アロー総研×豊島継男事務所 オンラインセミナー
講師：豊島継男事務所 宮岡政徳 氏
今回の講演では、2026年度大学入試の速報値をもとに、私立大学一般選抜で志願者が大幅に増えた背景、年内入試の拡大、さらに今後の進路指導で注意すべき視点について、非常に示唆に富む話があった。なお、今回の内容はあくまで「途中経過」に基づく速報であり、今後さらに追跡調査が進み、５月連休明け頃に最終報告が出る予定であるとのことであった。
まず最も大きな話題は、2026年度の私立大学一般選抜で志願者数が大きく増加したことである。宮岡氏によれば、前年より約30万人多く、伸び率としては10％超の大幅増となっている。
最終的には、一般選抜の延べ志願者数は360万人を超える見込みであり、コロナ前のピーク時の約93％まで戻ると見られている。つまり、ここ数年落ち込んでいた志願者数が、一気に回復した年であると言える。
また、大学別に見ると、志願者増となった大学が過半数を占め、１月入試から３月入試まで増加傾向が続いている点も特徴的である。単発的な増加ではなく、入試期間全体を通して志願者が増えているという見方である。
2026年度入試で注目すべき点として、共通テストの平均点が大きく下がったにもかかわらず、私立大学の一般選抜志願者が増えたことが挙げられた。
通常であれば、共通テストの出来が厳しければ受験生は慎重になりそうだが、実際には「後期日程」「共通テスト利用・併用方式」も含めて志願が増えている。これは、単純に学力上位層だけが動いたのではなく、多くの受験生が安全志向を強め、出願校数を増やしたことを示している。
宮岡氏は、受験生数そのものはほとんど増えていないと述べており、つまり受験生が増えたのではなく、１人あたりの出願数が増えたことが志願者大幅増の主因であると見ている。
今回の講演で特に印象的だったのは、「大都市志向」と「大規模大学志向」の強まりである。
東京地区の志願指数は109.4、大規模大学は109.8と、いずれも高い数字を示しており、受験生の志向がより一層東京圏・有名大規模校に集中していることが分かる。関西でも同様の傾向は見られるが、特に東京圏への集中は強い。
その結果、これまで東京や南関東の受験生が「安全校」として受けていた中規模大学にも、地方在住の中堅上位層や上位層が出願している可能性があると指摘された。つまり、東京圏の中規模大学ですら、以前より競争が厳しくなっている可能性があるということである。
これは地方の受験生が「地元国公立」よりも「大都市圏私立大」を優先する動きを強めていることとも関係している。
今年の志願状況を見ると、一見すると文系人気が強く、いわゆる「文高理低」に見える面もある。しかし宮岡氏は、これを単純に文系回帰と捉えるべきではないと指摘した。
背景には、経済・経営・商学系を中心に、受験生が数学受験できる学部・学科へ複数出願していることがある。したがって、表面的に文系学部の志願者が増えているように見えても、それは「文系志向が強まった」というより、「数学を使って受けやすい学部へ多く出願している」面が強いという見方である。
この点は、単純な学部系統別人気だけでは見誤りやすく、今後の進路指導でも慎重に見ていく必要があると感じた。
宮岡氏は、今年の大幅増の背景として、まず「浪人回避・安全志向」を挙げた。
受験生は、とにかく現役で進学先を確保したいという思いが強くなっている。そのため、１つの大学だけでなく、複数の選抜方式を利用し、さらに同一大学内でも複数の学科へ出願する傾向が強まっている。
つまり、受験生１人あたりの出願数が増えたことで、延べ志願者数が膨らんでいるのである。これは入試難化というより、「不安だから多めに出願する」「安全校まで手厚く受ける」という心理が反映された結果といえる。
もう１つの大きな要因として、2026年度は大規模大学を中心に学部・学科の新設が多かったことが挙げられた。
