戦争関連

◎戦争に参加する国家は、その国家規模によってポイントが定義される。

・発展途上国：1pt

・先進国：2pt

・列強：3pt

◎戦争の参加国は、以下のように定義される。

・最初に宣戦布告した国家：宣戦国

→連合の場合は、最初にLobi上で宣戦布告を行った国が宣戦国となる。

・最初に宣戦布告された国家：被宣戦国

→複数国が宣戦布告された場合は、最も規模の大きい国が被参戦国となる。

・協定/同盟を結んだ、宣戦国側に参加する国家：参戦国

・協定/同盟を結んだ、被宣戦国側に参加する国家：共闘国

◎宣戦布告と参加可能な国

・被宣戦国が発展途上国の場合

→参戦国は1カ国、宣戦国とあわせて3ptまで

→共闘国は1カ国、被宣戦国とあわせて4ptまで

・被宣戦国が先進国の場合

→参戦国は2カ国、宣戦国とあわせて5ptまで

→共闘国は2カ国、被宣戦国とあわせて6ptまで

・被宣戦国が列強の場合

→参戦国は3カ国、宣戦国とあわせて8ptまで

→共闘国は3カ国、被宣戦国とあわせて8ptまで

※例外として、列強1カ国以上vs.発展途上国1カ国の戦争は行うことができない(宣戦、被宣戦国がどちらなのかは問わない)。

※ただし、宣戦国又は被宣戦国と同盟を結んでいる場合（後述の優越も可能）のみ、この例外を無効として列強が参戦し、列強1ヵ国以上vs.発展途上1ヵ国の状態とすることも可能。この場合、その戦争で列強が出撃可能な兵力は発展途上国と同等となる。(ポイントには変更なし)

・宣戦布告は、正当な戦争事由と相手国を指名したうえでLobiで公表しなければならない。

◎戦争事由について

・戦争を実施する際にはその戦争事由を明確にする必要がある。この事由によって、戦争の目標が示される。

・事由は宣戦布告以前に布告する相手に「通牒」としてそれっぽい理屈と一緒に提示しなければならない。

・すべての戦争においてその戦争事由は以下3タイプに振り分けられ、これにより講和時に賠償金や割譲できる領土の限界が決定する。ただし、それ以外の取り決め事項について、一切戦争事由はこれを拘束しない。

◉国家間戦争

・いわゆる総力戦。過去に布告対象と植民地戦争あるいは地域紛争を行ったことがある場合、停戦期間を1週間に短縮することができる。

・講和の際、賠償金は1兆WDまで。割譲できる領土は相手のもつ領土面積の3分の1までに限られる。

◉植民地戦争

・布告対象の「海外領（首都と地続きでない領土）」の獲得を目的とした戦争。ただし、自国領（首都と地続きの領土）の攻撃・占領は行ってよい。

・講和の際、賠償金は5,000億WDまで。割譲できる海外領は指定した領土全域・あるいは海外領全体の2分の1以下のどちらかに限られる。

◉地域紛争

・国境紛争を含め、特定地域の占有を目的とした戦争。島国の場合は特定地域、あるいは諸島全体を指定できる。指定した地域以外の攻撃・占領も行ってよい。

・要求した地域が対象の自国領の4分の1以上を占める場合、地域紛争ではなく国家間戦争として処理される。

・講和の際、賠償金は5,000億WDまで。割譲できる領土は最大で事前に指定した領土である。

◎参戦、共闘の手順と優先順位

・基本、参戦国と共闘国は宣戦布告を本グルに書き込んだ先着順で決定する。ただし、参戦は宣戦国に、共闘国は被宣戦国に参戦の許可を取らなければならない。(以降、許可を有する宣戦布告は正当な宣戦布告と表す)

・また、上記の合計ポイント数を超過する参戦、共闘は認められない。

例:先進国αに宣戦布告した先進国β(2pt)には、すでに参戦国として発展途上国γ(1pt)が存在する。ここでもし列強δ(3pt)が参戦すると、宣戦側の合計ポイントが5ptを超えてしまうので宣戦することはできない。

・同盟や同じ陣営の加盟国という関係を宣戦国、被宣戦国と締結している国は、正当な宣戦布告を行った場合に先着の国家を優越することができる。ただし優越するかは任意であり、その判断は宣戦や被宣戦国が行う。

例:上記の例において、列強δは宣戦国βと同盟関係にある場合を考える。このとき、既に宣戦布告した発展途上国γを宣戦取り消しとしたうえで、δが参戦することができる。

◎経過

・宣戦布告が済み、開始時の陣営がおよそ確定する、あるいは宣戦布告から1日以上経ったら、戦争グルに戦争専用のスレを立項する。

・戦争スレが立った時点で、審判が決められ審判料が発生する。これは「FB1：審判について」を参照すること。

・参加可能な兵力は出撃制限によって決められる。出撃制限は戦争グループのグループメモを参照すること。

・戦争に参加している国の中で保有制限の自国生産兵器基準に違反している国家は、兵を出撃させることができない。

◎和平

・和平は「1カ国対陣営」、「陣営対陣営」の場合でのみ成立する。1カ国対1カ国の和平は成立しない。

・和平交渉は戦争グループ、あるいはDMにて行うこと。和平交渉はトラブルを避けるため内容を公表するとともに、依頼による仲裁を除く無関係の他者はこれに介入しないこと。

