改定2025.03.06
改定2024.04.08
改定2018.08.19
投稿論文執筆規定
・筆頭著者は、正会員、学生会員または法人会員担当者であること。
・引用および著作権に関する以下の事項を許諾のうえ投稿を行うこと。
論文等の著者は著作権を本学会に委託するものとし、著者による本人の論文等の使用
に制限はなく、他の著作物への転載はその旨を明記するものとする。
掲載論文等の編集著作権、出版権は本学会が所有する。
論文等の著作権の使用に関して本学会に対価の支払いがある場合は、本学会会計に参
入するものとし、本条件を許諾のうえ論文投稿が行われるものとする。
・他学会で過去に同じ趣旨の発表が、査読論文として採用されている場合については、投稿を禁止する。
・投稿原稿の種類及び内容は、表１の通りとする。投稿論文の採否は、複数の査読者の意見を参考に、学術委員会において決定するものとし、複数の査読者の審査により掲載可となった論文を掲載する。
・投稿原稿の内容が倫理的配慮を必要とする場合は， 必ず「方法」の項に倫理的配慮や研究対象者への配慮をどのように行ったかを記載すること。なお，ヒトを対象にした研究では，ヘルシンキ宣言ならびに文部科学省・厚生労働省・経済産業省「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」あるいは他の適切な指針に従うこと。動物を対象にした研究では，実験が実施された組織における実験動物に係わるガイドラインに則した研究であることが求められる。倫理審査委員会の承認を得て実施した研究は，承認した倫理審査委員会の名称および承認年月日を本文中（方法）に記載する。
【記載例】
「調査目的と内容は調査者に書面にて通知し、調査票への回答は自由意志に基づくものであり、回答しないことで不利益を被らないことを記載し同意を得た。研究対象者は個人が特定されないように調査票から個人名を削除し、匿名加工情報にしたものを集計に用いた。なお、本研究は〇〇〇〇倫理審査委員会の承認（〇〇〇〇年〇月〇日、承認番号〇〇）を得て実施した。」
「調査目的と内容は調査者に口頭で説明した。調査票への回答は自由意志に基づくものであり、回答しないことで不利益を被らないことを説明し、回答をもって同意とした。研究対象者は個人が特定されないように調査票から個人名を削除し、匿名加工情報にしたものを集計に用いた。」
・当該研究遂行や論文作成に際して，企業・団体等から研究費助成，試料提供，便宜供与などの経済的支援を受けた場合は，謝辞等にその旨を記載しなければならない。なお、本文中の利益相反は，利益相反事項を加味して論文の内容を解釈するためのもので，論文の採択を決めるものではない。
【記載例】
「本研究に関して開示すべきCOI状態はない。」
「本研究はJSPS科研費（番号）助成を受けて実施した。著者らに開示すべきCOI状態はない。」
「本研究は著者と〇〇〇（団体名）により実施した共同研究の研究費で実施した。」
「本研究は著者が〇〇〇（団体名）より受託した受託研究の研究費で実施した。」
・「原著」「研究ノート」「事例報告」で投稿された論文について全て査読を行う。
・投稿された論文は査読者2名により査読を行う。査読は第１審査の際に指摘しなかった事項について次回以降、新たに指摘しないことを原則とするが、諸事情により査読者が途中で変更になった場合や第１審査結果で論文の内容が大きく異なる場合においては新たに指摘する場合がある。
・査読審査は原則2回とする。投稿者から第２回査読結果に対する対応および修正論文が提出され、査読者による査読結果，査読意見が学術委員会へ提出された後、学術委員長は，それらをもとに「採用」「条件付き採用」「再査読」「不採用」の中のいずれかの査読結果と査読意見を著者に送付する。その際，必要があれば，原稿の種類を変更するよう求める。なお，「再査読」は問題が大きく，修正の結果を見るまで「採用」「不採用」が決められない場合の結果であり，また，「不採用」は論文が災害食に関する研究の進歩に寄与するとは考えられない，あるいは，再調査や再実験などを行わなくては妥当な論文にならない，などの場合の結果を指す。
・査読結果については編集担当委員より責任著者へ連絡するものとし、査読結果の内容や修正等に関するやり取りについては、責任著者より編集担当委員へ連絡するものとする。筆頭著者または連名著者からの問い合わせ等には応じない。
表１ 投稿原稿の種類
種 類 内 容
原著 災害食に関する論文で、独創性・新規性があり、かつ科学的に価値のある事実を含む論文
研究ノート 災害食に関する論文で、原著論文としてはまとまらないが、独創性・新規性があり報告に値する論文
事例報告 原著論文または研究ノートには相当しないが、災害食に関する実践報告として有用な情報の紹介
・日本語または英語での投稿を可能とする。
・投稿論文は、原著論文、研究ノート、事例報告のいずれを希望するか明記すること。
・希望査読者を申請したい投稿者は希望査読者申請書をダウンロードし書類を作成し提出すること。なお、希望する査読者は1名とする。
*投稿料5000円*（返却不可）
・論文の掲載が決定した場合、印刷料（手数料込）は1ページ3000円とする。
＊論文の掲載方法により修正