講演では、立教大学、中央大学、成蹊大学、東京理科大学、京都産業大学、近畿大学などが例として挙げられ、新設学部・新設学科・新しい選抜方式による志願者だけで約7.4万人にのぼるという話があった。
新設は注目を集めやすく、受験生も「新しい学び」「新しい看板」に反応しやすい。そのため、今年の志願者増は自然発生的なものだけでなく、大学側の改革・新設によって押し上げられた面も大きいと考えられる。
今回の講演で最も重要なキーワードの１つが、「国公立離脱組」である。
これは、もともとは地元国公立大学を第一志望として考えていた受験生が、途中で進路方針を変え、私立大学を積極的に選ぶようになった層を指している。宮岡氏は、これは単なる「敬遠」や「遠慮」ではなく、積極的な私立選択であると強調していた。
背景には、次のような価値観の変化がある。
・浪人してまで国公立を目指す意味を慎重に考えるようになった
・４年間の大学生活や就職、その後の人生設計まで含めて判断するようになった
・コストパフォーマンス、タイムパフォーマンスを重視する受験生が増えた
・大都市圏の私立大のほうが魅力的だと感じる受験生が増えた
つまり、「国公立だから良い」という従来型の価値観だけでは、今の受験生は動かないということである。
宮岡氏は、国公立離脱組の動きとして３つのパターンを示した。
共通テスト平均点の低下もあり、そもそも国公立大への出願をやめ、私立一般選抜へ本格参戦した層である。実際に国公立前期の志願指数は97.9で、減少している。
高校や先生の助言もあり、一応国公立には出願したものの、２月25日以前に私立大に合格したら、国公立前期は受験しないという動きをする受験生である。
これまでであれば国公立に進学していてもおかしくない層が、私立大を選ぶケースである。今後はこうした動きがさらに増える可能性があるという見方であった。
この仮説が正しければ、今後は国公立大前期の出席率低下や、国公立合格後の辞退増加なども起こる可能性がある。講演時点ではまだ最終データが揃っていないものの、５月以降の結果でより明確になる見通しとのことであった。
宮岡氏は、この「国公立離脱組」の動きは2027年度以降も継続・加速する可能性が高いと述べた。
特に、今の受験生は「一浪してでも国公立」という考え方よりも、「現役でより良い環境に行く」「大都市圏で学ぶ」「就職や将来を見据えて選ぶ」といった発想が強い。大人世代の感覚とはやや異なり、国公立へのこだわりが相対的に弱まっているのである。
したがって、今後の進路指導では、単に「国公立か私立か」という二者択一ではなく、「その子にとって本当に納得できる進路か」を見極める視点が必要になっていくと感じた。
一般選抜だけでなく、年内入試も引き続き増加していることが報告された。
現時点で収集できているデータは全私立大の約30％程度とのことだが、その段階でも志願者指数は112.6、総合型選抜は122、公募推薦は110.2となっており、年内入試の伸びは非常に大きい。
ただし、合格者は志願者ほど増やせないため、結果として年内入試は難化している。つまり、受ける人が増えた分、「年内なら楽に受かる」という時代ではなくなってきているのである。
分野別の動きとしては、看護・医療技術系は年内入試で着実に志願者を増やしている。一方で、一般選抜ではむしろ志願者減となっており、年内での早期決着が強く進んでいることがうかがえる。
また、薬学部は年内入試の段階から志願者が減っており、入試人気自体がやや後退している可能性があると指摘された。
看護・医療系は依然として人気分野であるが、受け方が一般選抜から年内入試へシフトしている点は、今後の受験戦略を考える上で重要なポイントである。
地域差についても興味深い話があった。
従来、東京圏の大学は総合型選抜に力を入れ、関西圏の大学は公募推薦中心という違いがあった。しかし、総合型選抜のほうが試験時期が早いため、関西の大学も「公募推薦の前に他地域の総合型で受験生を取られてしまう」という課題を抱えている。
