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経済学専攻
経済学専攻
■ 博士前期課程
■ 博士前期課程
教育課程表
教育課程表
※時間割はToyoNet-Gより確認してください。なお、ToyoNet-Gでの確認は2025年3月21日より可能となります。それまでの間は、シラバスデータベースにてご確認ください。
（2025年度以降入学生）修了に必要な単位等
（2025年度以降入学生）修了に必要な単位等
修了要件となる科目で30単位以上修得すること。
主指導教授・副指導教授の「研究指導」を、毎セメスタ必ず履修登録すること。
基礎科目のうち必修科目である「総合演習」を4単位以上修得すること。（ただし、短期修了する場合は、在学期間中毎セメスタ履修登録・ 単位修得すること。）
（2024年度以前入学生）修了に必要な単位等
（2024年度以前入学生）修了に必要な単位等
修了要件となる科目で30単位以上修得すること。
主指導教授の「研究指導」を、毎セメスタ必ず履修すること。主指導教授の「研究指導」の単位のうち修了要件の単位への算入は８単位を上限とする。
副指導教授の「研究指導」を、在学中２セメスタ以上履修すること。ただし、副指導教授の「研究指導」の単位のうち修了要件の単位への算入は４単位を上限とする。
基礎科目「総合演習Ａ」および「総合演習Ｂ」を修得すること。
履修方法
履修方法
履修する科目は、指導教授と相談のうえ決めてください。
指導教授は、主指導教授１名・副指導教授１名の計２名となります。
ただし、主指導教授の判断により、副指導教授が２名となる場合があります。
「専門演習」および「研究指導」は指導教授の科目のみ履修登録することができます。
「専門演習」は同一科目を在学中何回でも履修登録・単位修得することができます。ただし、修了要件として認められるのは、主指導教授の担当する科目計8単位 、副指導教授の担当する科目計4単位までです 。
「講義」は全ての科目を履修登録することができますが、一度単位修得した科目を再度履修登録することはできません。
「領域」は履修の目安としてください。複数の領域にまたがって授業科目を履修することができます。
（2年4セメスタ以上対象）修了を予定する学期に、「修士論文」を必ず履修登録してください。
所属する専攻の授業科目の他に、他研究科・専攻の授業科目および他大学（協定校）の授業科目を履修することができます。
指導教授が教育上必要と認めた科目に限ります。指導教授の許可が必要です。
これらの科目も、所属する専攻の科目と同様、修了要件の単位としてカウントできます。基本的なルールは上記３と同様です。
ただし、これらの修得単位の修了要件としてのカウントは、大学院に入学する前に修得し、大学院における授業科目の履修により修得したものとみなす単位（既修得単位）と合わせて、20単位を超えてはいけません。さらに、この場合、それぞれ修了要件に充当できる単位は15単位までとなります。
①（入学前に修得した単位で既修得単位として認定されたもの 15単位まで）
②（海外を含む他大学、本学他研究科・他専攻で修得した科目 15単位まで）
①と②を併せて20単位まで修了要件として認められます。
なお、1科目の単位を分割することはできません。修得した2単位科目の単位を分割して1単位のみを修了要件単位としてカウントすることはできない、ということです。
例えば、②の科目で2単位科目のみを修得した場合、最大7科目14単位が修了要件の単位として認められます（かつ①の科目と合わせて20単位まで）。
所属する専攻の授業科目の他に、本学経済学部の授業科目を履修することができます。
指導教授が教育上必要と認めた場合に限ります。指導教授の許可が必要です。
成績や単位は付与されますが、修了要件単位としてカウントすることはできません。
※本専攻では、授業内容の理解や自身の研究を一層深めるために、授業及び研究指導の一環として、海外における調査・研究や学会への参加・発表を奨励しています。
■ 博士後期課程
■ 博士後期課程
教育課程表
教育課程表
※時間割はToyoNet-Gより確認してください。なお、ToyoNet-Gでの確認は2025年3月21日より可能となります。それまでの間は、シラバスデータベースにてご確認ください。
修了に必要な単位等
修了に必要な単位等
主指導教授および副指導教授の「研究指導」を、毎セメスタ必ず履修すること。
履修方法
履修方法
履修する科目は、指導教授と相談のうえ決めてください。
指導教授は、主指導教授１名・副指導教授１名の計２名となります。
ただし、主指導教授の判断により、副指導教授が２名となる場合があります。
「研究指導」は指導教授の科目のみ履修することができます。
主指導教授および副指導教授の「研究指導」は毎セメスタ必ず履修してください。
所属する専攻の科目の他に、指導教授が教育上必要と認めた場合、他研究科・専攻の授業科目および他大学（協定校）の授業科目を履修することができます。
※本専攻では、授業内容の理解や自身の研究を一層深めるために、授業及び研究指導の一環として、海外における調査・研究や学会への参加・発表を奨励しています。
公民連携専攻
公民連携専攻
■ 修士課程
■ 修士課程
教育課程表
教育課程表
