1)入院早期より復職リハビリテーションプログラム立案
入院初期の段階で、医師・薬剤師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・相談員。看護師等が連携し、対象者の身体機能・高次脳機能評価に加え、職業歴や業務内容の聴取を実施します。必要に応じて主治医や企業担当者、産業医とも情報を共有し、現実的かつ具体的な目標を含んだ復職支援計画を立案します。
2)院内日常生活動作自立と模擬復職練習
まずは院内でADL自立を基盤とし、復職に必要となる基礎的な身体機能・認知機能の向上を図ります。さらに、病棟内やリハビリテーション室において、机上作業、パソコン入力、軽作業、電話応対といった職業関連活動の模擬練習を実施。対象者の課題を抽出し、能力の向上を目指します。グラフの曲線が一度緩やかになるのは、この基礎能力を確実にするための重要な停滞期(安定期)と捉えています。
3)実環境における実践的復職練習
対象者の能力向上と安定が認められた段階で、実際の職場環境における実践的復職練習へと移行します。通勤を想定した公共交通機関の利用練習などが含まれます。専門職員は環境評価や動作分析を行い、物理的障壁の除去や代償手段の獲得、職務内容の調整などを支援します。
4)退院後の職場復帰調整
最終段階として、本格的な職場復帰を迎えます。当院の役割はここで終わるのではなく、復職後の定着支援も視野に入れています。グラフの曲線が復帰後も上昇し続けているように、対象者が職場でさらに能力を発揮し、職業生活を再構築していけるよう、必要に応じた経過観察の体制を整えています。