そのため、近畿地区では公募推薦だけでなく、総合型選抜を新設・複線化する大学が増えつつあるという。2027年度以降はこの流れがさらに強まり、地域ごとの入試の特色も少しずつ変わっていく可能性がある。
年内入試拡大の背景として、「早く進学先を決めたい」という受験生・家庭の意向が非常に強いことも強調された。
受験生自身が早く安心したいというだけでなく、保護者側も「穏やかな正月を迎えたい」「浪人はできれば避けたい」と考える家庭が増えている。結果として、私立大学全体では入学者の約63％が年内入試経由になる見込みとの話もあった。
さらに、学力試験型を含む併願可能な年内入試も増えており、年内入試は今後ますます大きな比重を持つと考えられる。
今後の注目点として、入学金を含む納入金の扱いに大学がどう対応していくかという話もあった。
もし納入金のルールが受験生にとって使いやすくなれば、年内入試の大幅増は2027年度以降もさらに続くだろうとの見方である。また、年内入試で合格したからといって、その時点で必ずしも入学先が確定するとは限らなくなる。複数合格を持ったまま一般選抜へ進む動きも、今後は一層増える可能性がある。
これは大学側にとっても、高校の進路指導にとっても、新たな対応が求められるテーマである。
講演後半では、「隔年現象」の見方についても非常に重要な指摘があった。
例えば、ある学部が前年に人気化し、翌年に反動で志願者が減る、といった現象は毎年のように見られる。しかし受験生は、前年の志願者増減だけを見て「今年はここが危ない」「今年はここが狙い目」と単純に判断しがちである。
宮岡氏は、そうした見方だけでは不十分であり、次の点まで見なければいけないと述べた。
・合格者数がどう変化したか
・入学者数がどう変化したか
・定員を超えて取りすぎていないか
・翌年に合格者を増やせる余地があるか
つまり、「志願者が増えた・減った」だけでなく、実際にどれだけ入学しているかまで含めて見なければ、本当の難易度や狙い目は分からないということである。
この話と関連して、志願倍率と実質倍率の違いについても注意喚起があった。
受験生は募集人員に対する志願者数だけを見て、「20倍もある」と不安になりがちである。しかし実際には、合格者数まで含めて計算した実質倍率は３倍程度という大学も多い。
特に３月入試のように切迫した場面では、受験生が誤った倍率感覚で出願を避けたり、逆に強気に出すぎたりすることがある。だからこそ、進路指導をする側が、志願倍率だけでなく実質倍率、さらに入学者動向まで踏まえてアドバイスする必要があると感じた。
今回の講演全体を通して、高校や塾の進路指導に求められる役割はますます大きくなっていると感じた。
これからは、単に偏差値や前年倍率を見るだけでは不十分であり、
・年内入試の拡大
・一般選抜での安全志向
・国公立離脱組の増加
・大都市志向の強まり
・隔年現象の正しい読み方
・合格者数、入学者数まで含めた分析
といった複数の要素を踏まえて受験戦略を立てる必要がある。受験生本人だけでは読み切れない時代になっており、学校や塾の分析力がこれまで以上に重要になる。
2026年度入試は、単に志願者が増えたというだけではなく、受験生の価値観そのものが変化していることがはっきり表れた年である。
特に重要なのは、次の点である。
・私立大学一般選抜は10％超の大幅増となった
・受験生数増ではなく、１人あたりの出願数増が主因である
・東京志向、大規模大学志向がさらに強まっている
・国公立志向は相対的に弱まり、私立を積極的に選ぶ層が増えている
・年内入試は引き続き拡大し、難化している
・進路指導では、志願者数だけでなく合格者数・入学者数まで見る必要がある
今後の大学受験では、「どこが人気か」だけではなく、「受験生が何を重視して進路を選ぶのか」を読み解くことがますます大切になっていく。今回の講演は、その変化を非常に分かりやすく示してくれる内容であった。