・モノクローム（白黒）印刷。
・投稿の方法：以下の内容で論文原稿を作成し、メール添付で学術委員会まで提出すること。
メールアドレス： gakujutsu@telepac.jp
著者情報テンプレートをダウンロードして著者情報のファイルを作成する。
ファイル名を「著者情報 会員番号」とする。
論文テンプレートをダウンロードして論文ファイルを作成する。
ファイル名を 「論文 会員番号」とする。
論文ファイルは2つのファイル形式（各1ファイルずつ、同じファイル名）にする。
1 MS Word 97-2000
2 PDF
論文はテンプレートに従い、横書きスタイルで、以下に従って作成すること。
（本文を2段にする等のレイアウトは編集作業で行う）
フォント：[日本語]MSP明朝12point、[英数字]Times (Times New Roman)12point
文字数、行数：自由。外国語の表記は半角英数字。
<著者情報項目>
著者名
苗字と名前の間にスペースを入れない。複数著者について、著者間は読点「、」を使用。各著者の末尾に所属先数字（上付き）を付す。
所属先数字（上付き）および所属先
複数所属についてはカンマ「,」を使用。各所属の冒頭に所属先数字（上付き）を付す。
旧所属先は( )に入れる
著者名英語表記
半角英数字Personal name(1スペース)FAMILY NAME
末尾に所属先数字（上付き）
複数著者の間はカンマ「,」を使用、最終著者の前はand
所属先数字（上付き）および所属先
所属先英語表記
旧所属先は( )に入れる
責任著者名
連絡先Eメールアドレス、電話番号（所属先の場合は所属先・部署名）
会誌への掲載は、責任著者名およびメールアドレスは必須、他の情報は責任著者の任意掲載とする。
<論文項目>
タイトル
タイトル英語表記
キャピタライズ（単語の最初の文字を大文字にする）はAPAスタイル*「スタイルと文法のガイドラインータイトル・ケース キャピタライゼーション」にならうものとする。
https://apastyle.apa.org/style-grammar-guidelines/capitalization/title-case
*APA（American Psychological Association：アメリカ心理学会）のスタイルガイド。科学論文や学術研究機関でのテキストなど広く利用されている。
メジャーワードはキャピタライズする：名詞、動詞（連結動詞を含む）、形容詞、副詞、代名詞、4文字以上の単語
マイナーワードはキャピタライズしない：短い（文字以下）の単語、接続詞、短い前置詞、冠詞
※タイトル、サブタイトル、コロンやエムダッシュ（em dash (—)）のあと、最初の単語は必ず大文字
※メジャーワードの場合はハイフンの後も大文字（例 Self-Report）
※接続詞でも4文字以上なら大文字(例 “With,” “Between,” “From”)
※3文字以下の単語は小文字にする
– 短い接続詞（例：”and,” “as,” “but,” “for,” “if,” “nor,” “or,” “so,” “yet” など）。
– 冠詞（”a”、”an”、”the”)
– 短い前置詞 (例: “as,” “at,” “by,” “for,” “in,” “of,” “off,” “on,” “per,” “to,” “up,” “via”)
※最後の単語となる場合は大文字
副題の表記はコロン（:）の後に同様のキャピタライズを行う。
例）Turning Frowns (and Smiles) Upside Down: A Multilevel Examination of Surface Acting Positive and Negative Emotions on Well-Being
要約
200-400文字程度。句読点「、」「。」を使用
キーワード（５ワード以内程度）
Summary（英文要約）
200-400words程度
１パラグラフ カンマ、ピリオド「,」「.」 を使用
インデントは5スペース、ピリオドの後（文間）は１スペース
特に英文要約は、論文の主なポイントを短くまとめる
（簡潔に背景・目的・方法・結果・考察等を入れるように書くこと。見出しは入れなく
ても可)
英文校正は著者が行うこと。
Key words
本文執筆要領
形式は自由。原著論文は、緒論、方法、結果、考察、引用文献に区分した一般的な論文形式を基本とする）。 句読点「、」「。」を使用。
図表は投稿段階では本文に貼り込むか、図表の挿入位置を本文に記入する。
図表は加工可能なデータ（Excel等）で投稿時に一緒に送付する。
参考文献記載要領
MSwordの設定で字下げしない
MSwordの自動挿入機能で番号を入れない（編集時に消えるため）
＊ 表記は科学技術情報流通技術基準(SIST)02(参照文献の書き方)に従う。
科学技術情報流通技術基準 ウェブサイト https://jipsti.jst.go.jp/sist/
SISTブックレット「参考文献の役割と書き方」参照
SIST02 参照
記載内容：
＜雑誌中の論文＞
著者名. 論文名.誌名. 出版年, 巻数, 号数, はじめのページ-おわりのページ.
