Kawamura, T., Ida, T., & Ogawa, K. (2025). Synergy between monetary and non-monetary interventions: Experimental evidence on crowdfunding techniques for R&D in new energy sources. Applied Economics, 57(25), 3312–3326.
https://doi.org/10.1080/00036846.2024.2337776
キーワード
クラウドファンディング、金銭的介入、非金銭的介入、新エネルギー、実験経済学
要約・ハイライト
・本研究は、新エネルギー研究開発へのクラウドファンディングで、金銭的介入と非金銭的介入の相乗効果を検証した。
・実験データを用いて、寄付や支援行動に対する複数の介入手法の効果を比較分析した。
・分析の結果、金銭的介入と非金銭的介入の組み合わせが支援意欲を高めることが示された。
Sasaki, S., Kubo, T., & Kitano, S. (2025). Prosocial and financial incentives for biodiversity conservation: A field experiment using a smartphone app. Ecological Economics, 230, 108506.
https://doi.org/10.1016/j.ecolecon.2024.108506
キーワード
生物多様性保全、市民科学、寄付、フィールド実験、アプリ
要約・ハイライト
・本研究は、市民科学アプリ「Biome」で、寄付型と金銭型のインセンティブが生物写真の投稿行動に与える影響を検証した。
・ユーザー830名を対象とするフィールド実験を行い、投稿数と投稿内容への効果を比較した。
・その結果、寄付型は希少種投稿の割合を高める一方、金銭型は投稿総数を増やし、とくに希少性の低い種や外来種の投稿を増やした。
Lee, S. Y., Sasaki, S., & Ohtake, F. (2025). Wearing school uniforms in childhood linked with wearing anti-COVID-19 masks in adulthood: an instrumental variable approach. Education Economics, 33(6), 866-884.
https://doi.org/10.1080/09645292.2024.2432381
キーワード
制服、社会選好、新型コロナ、マスク着用、操作変数
要約・ハイライト
・本研究は、子ども時代の学校制服の着用経験が、コロナ禍における成人後のマスク着用行動に与える影響を検証した。
・衣服産業の拡大による外生的変動を用いたマクロデータと準実験的な調査データを分析し、子ども時代の着用経験の因果効果を明らかにした。
・その結果、制服の着用経験をもつ若年コーホートほど、義務化が緩和された後も他者の近くでマスクを着用し続ける傾向がみられ、子ども時代の経験が社会選好の形成を通じて後年の行動に影響する可能性が示された。
Murooka, T., & Yamashita, T. (2025). Optimal trade mechanisms with adverse selection and inferential naivety. American Economic Journal: Microeconomics, 17(4), 33-67.
https://doi.org/10.1257/mic.20230019
キーワード
行動メカニズム・デザイン、行動ゲーム理論、限定合理的な戦略的思考、ナイーブ、逆選択
Kurokawa, H., Sasaki, S., & Ohtake, F. (2025). The role of nudge-based messages on the acceptability and download of COVID-19 contact tracing apps: survey experiments. The Japanese Economic Review, 76(1), 195-225.
https://doi.org/10.1007/s42973-024-00152-x
キーワード
ナッジ、新型コロナ、COCOA、サーベイ実験
要約・ハイライト
・COVID-19の接触確認アプリに対する不信感が強い状況下でも、ナッジに基づくメッセージがアプリの受容やダウンロードを促進できるかを検証することを目的とした。
・2021年2月から3月にかけて、オンライン調査会社を通じてサーベイ実験を実施した。
・利他性や経済損失、医療損失を強調するメッセージはアプリの受容性を高めることはできたが、ダウンロードを促進するほどの効果はなかった。