アロー総研×豊島継男事務所 オンラインセミナー
講師：豊島継男事務所 宮岡政徳 氏
今回の講演では、2026年度大学入試の速報値をもとに、私立大学一般選抜で志願者が大幅に増えた背景、年内入試の拡大、さらに今後の進路指導で注意すべき視点について、非常に示唆に富む話があった。なお、今回の内容はあくまで「途中経過」に基づく速報であり、今後さらに追跡調査が進み、５月連休明け頃に最終報告が出る予定であるとのことであった。
まず最も大きな話題は、2026年度の私立大学一般選抜で志願者数が大きく増加したことである。宮岡氏によれば、前年より約30万人多く、伸び率としては10％超の大幅増となっている。
最終的には、一般選抜の延べ志願者数は360万人を超える見込みであり、コロナ前のピーク時の約93％まで戻ると見られている。つまり、ここ数年落ち込んでいた志願者数が、一気に回復した年であると言える。
また、大学別に見ると、志願者増となった大学が過半数を占め、１月入試から３月入試まで増加傾向が続いている点も特徴的である。単発的な増加ではなく、入試期間全体を通して志願者が増えているという見方である。
2026年度入試で注目すべき点として、共通テストの平均点が大きく下がったにもかかわらず、私立大学の一般選抜志願者が増えたことが挙げられた。
通常であれば、共通テストの出来が厳しければ受験生は慎重になりそうだが、実際には「後期日程」「共通テスト利用・併用方式」も含めて志願が増えている。これは、単純に学力上位層だけが動いたのではなく、多くの受験生が安全志向を強め、出願校数を増やしたことを示している。
宮岡氏は、受験生数そのものはほとんど増えていないと述べており、つまり受験生が増えたのではなく、１人あたりの出願数が増えたことが志願者大幅増の主因であると見ている。
今回の講演で特に印象的だったのは、「大都市志向」と「大規模大学志向」の強まりである。
東京地区の志願指数は109.4、大規模大学は109.8と、いずれも高い数字を示しており、受験生の志向がより一層東京圏・有名大規模校に集中していることが分かる。関西でも同様の傾向は見られるが、特に東京圏への集中は強い。
その結果、これまで東京や南関東の受験生が「安全校」として受けていた中規模大学にも、地方在住の中堅上位層や上位層が出願している可能性があると指摘された。つまり、東京圏の中規模大学ですら、以前より競争が厳しくなっている可能性があるということである。
これは地方の受験生が「地元国公立」よりも「大都市圏私立大」を優先する動きを強めていることとも関係している。
今年の志願状況を見ると、一見すると文系人気が強く、いわゆる「文高理低」に見える面もある。しかし宮岡氏は、これを単純に文系回帰と捉えるべきではないと指摘した。
背景には、経済・経営・商学系を中心に、受験生が数学受験できる学部・学科へ複数出願していることがある。したがって、表面的に文系学部の志願者が増えているように見えても、それは「文系志向が強まった」というより、「数学を使って受けやすい学部へ多く出願している」面が強いという見方である。
この点は、単純な学部系統別人気だけでは見誤りやすく、今後の進路指導でも慎重に見ていく必要があると感じた。
宮岡氏は、今年の大幅増の背景として、まず「浪人回避・安全志向」を挙げた。
受験生は、とにかく現役で進学先を確保したいという思いが強くなっている。そのため、１つの大学だけでなく、複数の選抜方式を利用し、さらに同一大学内でも複数の学科へ出願する傾向が強まっている。
つまり、受験生１人あたりの出願数が増えたことで、延べ志願者数が膨らんでいるのである。これは入試難化というより、「不安だから多めに出願する」「安全校まで手厚く受ける」という心理が反映された結果といえる。
もう１つの大きな要因として、2026年度は大規模大学を中心に学部・学科の新設が多かったことが挙げられた。
