Embedded Files
経済学専攻
経済学専攻
■ 博士前期課程
■ 博士前期課程
教育課程表
教育課程表
※時間割表はToyoNet-Gより確認してください。
休講科目はシラバスデータベースでご確認ください。
（2025年度以降入学生）修了に必要な単位等
（2025年度以降入学生）修了に必要な単位等
修了要件となる科目で30単位以上修得すること。
主指導教授・副指導教授の「研究指導」を、毎セメスタ必ず履修登録すること。
基礎科目のうち必修科目である「総合演習」を4単位以上修得すること。（ただし、短期修了する場合は、在学期間中毎セメスタ履修登録・ 単位修得すること。）
（2024年度以前入学生）修了に必要な単位等
（2024年度以前入学生）修了に必要な単位等
修了要件となる科目で30単位以上修得すること。
主指導教授の「研究指導」を、毎セメスタ必ず履修すること。主指導教授の「研究指導」の単位のうち修了要件の単位への算入は８単位を上限とする。
副指導教授の「研究指導」を、在学中２セメスタ以上履修すること。ただし、副指導教授の「研究指導」の単位のうち修了要件の単位への算入は４単位を上限とする。
基礎科目「総合演習Ａ」および「総合演習Ｂ」を修得すること。
履修方法
履修方法
履修する科目は、指導教授と相談のうえ決めてください。
指導教授は、主指導教授１名・副指導教授１名の計２名となります。
ただし、主指導教授の判断により、副指導教授が２名となる場合があります。
「専門演習」および「研究指導」は指導教授の科目のみ履修登録することができます。
「専門演習」は同一科目を在学中何回でも履修登録・単位修得することができます。ただし、修了要件として認められるのは、主指導教授の担当する科目計8単位 、副指導教授の担当する科目計4単位までです 。
「講義」は全ての科目を履修登録することができますが、一度単位修得した科目を再度履修登録することはできません。
「領域」は履修の目安としてください。複数の領域にまたがって授業科目を履修することができます。
（2年4セメスタ以上対象）修了を予定する学期に、「修士論文」を必ず履修登録してください。
所属する専攻の授業科目の他に、他研究科・専攻の授業科目および他大学（協定校）の授業科目を履修することができます。
指導教授が教育上必要と認めた科目に限ります。指導教授の許可が必要です。
これらの科目も、所属する専攻の科目と同様、修了要件の単位としてカウントできます。基本的なルールは上記３と同様です。
ただし、これらの修得単位の修了要件としてのカウントは、大学院に入学する前に修得し、大学院における授業科目の履修により修得したものとみなす単位（既修得単位）と合わせて、20単位を超えてはいけません。さらに、この場合、それぞれ修了要件に充当できる単位は15単位までとなります。
①（入学前に修得した単位で既修得単位として認定されたもの 15単位まで）
②（海外を含む他大学、本学他研究科・他専攻で修得した科目 15単位まで）
①と②を併せて20単位まで修了要件として認められます。
なお、1科目の単位を分割することはできません。修得した2単位科目の単位を分割して1単位のみを修了要件単位としてカウントすることはできない、ということです。
例えば、②の科目で2単位科目のみを修得した場合、最大7科目14単位が修了要件の単位として認められます（かつ①の科目と合わせて20単位まで）。
所属する専攻の授業科目の他に、本学経済学部の授業科目を履修することができます。
指導教授が教育上必要と認めた場合に限ります。指導教授の許可が必要です。
成績や単位は付与されますが、修了要件単位としてカウントすることはできません。
※本専攻では、授業内容の理解や自身の研究を一層深めるために、授業及び研究指導の一環として、海外における調査・研究や学会への参加・発表を奨励しています。
■ 博士後期課程
■ 博士後期課程
教育課程表
教育課程表
※時間割表はToyoNet-Gより確認してください。
休講科目はシラバスデータベースでご確認ください。
修了に必要な単位等
修了に必要な単位等
主指導教授および副指導教授の「研究指導」を、毎セメスタ必ず履修すること。
履修方法
履修方法
履修する科目は、指導教授と相談のうえ決めてください。
指導教授は、主指導教授１名・副指導教授１名の計２名となります。
ただし、主指導教授の判断により、副指導教授が２名となる場合があります。
「研究指導」は指導教授の科目のみ履修することができます。
主指導教授および副指導教授の「研究指導」は毎セメスタ必ず履修してください。
所属する専攻の科目の他に、指導教授が教育上必要と認めた場合、他研究科・専攻の授業科目および他大学（協定校）の授業科目を履修することができます。
※本専攻では、授業内容の理解や自身の研究を一層深めるために、授業及び研究指導の一環として、海外における調査・研究や学会への参加・発表を奨励しています。
公民連携専攻
公民連携専攻
■ 修士課程
■ 修士課程
教育課程表
教育課程表
※時間割表はToyoNet-Gより確認してください。
休講科目はシラバスデータベースでご確認ください。
（2026年度以降入学生）修了に必要な単位等
（2026年度以降入学生）修了に必要な単位等
修了要件となる科目で30単位以上修得すること。
原則として、主指導教授の開講する「公民連携演習」を、毎セメスタ必ず履修すること。
「PPP 総論」、「PPP BasicsⅠ（Theory and History）」および「PPP BasicsⅡ（Methods and Institutions）」のいずれかを必ず履修すること。
