)

Eugene Malthouse et al. (2026). Assessing private solutions to collective action problems in a 34-nation study. Proceedings of the National Academy of Sciences, 123 (12) e2504632123, 2026. https://doi.org/10.1073/pnas.2504632123

https://doi.org/10.1073/pnas.2504632123

キーワード
社会的ジレンマ, 協力行動, 公共財

要約・ハイライト
・34か国・7,500人超を対象とした大規模実験を通じて、人々が公共的解決ではなく private solution を選好する傾向を分析した。
・個人的回避策が利用可能になると、公共財への協力や集団的解決への支持が弱まるかを検証した。
・分析の結果、private solution の存在は協力行動を体系的に低下させ、「private solutions trap」が多くの国で観察されることが示された。

Shirasuna & Yoshida (2026)

Shirasuna M, Yoshida Y (2026) Attempts to investigate what words trivia experts focus on in quiz questions: Human-AI comparison through “LLM-as-a-judge” approach. PLoS One 21(9): e0358332. https://doi.org/10.1371/journal.pone.0358332

https://doi.org/10.1371/journal.pone.0358332

キーワード
早押しクイズ、認知プロセス、大規模言語モデル、人とAIの比較、クイズ熟達者

要約・ハイライト
・一問一答形式の問題に答える際に、人は問題文の途中すなわち情報が不十分な場面でも、時に素早く的確に回答することができる。人が問題文中のどのような単語を重要視しているのかについて、LLMとの比較を通して検証した。
・少ない情報から素早く解を導く場面として、「早押しクイズ」に着目した。問題文の各単語(トークン)の重要度を定量化するAIシステムを構築し、実際の大会で使われたクイズ問題を用いて、「システムの出力」と「実際のクイズ熟達者の回答」とを比較した。
・クイズ熟達者は、一見すると正答と強く関連しない単語であっても、少数の単語から共通の概念を見出すなど、帰納的推論を迅速に行っていることが示唆された。人の認知プロセスをLLMの情報処理に応用することで、より高度な応答システムの開発に繋がるかもしれない。

Takebayashi et al. (2026)

Takebayashi, M., Koyama, T., Kaneda, Y., et al. (2026). Impact of a transparent easy nudge-based notification on the follow-up examination behaviors in Japanese workers: A controlled experiment. JMA Journal.
https://doi.org/10.31662/jmaj.2025-0570

キーワード
産業保健、二次検査、受診促進、ナッジ、透明化

要約・ハイライト
・二次検診受診促進ハガキでEasyナッジを透明化しても受け入れられるのかを検証した。
・対照群には従来型の通知（「有所見項目に合わせて各自が医療機関を予約して報告してください」）を、ナッジ群には「Easyナッジを使います」と手の内を明かした上で受診すべき診療科を明記した通知を送った。
・ナッジ群が予約状況報告率は2倍以上、受診率は5倍以上高く、透明化しても受け入れられたと示唆された。

Takaki et al. (2025)

Takaki, S., Hara, K., Motoyama, A., Kawana, Y., Kuroki, M., & Sasaki, S. (2025). A multi-nudge-based behavioural insight into ward nurses' respiratory rate measurement: An observational study. Journal of Clinical Nursing, 34(3), 805-815.
https://doi.org/10.1111/jocn.17396

キーワード
マルチナッジ、呼吸数測定、病棟看護師、医療現場の行動変容、医療の質改善

要約・ハイライト
・本研究は、病棟看護師による呼吸数測定を増やすために、ポスター掲示など複数のナッジを組み合わせた介入の効果を観察した。
・病院内の電子データを用いて呼吸数測定の実施状況を分析し、介入前には測定率が低かったこと、また時間的制約や測定機器の問題が障壁になっていたことを確認した。
・データ分析の結果、ポスター掲示後に呼吸数測定率は大きく上昇した。医療現場でも、行動科学に基づく小さな工夫が看護師の行動を変え、患者評価やトリアージの質向上につながる可能性が示された。

Chessa et al. (2025)

