ゼミナール（東海大学）

2024年度

輪読文献

全日本自治団体労働組合. 2017. 『人口減少時代の自治体財政構想プロジェクト　報告書』自治労総合政治政策局　https://www.jichiro-hokkaido.gr.jp/wp/wp-content/uploads/2018/04/2f525a1eebe1cbe895aff17f28bc45c0.pdf#page=3.00
中澤高志. 2016. “「地方創生」の目的論.” 経経済地理地学年報62（4）:285-305. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jaeg/62/4/62_285/_pdf/-char/ja
藤崎宏子. 2013. “ケア政策が前提とする家族モデル.” 社会学評論 64 (4): 604–24. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jsr/64/4/64_604/_pdf
森口千晶. 2017. “日本は「格差社会」になったのか: 比較経済史にみる日本の所得格差.” 経済研究 68 (2): 169–89. https://www.ier.hit-u.ac.jp/Common/publication/DP/DPS-A666.pdf

ゼミイベント

2024年8月30日合同ゼミナール（於東京経済大学）
- 参加大学：桃山学院大学、慶応義塾大学、帝京大学、弘前大学、埼玉大学、茨城大学、横浜国立大学、東京経済大学、東北学院大学、東海大学
2024年9月11日〜13日ゼミ調査合宿（奈良県、滋賀県）
2025年1月11日インゼミ（於広島修道大学）
- 参加大学：広島修道大学、松山大学、東海大学

論文テーマ

2023年度

輪読文献

井手英策, 倉地真太郎, 佐藤滋, 古市将人, 村松怜, 茂住政一郎. 2022. 『財政社会学とは何か -- 危機の学から分析の学へ』. 有斐閣. 第1章, 第7章 https://www.yuhikaku.co.jp/books/detail/9784641166127
前田健太郎. 2014.『市民を雇わない国家　日本が公務員の少ない国へと至った道』. 東京大学出版会. 序論, 第1章, 第2章, 第3章　https://www.utp.or.jp/book/b306711.html
鈴木知花. 2021. "ケアの倫理と社会政策―日本の障害者政策への示唆―." 『社会政策』 12 (3): 93–104.　https://www.jstage.jst.go.jp/article/spls/12/3/12_93/_article/-char/ja
森川洋. 2020. “地方創生政策とその問題点.” 人文地理 72 (3): 299–315. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjhg/72/3/72_299/_article/-char/ja/
上野千鶴子. 2018. 『情報生産者になる』. 筑摩書房. 第1章, 第3章, 第4章, 第5章, 第6章 https://www.chikumashobo.co.jp/product/9784480071675/

ゼミイベント

2023年8月2日～8月3日　ゼミ合宿（於東海大学山中湖セミナーハウス）
2023年8月31日　合同ゼミナール（於桃山学院大学）
- 参加大学：桃山学院大学、慶応義塾大学、帝京大学、弘前大学、埼玉大学、茨城大学、横浜国立大学、東京経済大学、熊本大学、東北学院大学、東海大学
2023年12月9日　インゼミ（於　成蹊大学）
- 参加大学：成蹊大学、大妻女子大学

論文テーマ

2022年度

輪読文献

高端正幸・佐藤滋（2020）『財政学の扉をひらく』有斐閣。http://www.yuhikaku.co.jp/books/detail/9784641150829

ゼミイベント

2022年8月31日　財政学の合同ゼミ（於横浜国立大学）に参加
2022年12月15日　「フランスにおける税の受容と拒絶：長期的視点からの考察」（於日仏会館）https://www.mfj.gr.jp/agenda/2022/12/15/tristram/index_ja.php　に参加

論文テーマ

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