大学職員に関する先行調査。
随時更新(したい)。
一覧に掲載されていない調査につきましては、ぜひ情報をお寄せください。
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調査一覧(Google Spreadsheet)
以下、管理人がかかわってきた調査
「大学事務職員の業務遂行方法」調査
■調査概要
名称:「大学事務職員の業務遂行方法」調査
時期:2023年6~8月
目的:大学事務職員の高度化の一側面として、大学事務職員の「改善業務(以前から存在している通常型・ルーティン型業務について、より効率的・効果的な業務が実施できるように、業務内容の見直しや変更を行う業務)」「新規業務(学内にこれまでに存在せず、実施のための手法が確立されていない業務)」に着目し、大学事務職員はそれらの業務をどのような経緯で担当し、どのような方法を用いて遂行しているのかを明らかにする
対象:全国公私立大学職員 2770人
回答:520人
■調査結果
※本調査には、JSPS科研費JP21K13598の助成を受けました。
就職前後の学習行動に関する調査
■調査概要
名称:就職前後の学習行動に関する調査
時期:2022年11月
目的:社会人の就職前後の学習行動に関して伺う調査
対象:事務職4216人、専門職・技術職3852人(スクリーニング後のインターネットモニター)
回答:事務職1200人、専門職・技術職1200人
■調査結果
※本調査には、RIHE公募型研究B04001の助成を受けました。
「大学事務職員は「高度」な業務をどのように遂行しているのか?」調査
■調査概要
名称:「大学事務職員は「高度」な業務をどのように遂行しているのか?」調査
時期:2022年1~5月
目的:複雑高度化する大学経営上の課題に対応するため、大学事務職員の業務の高度化が必要とされている。先行研究では、大学事務職員の「高度」な業務の内容や、その遂行に必要な能力の開発方法が明らかにされてきた。しかし、大学職員が各種能力を使用して「高度」な業務をどのように遂行しているのかという、業務遂行プロセスの実態は明らかにされていない。
本研究の目的は、インタビュー調査と質問紙調査を通じて、大学事務職員が「高度」な業務をどのように遂行しているのかを明らかにすることにある。そして本研究では、特に大学事務職員が業務遂行上で各種能力(知識・スキル)をどのように使用しているかに着目する。本研究は、大学事務職員の業務遂行・能力開発プロセスの改善に資する知見を提供することを通じて、大学事務職員の業務の高度化に寄与することが期待される。
対象:国公私立大学職員12名(アンケート+インタビュー)
■調査・分析結果
こちらの、業績一覧を参照ください。
[16]大学職員による「上手な」学生対応業務の遂行─具体的なケースへの対応の逐語録データ分析から【2023大学教育学会誌】
[15]大学職員は,どのように改善業務を”始めている”のか―改善業務経験にかかるインタビュー調査から【2023高等教育研究】
[14]若手大学職員の新規業務遂行プロセス―特に学内外関係者とのかかわりに着目して―【2023大学経営政策研究】
※本調査には、JSPS科研費JP21K13598の助成を受けました。
大学事務組織の現状と将来―第2回全国大学事務職員調査
■調査概要
名称:大学事務組織の現状と将来―第2回全国大学事務職員調査
時期:2021年2月
目的:全国の国公私立の大学事務職員の方々から、仕事やキャリア観についてご意見を頂き、 今後の大学経営における大学事務組織のあり方を検討すること
対象:全国公私立大学職員 4632人
回答:1983人
■調査結果
※本調査には、JSPS科研費JP20K20815の助成を受けました。
■調査概要
名称:大学事務職員のキャリアと職務遂行に関する調査
時期:2017年9月
目的:わが国の大学の事務職員が従事している職務の内容および、どのようにそれらの職務を遂行しているのかという実態を把握し、これまでの業務経験との関連を分析することで、大学経営の円滑化・高度化に広く貢献すること
対象:大学行政管理学会員/高等教育系大学院修了者/学外での学習に前向きな者
回答:393
■調査結果
2014年度大学教職員人事評価に関するアンケート
■調査概要
名称:2014年度大学教職員人事評価に関するアンケート
時期:2014年6月
目的:大学教職員の人事評価に関する状況を明らかにするため
対象:私立大学で各大学の人事制度をよくご存じの方(605大学)
回答:163大学(未実施の13大学含む)
■調査結果
大学行政管理学会・研究データベースをご参照ください
(2014年度 「大学人事」研究グループ 「私立大学教職員人事評価の実効性を規定する要因の分析―アンケート調査をもとに」)
■調査概要
名称:大学職員の採用・育成に関する調査
時期:2013年5月
目的:知識・スキルと職務能力のつながりを明らかにすること
対象:全国公私立大学(放送大学を除く)750大学
回答:164
■調査結果