Michela Chessa, Nobuyuki Hanaki, Aymeric Lardon, Takashi Yamada (2025). An experimental Nash program: A comparison of structured versus semi-structured bargaining experiments. Experimental Economics, 2025, 28(3):409-429. https://doi.org/10.1017/eec.2025.10032

https://doi.org/10.1017/eec.2025.10032

キーワード
交渉, シャプレー値, 協力ゲーム

要約・ハイライト
・Nash program の実験的検証として、structured bargaining と semi-structured bargaining の二つの交渉制度を比較した。
・理論上は同一の cooperative solution を実装する制度であっても、実際の交渉過程や行動が異なる可能性を分析した。
・分析の結果、制度設計の細部が合意形成や分配結果に大きな影響を与えることが示された。

Ferreira et al. (2025)

João Ferreira, Nobuyuki Hanaki, Fabrice Le Lec, Erik Schokkaert, Benoit Tarroux (2025). Freedom counts: Cross country empirical evidence. European Economic Review, Vol. 176, 105022, 2025. https://doi.org/10.1016/j.euroecorev.2025.105022

https://doi.org/10.1016/j.euroecorev.2025.105022

キーワード
意思決定権, 厚生経済学, 国際比較

要約・ハイライト
・複数国データを用いて、人々が意思決定の自由そのものに価値を見出すかを実証的に分析した。
・所得や制度要因だけでは説明できない「自由への内在的価値」に焦点を当てている。
・分析の結果、多くの国で 意思決定権 自体への正の評価が確認され、その程度には文化的・制度的差異が存在することが示された。

Bao et al. (2025)

Te Bao, Brice Corgnet, Nobuyuki Hanaki, Katsuhiko Okada, Yohanes E. Riyanto and Jiahua Zhu (2025). Financial Forecasting in the Lab and the Field: Qualified Professionals vs. Smart Students. Journal of Behavioral and Experimental Finance, Vol. 46, 101051, 2025. https://doi.org/10.1016/j.jbef.2025.101051

https://doi.org/10.1016/j.jbef.2025.101051

キーワード
実験経済学, 行動経済学, 意思決定

要約・ハイライト
・株価予測課題を用いて、資格を持つ金融専門家と成績上位の学生の予測パフォーマンスを比較した。
・実験室実験と実地データの双方を用い、専門性がランダムウォーク的な価格変動の予測にどの程度有効かを検証した。
・分析の結果、専門家が常に学生を上回るわけではなく、予測課題の性質によって専門性の価値が限定されることが示された。

Babutsidze et al. (2025)

Zakaria Babutsidze, Federico Bonetto, Nobuyuki Hanaki, and Maurizio Iacopetta (2025). Money, Inflation, and Trading Behavior: Theory and Laboratory Experiments. Journal of Economic Dynamics and Control, Vol. 170, 105031, 2025. https://doi.org/10.1016/j.jedc.2024.105031

https://doi.org/10.1016/j.jedc.2024.105031

キーワード
実験経済学, 行動経済学, 意思決定

要約・ハイライト
・貨幣、インフレーション、取引行動の関係を、理論モデルと実験室実験を組み合わせて分析した。
・名目価格や貨幣保有が、被験者の取引行動と市場均衡への調整に与える影響を検証した。
・分析の結果、貨幣的環境における行動は理論予測に近づく一方で、学習や調整過程に体系的なずれが生じることが示された。

Arifovic et al. (2025)

Jasmina Arifovic, Liang Diao, and Nobuyuki Hanaki (2025). An individual evolutionary learning model meets Cournot. Journal of Economic Dynamics and Control, Vol. 172, 104992, 2025. https://doi.org/10.1016/j.jedc.2024.104992

https://doi.org/10.1016/j.jedc.2024.104992

キーワード
実験経済学, 行動経済学, 意思決定

要約・ハイライト
・Cournot competition における個人レベルの evolutionary learning model の説明力を検証した。
・参加者が数量選択を繰り返す中で、過去の利得や経験に基づいてどのように戦略を更新するかを分析した。
・分析の結果、個人レベルの進化的学習モデルが市場均衡への調整過程や行動の異質性を捉える上で有用であることが示された。

Okada et al. (2025)

Okada, K., Nakasuji, M., Tsukioka, Y., & Yamasaki, T. (2025). From words to returns: Sentiment analysis of Japanese 10-K reports using advanced large language models. PeerJ Computer Science, 11, e3349.
https://doi.org/10.7717/peerj-cs.3349

