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藤田昌士(ふじたしょうじ)の研究室
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著作目録
教科書問題
2011.11.1県教委からの回答
2015年埼玉県教委宛公開質問状とその回答
中学校教科書採択に係る請願 埼玉県教育委員会宛
中学校社会科公民教科書に見る｢立憲主義」
埼玉県教育委員会からの回答について
埼玉県教育委員会による育鵬社版歴史・公民教科書の採択理由とはなにか
埼玉県教育委員会に問う 育鵬社版教科書採択の理由はなにか
埼玉県教育委員会に対する公開質問状
埼玉県教育委員会に対する公開質問状について
埼玉県教育委員会に対する抗議文
改憲の動きと教科書問題（改訂版）
教科書と子どもの未来
教科書問題を考える連続講座 第4回
教科書問題を考える連続講座 第5回
教科書採択の在り方
教科書採択ー埼玉からの報告（2014年）ー
第1664回埼玉県教育委員会定例会（2011年8月25日）会議録から
埼玉県とさいたま市の教育
「さいたまキッズなCity大会宣言」について
いつまで続ける 「政令指定都市中最下位」
さいたま市における教育・子育ての現状と課題
さいたま市小・中・高等学校の条件整備－３０人学級の問題を中心にー
どうする埼玉の教育（2006年当時の記録）
道徳教育・市民性の教育・子どもの参加(A)
「宗教的情操」をめぐって（１）
「宗教的情操」をめぐって（３）
いま、あらためて道徳教育を問うｰ「心のノート」ともかかわってー
モラルの土壌と社会
国語教育と道徳教育
宗教と教育
戦前・戦後の学校教育と「日の丸・君が代」
戦後道徳教育の歩みと課題
改訂高等学校学習指導要領と道徳教育 道徳教育の批判と創造ー高校段階を中心にー
教科研「道徳と教育」部会の研究経過（１）
教育勅語 その歴史と問題点
新学習指導要領と道徳教育（2008年秩父講演記録）
日本における道徳教育の現状－｢道徳｣時間特設以降の経過と現状ー
朝鮮総督府編纂修身教科書の検討
朝鮮総督府編纂修身教科書の検討 補足説明
民主的道徳教育における「基本的価値」とはなにか
特設「道徳」論争 解説編
直接的道徳教育と間接的道徳教育（その１）
直接的道徳教育と間接的道徳教育（その２）
私たちがめざす道徳教育と道徳の授業
道徳の授業について考える（2017年改訂版）
道徳教育 いま何が求められているのか
道徳教育と道徳の授業づくりー道徳と教育部会の経過に即してー
道徳教育の批判と創造ー道徳教育をどうとらえ、どう実践するかー（改訂版）
道徳教育の批判と創造（季刊教育法153）
｢宗教的情操」と道徳教育ー戦前、戦後、そして現在ー（改訂版）
｢道徳と教育｣部会の研究経過（２）
道徳教育・市民性の教育・子どもの参加(B)
「教育基本条例」の危険な中身ー「大阪市教育行政基本条例」と「大阪市立学校活性化条例案」を中心にー
「自治」概念の歴史的検討
シチズンシップ教育･主権者教育と子どもの意見表明権･学校参加Ⅰ
シチズンシップ教育･主権者教育と子どもの意見表明権･学校参加Ⅱ
シチズンシップ教育･主権者教育と子どもの意見表明権･学校参加Ⅱ補遺
子どもの学校参加
子どもの学校参加と生活指導
子どもの学校参加（生徒参加）ーその過去と現在、そして未来ー
戦後初期の「生徒参加」論
戦後学習指導要領と教科外教育活動
教育課程と生徒自治
教育課程編成・授業づくりにおける生徒参加とその意義－３校の事例調査からー
生徒の権利と生徒参加
生徒参加 その歴史･現状と課題
生徒参加の「権利性」をめぐって
生徒参加の基本理念ー生徒参加における「教育」と「協力」ー
ノート
社会科教育と道徳教育ー2009 ～2010年当時のノートからー
道徳教材「天使の声」をめぐって
｢ノート」を始めるにあたって
道徳の教科化と道徳教科書
「特別の教科 道徳」と私たちの課題
「特別の教科 道徳」について
「特別の教科 道徳」をめぐる課題ー道徳教育の批判と創造ー
「道徳」の教科化と道徳教科書
「道徳の教科化」で学校現場ではーどのような問題が起こるのかー
「道徳の教科化」と文部科学省『私たちの道徳』
「道徳の教科化」と私たちの課題
「道徳の教科化」と私たちの課題 補遺
「道徳の教科化」はなにをねらうか
『13歳からの道徳教科書』を読む（要約・改訂版）
さいたま教育文化研究所・教育課程と授業づくり研究委員会編集『民主的な道徳教育を創造するために 理論編』から
中学校道徳教科書の検討
学校における道徳教育と「特別の教科 道徳」（講演要旨）
教育勅語、特別の教科 道徳、そして道徳教科書
杉原千畝に関する教材をめぐってー小学校道徳教科書を読む（１）ー
私たちがめざす道徳教育と道徳の授業
道徳教育をすすめる有識者の会・編『13歳からの道徳教科書』（育鵬社、2012年2月）を読む
藤田昌士(ふじたしょうじ)の研究室
教育課程と生徒自治
投稿日: Apr 25, 2012 8:32:44 AM
教育科学研究会編集『教育』1998年2月号所収、国土社。
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