講演では、立教大学、中央大学、成蹊大学、東京理科大学、京都産業大学、近畿大学などが例として挙げられ、新設学部・新設学科・新しい選抜方式による志願者だけで約7.4万人にのぼるという話があった。
新設は注目を集めやすく、受験生も「新しい学び」「新しい看板」に反応しやすい。そのため、今年の志願者増は自然発生的なものだけでなく、大学側の改革・新設によって押し上げられた面も大きいと考えられる。
今回の講演で最も重要なキーワードの１つが、「国公立離脱組」である。
これは、もともとは地元国公立大学を第一志望として考えていた受験生が、途中で進路方針を変え、私立大学を積極的に選ぶようになった層を指している。宮岡氏は、これは単なる「敬遠」や「遠慮」ではなく、積極的な私立選択であると強調していた。
背景には、次のような価値観の変化がある。
・浪人してまで国公立を目指す意味を慎重に考えるようになった
・４年間の大学生活や就職、その後の人生設計まで含めて判断するようになった
・コストパフォーマンス、タイムパフォーマンスを重視する受験生が増えた
・大都市圏の私立大のほうが魅力的だと感じる受験生が増えた
つまり、「国公立だから良い」という従来型の価値観だけでは、今の受験生は動かないということである。
宮岡氏は、国公立離脱組の動きとして３つのパターンを示した。
共通テスト平均点の低下もあり、そもそも国公立大への出願をやめ、私立一般選抜へ本格参戦した層である。実際に国公立前期の志願指数は97.9で、減少している。
高校や先生の助言もあり、一応国公立には出願したものの、２月25日以前に私立大に合格したら、国公立前期は受験しないという動きをする受験生である。
これまでであれば国公立に進学していてもおかしくない層が、私立大を選ぶケースである。今後はこうした動きがさらに増える可能性があるという見方であった。
この仮説が正しければ、今後は国公立大前期の出席率低下や、国公立合格後の辞退増加なども起こる可能性がある。講演時点ではまだ最終データが揃っていないものの、５月以降の結果でより明確になる見通しとのことであった。
宮岡氏は、この「国公立離脱組」の動きは2027年度以降も継続・加速する可能性が高いと述べた。
特に、今の受験生は「一浪してでも国公立」という考え方よりも、「現役でより良い環境に行く」「大都市圏で学ぶ」「就職や将来を見据えて選ぶ」といった発想が強い。大人世代の感覚とはやや異なり、国公立へのこだわりが相対的に弱まっているのである。
したがって、今後の進路指導では、単に「国公立か私立か」という二者択一ではなく、「その子にとって本当に納得できる進路か」を見極める視点が必要になっていくと感じた。
一般選抜だけでなく、年内入試も引き続き増加していることが報告された。
現時点で収集できているデータは全私立大の約30％程度とのことだが、その段階でも志願者指数は112.6、総合型選抜は122、公募推薦は110.2となっており、年内入試の伸びは非常に大きい。
ただし、合格者は志願者ほど増やせないため、結果として年内入試は難化している。つまり、受ける人が増えた分、「年内なら楽に受かる」という時代ではなくなってきているのである。
分野別の動きとしては、看護・医療技術系は年内入試で着実に志願者を増やしている。一方で、一般選抜ではむしろ志願者減となっており、年内での早期決着が強く進んでいることがうかがえる。
また、薬学部は年内入試の段階から志願者が減っており、入試人気自体がやや後退している可能性があると指摘された。
看護・医療系は依然として人気分野であるが、受け方が一般選抜から年内入試へシフトしている点は、今後の受験戦略を考える上で重要なポイントである。
地域差についても興味深い話があった。
従来、東京圏の大学は総合型選抜に力を入れ、関西圏の大学は公募推薦中心という違いがあった。しかし、総合型選抜のほうが試験時期が早いため、関西の大学も「公募推薦の前に他地域の総合型で受験生を取られてしまう」という課題を抱えている。