※時間割はToyoNet-Gより確認してください。なお、ToyoNet-Gでの確認は2025年3月21日より可能となります。それまでの間は、シラバスデータベースにてご確認ください。
修了に必要な単位等
修了に必要な単位等
修了要件となる科目で30単位以上修得すること。
原則として、主指導教授の開講する「公民連携演習」を、毎セメスタ必ず履修すること。
外国籍学生は「PPP 総論」、「PPP BasicsⅠ（Theory and History）」および「PPP BasicsⅡ（Methods and Institutions）」のいずれかを必ず履修すること。
JICA開発大学院連携プログラムによる留学生は、「Global PPP Finance」および「PPP BasicsⅠ（Theory and History）」を必ず修得すること。
履修方法
履修方法
履修する科目は、入学時の専攻ガイダンスを参考にし、主指導教授と相談のうえ決めてください。
主指導教授は、「公民連携演習」を担当する教員から1名決定してください。
副指導教授は、主指導教授の助言を得て１名または２名決定してください。副指導教授は、「公民連携演習」または講義科目を担当する教授・特任教授・准教授・客員教授から決定してください。
主指導教授または副指導教授の変更は、セメスタ毎に申請することができます。
「公民連携演習」は指導教授の科目のみ履修することができます。
主指導教授の「公民連携演習」は原則毎セメスタ履修してください。（ただし、主指導教授が指導上必要と認めた場合に限り、主指導教授の「公民連携演習」と同時限に開講されている講義科目を履修することができます）
副指導教授の「公民連携演習」の履修は必須ではありません。指導教授と相談のうえ決めてください。
大学院の「講義」または「演習」は、同一科目を在学中何回でも履修・単位修得することができ、すべて修了要件の単位としてカウントできます。
ただし、授業運営上、履修登録を制限することがあります。
外国籍学生は、修了するまでの間に「PPP 総論」、「PPP BasicsⅠ（Theory and History）」および「PPP BasicsⅡ（Methods and Institutions）」のいずれかを必ず履修してください。
JICA開発大学院連携プログラムにより入学している外国人留学生は、修了するまでの間に「Global PPP Finance」と「PPP BasicsⅠ（Theory and History）」を必ず履修してください。
（標準コース：2年4セメスタ以上、プロフェッショナルコース：1年2セメスタ以上対象）
修了を予定する学期に、「修士論文」または「特定課題研究論文」を必ず履修登録してください。
所属する専攻の授業科目の他に、他研究科・専攻の授業科目および他大学（協定校）の授業科目を履修することができます。
指導教授が教育上必要と認めた科目に限ります。指導教授の許可が必要です。
これらの科目も、所属する専攻の科目と同様、修了要件の単位としてカウントできます。基本的なルールは上記３と同様です。
ただし、これらの修得単位の修了要件としてのカウントは、大学院に入学する前に修得し、大学院における授業科目の履修により修得したものとみなす単位（既修得単位）と合わせて、20単位を超えてはいけません。さらに、この場合、それぞれ修了要件に充当できる単位は15単位までとなります。
①（入学前に修得した単位で既修得単位として認定されたもの 15単位まで）
②（海外を含む他大学、本学他研究科・他専攻で修得した科目 15単位まで）
①と②を併せて20単位まで修了要件として認められます。
なお、1科目の単位を分割することはできません。修得した2単位科目の単位を分割して1単位のみを修了要件単位としてカウントすることはできない、ということです。
例えば、②の科目で2単位科目のみを修得した場合、最大7科目14単位が修了要件の単位として認められます（かつ①の科目と合わせて20単位まで）。
所属する専攻の授業科目の他に、本学経済学部の授業科目を履修することができます。
指導教授が教育上必要と認めた場合に限ります。指導教授の許可が必要です。
成績や単位は付与されますが、修了要件単位としてカウントすることはできません。
授業はオンデマンド、平日のリアルタイムオンライン、土曜日の対面のいずれかにより実施します。土曜日も、遠隔地居住や業務上の理由等で必要ある場合は、事前に届け出て、リアルタイムオンラインで受講できるものとします。さらに、原則として、すべての科目（講義、演習）の履修者は、当該科目の録画ファイルを自由に閲覧できるようにします。
※修了には、修士論文または特定課題研究論文の作成と、報告会への参加（中間、最終）および口述試験合格が必須となります。いずれも2,000字程度の「要旨」の提出が必要となります。
※本専攻以外の学生は、公民連携専攻が開講する講義・演習を履修することはできません。
※本専攻では、授業内容の理解や自身の研究を一層深めるために、授業及び研究指導の一環として、海外における調査・研究や学会への参加・発表を奨励しています。
PPPポータル
PPPポータル
PPPポータルは、東洋大学の「公民連携専攻（PPPスクール）」、「国際PPP研究所」の情報をまとめるポータルサイトです。
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