さまざまな形で一緒に研究していただける研究者の方々を募集しています。
産総研の研究職員：産総研の研究職員として入所されて、同じ研究部門やその下にある研究グループ（研究室）などで一緒に研究することができます。産総研全体では毎年100名程度（年による）を採用していますが、地震学の研究職員の公募が出る頻度は低いです。採用については、こちらをご覧ください。
産総研特別研究員（ポスドク）：主にプロジェクトに参画していただくために産総研特別研究員（ポスドク）の公募を出すことがあります。最近では、文部科学省STAR-Eプロジェクト（研究代表者）や科研費学術変革領域研究(A)「Slow-to-Fast地震学」（研究分担者）でポスドクを雇用しています。公募は産総研公式ホームページの「契約職員募集」のページから出ます。このほか、企業研修や研究業務などによるキャリア開発を行う「産総研イノベーションスクール」の受講生も受け入れ可能です。産総研特別研究員はこれまで4名受け入れています。
ポスドクフェローシップ：（独）日本学術振興会の特別研究員（PD）、特別研究員（RPD）、外国人特別研究員、外国人招へい研究者等の制度を利用して、産総研で研究者を受け入れることが可能です。これまで（独）日本学術振興会 特別研究員（PD）1名の受け入れ実績があります。
これまで５名のポスドク（産総研特別研究員４名と学振特別研究員（PD）１名）、１名の産総研リサーチアシスタント、３名の技術研修生を受け入れています。ポスドクや学生の皆さんの個性を尊重して、楽しく研究をしていただくように努めています。研究の内容や期間にもよりますが、細かく指示するよりも、ご本人の努力や工夫、新たな挑戦を助けるような指導を心がけています。研究テーマの選定は、本人との面談を重ねて、本人の希望や特性を考慮して行います。プロジェクトで雇用される方については、「若手研究者の自発的な研究活動等」（内閣府Webサイト）を活用して、できる限り本人の研究も併せて進めるよう奨励します。また、国際的な活躍をできる人材となるように様々な形で配慮いたします。
大学、国研、公設試、公益法人等の研究所の方々と研究プロジェクトを共同で進める場合や、小規模な研究を協力して進める場合など、様々な形の共同研究が可能です。企業の皆様にも、技術研修、技術コンサルティング、受託研究、共同研究といった形でご協力できます。ぜひお気軽にご相談ください。