前号でご紹介した【ＨＰＶワクチン ＳＯＳ】HPVワクチン副反応、接種検討 相談窓口

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には、接種後の副反応に対する悩みや接種すべきかどうかの悩みが寄せられており、「実行委員会」と「ＨＰＶワクチン被害者と歩む会」のメンバーが責任をもって回答、対応させていただいておいます。

今回のめるまがでは、接種すべきかどうかのお悩みに対する回答例をご紹介します。

▼回答例（ＨＰＶワクチン薬害訴訟九州原告団代表　梅本邦子さん）

「HPVワクチンを接種した人すべてに副反応症状がでるわけではありませんが、免疫を過剰に反応させるものなので人によっては深刻な症状が出ることもあります。

現在までに多くの副反応報告が厚労省に寄せられています。

他のワクチンよりも何倍も多い数です。

どのような人に反応がでるのかなど調査や研究はされていないので、接種は一か八かの賭けです。

なによりHPVワクチンが必要かどうかです。

まず前提として、若年層では子宮頸がんにはほぼなりません。

そもそもHPVワクチンは子宮頸がんを予防するわけではありません。

子宮頸がんの原因の一つとされているHPV(ヒト・パピローマ・ウイルス)の感染を防止するだけです。

このHPVは大昔から存在するありふれたウイルスです。

50％～70％の人は一生のうち一度は感染するといわれていますがそのほとんど(90％)の人は自然に排除しています。

HPVワクチンで子宮頸がんを予防したという実例は一つもありません。

HPVワクチンを打てば予防効果があるとか、安全だ・有効だと発表している論文は、ワクチンメーカーから資金提供されて書いた論文ばかりです。

正確な内容とは限りませんね。

国内でワクチンを強く勧めている団体や個人もワクチンメーカーと何らかの関りがあります。

ヒト・パピローマ・ウイルス(HPV)は200種類ほどあり、うち15種類がハイリスクと言われています。

ワクチンが対応しているのは多くても7種類です。

ワクチンを打っても結局は検診が必要です。

厚労省も「ワクチンを接種しても検診は必要」と言っています。

HPVワクチンができる前は、産婦人科の先生は、子宮頸がんは検診で防げると言っていました。

また21歳を過ぎてHPVワクチンを接種しても有効性はないことが厚労省の資料に書かれています。

もし接種後に体に何か異変が起こっても、それを治療する方法は現在ありません。

そういったことを踏まえて接種をする・しないを決めてほしいと思います。

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＊次号は4/10「2022年秋、積極勧奨再開への舞台裏が明らかに（仮）」をお届けする予定です。

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通称「ほんとうのこと実行委員会」

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