(海上宅地造成) 第１条の２

　この規則は、海上宅地にも適用する。いかなる人物も、たとえ、労働組合書記長でも、そのすべてを独占することは、出来無い。つまり、会社の所有地であり、どのように、金品を提示しても、少数精鋭の短気な労働者他(ほか)で、その土地を独占利用することは、許されない。特に、傭兵に等しい集団で、周りを蹴散らし、怒号を発し、奪うことを禁止する。それで次、

1. いかなる人物も海上宅地は、密輸が発生し易い事を理解すること。密輸入をしては、ならない、すべて申告すること。

2. いかなる人物も新造成の海上宅地へ武器類を持ち込むことは禁止する。

3. 勝手に分譲販売しては、ならない。

4. 現地で、勝手にジュース類を飲んでも良いが、汚物やゴミとして残しては、ならない。

(用語) 第２条

　追記中。

　この条文が追記中であることは、この規則の無効を意味しない。善良な社員が認める条文は、すべて有効である。

(宇宙宅地造成) 第３条

　いかなる人物も、国連条約に基づき「自然天体は占領出来ない」が、「人口天体は未定」であり、ましてや「人工宇宙船舶」は、占有を宣言できる。従って、その宇宙船舶の中では、宅地を造成して、個人で所有できるが、このときも、少数の富豪や労働組合書記長が、すべて一等地を買い占めるなどは、原則、出来無い、乗務員の全てで共有すること。

２ 労働組合-書記長は「死に体」「突撃隊長」「使い捨てトップ」では無いので、当該人物に「皆のため、死ね」と言い放っては、いけない。

(造成地の基本インフラ) 第４条

　いかなる人物も、宅地／商業地 などを造成するとき、その基本インフラ、すなわち、生活用の、水道／電気／ガス／通信／交通 などを考慮し、その施設を施工すること。