JICA開発大学院連携プログラムによる留学生は、「Global PPP Finance」および「PPP BasicsⅠ（Theory and History）」を必ず修得すること。
（2025年度以前入学生）修了に必要な単位等
（2025年度以前入学生）修了に必要な単位等
修了要件となる科目で30単位以上修得すること。
原則として、主指導教授の開講する「公民連携演習」を、毎セメスタ必ず履修すること。
外国籍学生は「PPP 総論」、「PPP BasicsⅠ（Theory and History）」および「PPP BasicsⅡ（Methods and Institutions）」のいずれかを必ず履修すること。
JICA開発大学院連携プログラムによる留学生は、「Global PPP Finance」および「PPP BasicsⅠ（Theory and History）」を必ず修得すること。
履修方法
履修方法
履修する科目は、入学時の専攻ガイダンスを参考にし、主指導教授と相談のうえ決めてください。
主指導教授は、「公民連携演習」を担当する教員から1名決定してください。
副指導教授は、主指導教授の助言を得て１名または２名決定してください。副指導教授は、「公民連携演習」または講義科目を担当する教授・特任教授・准教授・客員教授から決定してください。
主指導教授または副指導教授の変更は、セメスタ毎に申請することができます。
「公民連携演習」は指導教授の科目のみ履修することができます。
主指導教授の「公民連携演習」は原則毎セメスタ履修してください。（ただし、主指導教授が指導上必要と認めた場合に限り、主指導教授の「公民連携演習」と同時限に開講されている講義科目を履修することができます）
副指導教授の「公民連携演習」の履修は必須ではありません。指導教授と相談のうえ決めてください。
大学院の「講義」または「演習」は、同一科目を在学中何回でも履修・単位修得することができ、すべて修了要件の単位としてカウントできます。
ただし、授業運営上、履修登録を制限することがあります。
修了するまでの間に「PPP 総論」、「PPP BasicsⅠ（Theory and History）」および「PPP BasicsⅡ（Methods and Institutions）」のいずれかを必ず履修してください。（2025年度以前入学生は外国籍学生のみ対象）
JICA開発大学院連携プログラムにより入学している外国人留学生は、修了するまでの間に「Global PPP Finance」と「PPP BasicsⅠ（Theory and History）」を必ず履修してください。
（標準コース：2年4セメスタ以上、プロフェッショナルコース：1年2セメスタ以上対象）
修了を予定する学期に、「修士論文」または「特定課題研究論文」を必ず履修登録してください。
所属する専攻の授業科目の他に、他研究科・専攻の授業科目および他大学（協定校）の授業科目を履修することができます。
指導教授が教育上必要と認めた科目に限ります。指導教授の許可が必要です。
これらの科目も、所属する専攻の科目と同様、修了要件の単位としてカウントできます。基本的なルールは上記３と同様です。
ただし、これらの修得単位の修了要件としてのカウントは、大学院に入学する前に修得し、大学院における授業科目の履修により修得したものとみなす単位（既修得単位）と合わせて、20単位を超えてはいけません。さらに、この場合、それぞれ修了要件に充当できる単位は15単位までとなります。
①（入学前に修得した単位で既修得単位として認定されたもの 15単位まで）
②（海外を含む他大学、本学他研究科・他専攻で修得した科目 15単位まで）
①と②を併せて20単位まで修了要件として認められます。
なお、1科目の単位を分割することはできません。修得した2単位科目の単位を分割して1単位のみを修了要件単位としてカウントすることはできない、ということです。
例えば、②の科目で2単位科目のみを修得した場合、最大7科目14単位が修了要件の単位として認められます（かつ①の科目と合わせて20単位まで）。
所属する専攻の授業科目の他に、本学経済学部の授業科目を履修することができます。
指導教授が教育上必要と認めた場合に限ります。指導教授の許可が必要です。
成績や単位は付与されますが、修了要件単位としてカウントすることはできません。
授業はオンデマンド、平日のリアルタイムオンライン、土曜日の対面のいずれかにより実施します。土曜日も、遠隔地居住や業務上の理由等で必要ある場合は、事前に届け出て、リアルタイムオンラインで受講できるものとします。さらに、原則として、すべての科目（講義、演習）の履修者は、当該科目の録画ファイルを自由に閲覧できるようにします。
※修了には、修士論文または特定課題研究論文の作成と、報告会への参加（中間、最終）および口述試験合格が必須となります。いずれも2,000字程度の「要旨」の提出が必要となります。
※本専攻以外の学生は、公民連携専攻が開講する講義・演習を履修することはできません。
※本専攻では、授業内容の理解や自身の研究を一層深めるために、授業及び研究指導の一環として、海外における調査・研究や学会への参加・発表を奨励しています。
PPPポータル
PPPポータル
PPPポータルは、東洋大学の「公民連携専攻（PPPスクール）」、「国際PPP研究所」の情報をまとめるポータルサイトです。
Page updated
Report abuse