キーワード
Sentiment analysis、Large language models、Japanese 10-K reports、Textual analysis、Asset pricing

要約・ハイライト
・本研究は、東京証券取引所上場企業の有価証券報告書を対象に、企業・年度ベースで11,135件、総語数7,000万語超に及ぶ日本語開示テキストを分析し、大規模言語モデル（LLM）が将来の株式リターンを予測する情報を抽出できるかを検証した。
・2014年から2023年までの有価証券報告書について、ChatGPT、Claude、Geminiを用いてセンチメントを評価し、従来型の辞書ベース手法およびDeBERTaV2ベースの手法と比較した。
・分析の結果、辞書ベースのセンチメント指標では将来リターンとの有意な関係は確認されなかった一方、LLMが抽出したセンチメントは将来リターンと有意に関連した。この結果は、LLMが大規模な企業開示テキストから、従来手法では捉えにくい市場評価に関する含意を抽出できる可能性を示している。

Onuki & Ueda (2025)

Onuki, Y., & Ueda, K. (2025). Range nudges enhance behavioural adherence to safety and health guidelines. Communications Psychology, 3(1), Article 97.
https://doi.org/10.1038/s44271-025-00276-9

キーワード
ナッジ、安全行動、健康行動、アンカリング、選択アーキテクチャ、ガイドライン遵守

要約・ハイライト
・制限速度や手洗い時間のような安全・健康ガイドラインを、単一の数値ではなく範囲として示す効果を調べた。
・「60 km/h」ではなく「0–60 km/h」のように上限と下限を明示すると、速度超過の減少や手洗い時間の増加につながることが示された。
・数値の見せ方を少し変えて範囲とするだけで遵守行動を高められる、実装しやすいナッジを提案している。

Honda et al. (2025)

Honda, H., Matsuka, T., & Ueda, K. (2025). The psychological link between decisions and communicative behavior based on verbal probabilities. Cognition, 264, 106230.
https://doi.org/10.1016/j.cognition.2025.106230

キーワード
言語確率、意思決定、コミュニケーション、信念、サンプリング、参照点

要約・ハイライト
・「ありそうだ」や「可能性が高い」のような言語的確率が、意思決定と情報伝達の両方にどう関わるかをモデル化した。
・聞き手は話し手の信念を推定し、その推定信念に基づいて選択するため、同じ確率表現でも伝達者と受け手の心理過程が連動する。
・曖昧に見える言葉の確率表現を、判断とコミュニケーションをつなぐ認知メカニズムとして説明した点に意義がある。

Fujisaki et al. (2025)

Fujisaki, I., Yu, L., Tsukamura, Y., Yang, K., & Ueda, K. (2025) An ensemble method utilising multiple thinking styles that boosts the wisdom-of-inner-crowd effect. Scientific Reports, 15(1), Article 30727.
https://doi.org/10.1038/s41598-025-14740-3

キーワード
一人集合知、推定精度、アンサンブル法、思考スタイル、視点取得、認知的多様性

要約・ハイライト
・直感、熟考、反対仮説、一般的な他者視点、反対意見をもつ他者視点という複数の考え方で同じ数量を推定させる方法を提案した。
・5つの推定を平均すると、単に5回繰り返して答える場合よりも誤差が小さくなり、一人の中で集合知を強められることが示された。
・日常的な予測や判断でも、考え方を意図的に変えて複数の答えを出すことが有効なことを示唆している。

Kawamura et al. (2025)

Kawamura, T., Ida, T., & Ogawa, K. (2025). Synergy between monetary and non-monetary interventions: Experimental evidence on crowdfunding techniques for R&D in new energy sources. Applied Economics, 57(25), 3312–3326.
https://doi.org/10.1080/00036846.2024.2337776

キーワード
クラウドファンディング、金銭的介入、非金銭的介入、新エネルギー、実験経済学

要約・ハイライト
・本研究は、新エネルギー研究開発へのクラウドファンディングで、金銭的介入と非金銭的介入の相乗効果を検証した。
・実験データを用いて、寄付や支援行動に対する複数の介入手法の効果を比較分析した。
・分析の結果、金銭的介入と非金銭的介入の組み合わせが支援意欲を高めることが示された。