・寝返り、同じ陣営での再宣戦はこれを禁止する。

◎談合について

・領土の献上と捉えられるような事案、またそれに関するような、現時点での通常では起こり得ないような突発的な宣戦布告(この際両者の交友関係も確認)や談合戦争と見られる行為は運営が介入、処罰する。

審判を交えた演習、戦争ではフェーズゲーム制度が使用されます。

以下の規則に従って作戦を提出してください。

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審判(副審)との個人チャットに

1.参加兵力

2.編成

3.フェーズ目標

4.作戦行動、撤退条件

5.作戦地図

6.使用兵器名とその画像

(輸入兵器も示すこと、フェーズ2からは省略可)

を記入、添付し提出

↓

審判からの質問

↓

戦争スレにて判定を開示

↓

戦闘の継続、講和や降伏の決定

↓

継戦の場合、フェーズの最初に戻る

────────────────────

※フェーズごとの行動可能範囲は特に定められていませんが、「失敗しても取り返しのつく範囲」で作戦を立案するとよいでしょう。

※あまりに細かい戦術、また長大な作戦は審判の判断で割愛/無視されることがあります。

※使用兵器のクオリティは拮抗した戦闘で効力を発揮します。粗悪な兵器は戦場でスクラップとなってしまいます。

◎フェーズ0について

・戦争が始まる前、いわゆる「フェーズ0」期間では戦争にかかる準備期間となります。実行可能な行動は以下の通りです。

1.兵器の配備、輸入

2.傭兵の受け入れ

3.部隊の移動(2週間以内に移動できる範囲に限る)

・協定や同盟の締結、陣営の加入/脱退は戦争が発生してから行うことはできません。

・フェーズ0の期限は審判側から決定された期日までか、もしくは参戦国が決定してから2日間です。

◎兵器の被害・補填・再配備について

戦争時に「損害」として計上された兵器は以降の作戦では使用できません。

・損害を被った自作兵器は戦争終了後、配備した価格の50%でこれを補填することができます。

・輸入兵器は再配備することができません。

・傭兵として受け入れられた兵器は傭兵として送り込んだ国が損害を被ったものとし、再配備も傭兵派遣を行った国家が実施します。

また以下の条件で、参戦している国家は出撃制限の範囲内で自作兵器を新規配備することが許されます。

1.偶数フェーズの終了後(フェーズ2,フェーズ4…)

2.参戦国全員が合意した場合

この世界において行われる戦争は、中立の立場で戦果を判断する審判を運営により設置し、その審判に双方が作戦行動を提出することによって行われます。戦争の流れについては【フェーズゲーム制】を参照してください。

この中立の立場たる審判は運営から審判資格を認定された人のみがなることができます。戦争を始める場合は運営に審判を要請してください。

審判は戦争が発生し双方の陣営から作戦行動が提出された時点で報酬を受け取ることができます、これは戦争が講和になっても運営によって取り潰しになっても変わらず、一回につき1000億ワールドドル×参戦国数となっています。また金額以外の手段で同等のものを受け取ることもできます。

審判に新たになりたい場合には運営に連絡を取り、審判予備生となってください。

審判予備生は戦争の際に審判資格保持者とともに判定を行います。この補佐にも報酬が払われ、報酬は参戦国数×300億ワールドドルです。

その後運営が一人でも審判可能だと判断した場合に審判資格が与えられます。

審判及び審判補佐として職務中であり、中立的立場を必要とする者が所有する国家は戦争を行うことが出来ません。また、職務中のプレイヤーの国家に向け宣戦布告(戦争行為)を行うことはできません。

プレイヤーが戦争から「逃亡」することは、罰則をもってこれを禁止する。

・「逃亡」とは、以下の3つのいずれかに当てはまる場合を指す。

1.宣戦布告されてからフェーズ1の結果が発表されるまでに国家が白紙化する

2.作戦提出期限を無断で1週間以上超過した場合

3.1週間以上、講話に関しての協議を無視した場合

・逃亡者は国家を強制的に白紙化したうえで、3ヵ月間建国を禁止する。ただし前歴や他の問題行動がある場合、この限りではない。

・逃亡された戦争の相手プレイヤーは、最新のフェーズで制圧している逃亡プレイヤーの本国領を獲得することができる。

→詳細な獲得領域は審判からの図示が行われる。また、フェーズ0の逃亡の際に獲得できる領土はない。

・戦争当事者のプレイヤー以外が作戦を立案する行為、またアドバイスという形での作戦参与もこれを禁止する。

この外部は国家運営（建国、組織、企業）に参加してない見学者、グループ参加者なども該当する。

・宣戦国側、被宣戦国側の内部で共同立案（ただし本人が立案したものを尊重したものとする）を行うこと、また地図を共通化させることは上記の対象とならない。また、作戦内容のすり合わせによる作戦の変更や立案も可能とする。

＊ただし連合内部・共闘国内での立案と偽って外部からの作戦等を持ってくることは禁止である。また、作戦は必ず提出者の自筆でなければならない(コピーの禁止)。

＊また、内部として共同立案や作戦すり合わせを行うには協約以上の公的関係を持っていることが必要で、国交以下の関係で行うことは違反。

・このルールに違反する行動が審判によって告発された場合、最大で半年の建国禁止と国家白紙化が下される。

・凍結中は戦争できず、凍結解除後も3週間は宣戦布告、あるいは勃発中の戦争に加勢することはできない。

ただし、相手側から宣戦布告された場合はこれを除く。