例1 和文誌）
松原茂樹. 加藤芳秀. 江川誠二. 英文作成支援ツールとしての用例文研削システムESCORT. 情報管理. 2008, vol.51, no.4, p.251-259.
*出版年は西暦。巻･号は大文字で始めることもある。
例2 特集記事）
岩坂泰信.特集, 東アジア環境共生系： 黄砂は何を運んでくるのか. 科学. 2008, vol.78, no.7, p.729-735.
例3 欧文年次報告書）
Foster, Johathan. Collaborative information seeking and retrieval. Annual Review of Information Science and Technology. 2006, vol.40, p.329-356.
例4 欧文誌）
Lee, Jeffrey E.; Fusco, Marinie L.; Hessell, Ann J. et al. Structure of the Ebola virus glycoprotein bound to an antibody from a human survivor. Nature. 2008, vol.454, no.7201, p.177-182.
*著者名は「苗字, 名前」の順
*複数著者名はセミコロン（;）で区切る。他の著者を省略する場合はet al.
*ページの後にDOIを記述すると（例p.xxx-xxx, doi:10.1038/nature07082.）国際DOI財団サイト（http://www.doi.org）から電子化論文にアクセスできる。
例5 オンラインジャーナル）
松原茂樹. 加藤芳秀. 江川誠二. 英文作成支援ツールとしての用例文研削システムESCORT. 情報管理. 2008, vol.51, no.4, p.251-259, doi: 10.1241/johokanri.51.251.http://joi.jlc.jst.go.jp/JST.JSTAGE/ johokanri/51.251, (参照2008-08-15).
*「参照」は英語では「accessed日付」や「cited日付」とする
＜単行本＞
著者名. 署名. 版表示, 出版者, 出版年, 総ページ数,（シリーズ名, シリーズ番号）, ISBN.
例1）
坂村健. グローバルスタンダードと国家戦略. NTT出版, 2005, 272p., (日本の<現代>, 第9巻), ISBN4-7571-4100-9.
*版表示は2版以降の場合に記述
例2 洋書）
Frenkel, D.; Smit, B. Understanding Molecular Simulation: From Algorithms to Applications. 2nd ed., Academic Press, 2002, 664p.
＜論文集（単行本）中の論文＞
著者名. “論文名”. 書名. 編者名. 出版者, 出版年, はじめのページ-おわりのページ.
例1）
村主友秀. “医学分野における動向”. 電子メディアは研究を変えるのか. 倉田敬子編. 草書房. 2000, p.59-97.
例2 英文論文集）
Ito, Kenji. “The geist in the institute: The production of quantum physicists in 1930s Japan”. Pedagogy and the Practice of Science. Kaise, D., ed. MIT Press, 2005, p.151-184.
＜論文集（単行本）中の論文＞
著者名. “ウェブページの題名”. ウェブサイトの名称. 入手先, (入手日付).
例1）
中央教育審議会. “教育振興基本計画について-「教育立国」の実現に向けて-(答申)”. 文部科学省. 2008-04-18.
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/08042205.htm, (参照2008-08-13).
*accessed/cited 2008-08-13でもよい
例2 欧文記事）
International Organization for Standardization. “How ISO develops standards”. International Organization for Standardization. http://www/iso.org/iso/about/how_iso_develops_standards.htm, (accessed 2008-08-25).