Sasaki et al. (2025)

Sasaki, S., Kubo, T., & Kitano, S. (2025). Prosocial and financial incentives for biodiversity conservation: A field experiment using a smartphone app. Ecological Economics, 230, 108506.
https://doi.org/10.1016/j.ecolecon.2024.108506

キーワード
生物多様性保全、市民科学、寄付、フィールド実験、アプリ

要約・ハイライト
・本研究は、市民科学アプリ「Biome」で、寄付型と金銭型のインセンティブが生物写真の投稿行動に与える影響を検証した。
・ユーザー830名を対象とするフィールド実験を行い、投稿数と投稿内容への効果を比較した。
・その結果、寄付型は希少種投稿の割合を高める一方、金銭型は投稿総数を増やし、とくに希少性の低い種や外来種の投稿を増やした。

関連タグ
https://resou.osaka-u.ac.jp/ja/research/2025/20250703_1

Lee et al. (2025)

Lee, S. Y., Sasaki, S., & Ohtake, F. (2025). Wearing school uniforms in childhood linked with wearing anti-COVID-19 masks in adulthood: an instrumental variable approach. Education Economics, 33(6), 866-884.
https://doi.org/10.1080/09645292.2024.2432381

キーワード
制服、社会選好、新型コロナ、マスク着用、操作変数

要約・ハイライト
・本研究は、子ども時代の学校制服の着用経験が、コロナ禍における成人後のマスク着用行動に与える影響を検証した。
・衣服産業の拡大による外生的変動を用いたマクロデータと準実験的な調査データを分析し、子ども時代の着用経験の因果効果を明らかにした。
・その結果、制服の着用経験をもつ若年コーホートほど、義務化が緩和された後も他者の近くでマスクを着用し続ける傾向がみられ、子ども時代の経験が社会選好の形成を通じて後年の行動に影響する可能性が示された。

Murooka and Yamashita (2025)

Murooka, T., & Yamashita, T. (2025). Optimal trade mechanisms with adverse selection and inferential naivety. American Economic Journal: Microeconomics, 17(4), 33-67.
https://doi.org/10.1257/mic.20230019

キーワード
行動メカニズム・デザイン、行動ゲーム理論、限定合理的な戦略的思考、ナイーブ、逆選択

Kurokawa et al. (2025)

Kurokawa, H., Sasaki, S., & Ohtake, F. (2025). The role of nudge-based messages on the acceptability and download of COVID-19 contact tracing apps: survey experiments. The Japanese Economic Review, 76(1), 195-225.
https://doi.org/10.1007/s42973-024-00152-x

キーワード
ナッジ、新型コロナ、COCOA、サーベイ実験

要約・ハイライト
・COVID-19の接触確認アプリに対する不信感が強い状況下でも、ナッジに基づくメッセージがアプリの受容やダウンロードを促進できるかを検証することを目的とした。
・2021年2月から3月にかけて、オンライン調査会社を通じてサーベイ実験を実施した。
・利他性や経済損失、医療損失を強調するメッセージはアプリの受容性を高めることはできたが、ダウンロードを促進するほどの効果はなかった。

Kobayashi (2025)

Kayoko Kobayashi.(2025). The Mystery of the Ultimatum Game; Why We Are Predictably Irrational. Springer.
https://link.springer.com/book/10.1007/978-981-97-8979-5

キーワード
最後通牒ゲーム、適応合理性、アノマリー、利他行動、不公正回避

要約・ハイライト
本書は、『最後通牒ゲームの謎：進化心理学から見た行動ゲーム理論入門』の改訂英語版として、最後通牒ゲームに見られるアノマリーを手がかりとして、経済学の基盤を成す合理性概念を再検討する。
本書では、ヒトという存在を進化的観点から捉え直すことにより、従来の「合理性」と行動経済学における「限定合理性」とを統合する概念として、「適応合理性」という概念を提唱する。これにより、伝統的経済学と行動経済学とを対立的に捉えるのではなく、両者を統一的に理解するための理論的枠組みを提示する。
原著日本語版は、優れた経済図書として、第６４回日経・経済図書文化賞受賞。英語版原稿は、優れた論文として、第7回髙島國男自遊賞奨励賞。