横浜YMCA 家でできる運動の動画配信が報道

5月、第一次緊急事態宣言明けに向けて、ブランドコンセプトに沿った感染対策ポスターを制作し、全国YMCAに無料配布した。6月、「新型コロナウイルス感染症対策とYMCAのプログラム」を岩室紳也氏(公衆衛生医師)を講師に迎えオンライン研修として実施。感染のメカニズムと対策、子どもに対する大人の心構えなどを学ぶ。この研修は、「災害支援活動とCOVID19」「野外活動・キャンプとCOVID19-子どもの体験を保証する」とシリーズ化してゆく。

地域社会に寄り添う「御用聞き」と積極的な他団体との連携が図られる。子どもと家族への手紙・リーダーからの電話かけ、高齢者の運動不足解消のための呼びかけを始め、地域諸団体と協力しての食糧配布、見回りなど各地で展開された。企業の協力を得て、米、エネルギー食品、菓子なども大量に配られ、配布活動は、心身の健康を互いに確認するつながりのとき、ニーズ調査のときとなった。

7月の全国的な集中豪雨では、84人が亡くなり、特に熊本県に甚大な被害をもたらした。熊本YMCAは球磨村地域の避難所運営を担い、各地のYMCAより28人の応援スタッフが駆け付け、10月末の閉所まで地域の被災者に伴走した。

コロナ禍での避難所運営は、3密回避、検温やマスク着用の徹底、静養室の確保、全国からの応援スタッフのPCR検査義務、メディア取材の制限など多くの注意を迫られた。一方で、オンラインによる音楽ライブ・交流、プログラミング体験など新しい試みも取り入れ、高く評価された。

長引く自粛・ステイホームにおいて、親からの虐待やパートナーから暴力を受けるDV被害が社会問題化した。一般社団法人Colabo(コラボ)と協働して、10代~20代のDV被害を受けている女性たちにYMCAの宿泊施設を無償提供。少女たちが公的支援を受けるには高いハードルがあり、安全な居場所・住まいの確保が急務となった。4月~7月までで300泊以上、年間を通して1,000泊近く提供した

また、「生理の貧困」と報道された生理用品が買えない女性たちに、全国のYMCAが地域と協働して生理用品を配布した。

全国では約90,000人のユースが、学校や学習の場、ボランティアの場として活動している。大学・学校の休講・オンライン化、移動を伴う帰省困難、アルバイト収入減やアルバイトによる感染不安、大学からの学外活動の禁止や制限など生活は劇的に変化した。

9月、YMCAやボランティアの活動、学業、家族や友人、そして感染リスクや将来に関する意識調査を実施し、552 の回答が寄せられた。

約半数が自分や子どもへの感染、移動の不安を抱えている一方で、「子どもの活動も制限されて、体験の機会が減っている。こんな時こそ、子どもの成長に寄り添いたい」と意欲が高まっている傾向も明らかとなった。

同時期、世界のYMCAでもユースのメンタルヘルスが最重要課題としてフォーカスされるようになってゆく。

友よ

ミャンマーで起こったクーデター以降、私たちは全員、牢獄にいます。

正しいことをしたことによって。

貧しい人のために、処分された人のために、抑圧された人のために立ち上がったことによって。

人種、宗教、民族のマイノリティの人たちの味方になったことによって。

誰も私たちを止めることができません。なぜなら私たちは神が創造されたものであるから。

私はロニーです

私たちはロニーです