そのため、近畿地区では公募推薦だけでなく、総合型選抜を新設・複線化する大学が増えつつあるという。2027年度以降はこの流れがさらに強まり、地域ごとの入試の特色も少しずつ変わっていく可能性がある。
年内入試拡大の背景として、「早く進学先を決めたい」という受験生・家庭の意向が非常に強いことも強調された。
受験生自身が早く安心したいというだけでなく、保護者側も「穏やかな正月を迎えたい」「浪人はできれば避けたい」と考える家庭が増えている。結果として、私立大学全体では入学者の約63％が年内入試経由になる見込みとの話もあった。
さらに、学力試験型を含む併願可能な年内入試も増えており、年内入試は今後ますます大きな比重を持つと考えられる。
今後の注目点として、入学金を含む納入金の扱いに大学がどう対応していくかという話もあった。
もし納入金のルールが受験生にとって使いやすくなれば、年内入試の大幅増は2027年度以降もさらに続くだろうとの見方である。また、年内入試で合格したからといって、その時点で必ずしも入学先が確定するとは限らなくなる。複数合格を持ったまま一般選抜へ進む動きも、今後は一層増える可能性がある。
これは大学側にとっても、高校の進路指導にとっても、新たな対応が求められるテーマである。
講演後半では、「隔年現象」の見方についても非常に重要な指摘があった。
例えば、ある学部が前年に人気化し、翌年に反動で志願者が減る、といった現象は毎年のように見られる。しかし受験生は、前年の志願者増減だけを見て「今年はここが危ない」「今年はここが狙い目」と単純に判断しがちである。
宮岡氏は、そうした見方だけでは不十分であり、次の点まで見なければいけないと述べた。
・合格者数がどう変化したか
・入学者数がどう変化したか
・定員を超えて取りすぎていないか
・翌年に合格者を増やせる余地があるか
つまり、「志願者が増えた・減った」だけでなく、実際にどれだけ入学しているかまで含めて見なければ、本当の難易度や狙い目は分からないということである。
この話と関連して、志願倍率と実質倍率の違いについても注意喚起があった。
受験生は募集人員に対する志願者数だけを見て、「20倍もある」と不安になりがちである。しかし実際には、合格者数まで含めて計算した実質倍率は３倍程度という大学も多い。
特に３月入試のように切迫した場面では、受験生が誤った倍率感覚で出願を避けたり、逆に強気に出すぎたりすることがある。だからこそ、進路指導をする側が、志願倍率だけでなく実質倍率、さらに入学者動向まで踏まえてアドバイスする必要があると感じた。
今回の講演全体を通して、高校や塾の進路指導に求められる役割はますます大きくなっていると感じた。
これからは、単に偏差値や前年倍率を見るだけでは不十分であり、
・年内入試の拡大
・一般選抜での安全志向
・国公立離脱組の増加
・大都市志向の強まり
・隔年現象の正しい読み方
・合格者数、入学者数まで含めた分析
といった複数の要素を踏まえて受験戦略を立てる必要がある。受験生本人だけでは読み切れない時代になっており、学校や塾の分析力がこれまで以上に重要になる。
2026年度入試は、単に志願者が増えたというだけではなく、受験生の価値観そのものが変化していることがはっきり表れた年である。
特に重要なのは、次の点である。
・私立大学一般選抜は10％超の大幅増となった
・受験生数増ではなく、１人あたりの出願数増が主因である
・東京志向、大規模大学志向がさらに強まっている
・国公立志向は相対的に弱まり、私立を積極的に選ぶ層が増えている
・年内入試は引き続き拡大し、難化している
・進路指導では、志願者数だけでなく合格者数・入学者数まで見る必要がある
今後の大学受験では、「どこが人気か」だけではなく、「受験生が何を重視して進路を選ぶのか」を読み解くことがますます大切になっていく。今回の講演は、その変化を非常に分かりやすく示してくれる内容であった。
【大学入試の大きな変化】
成蹊大学が「年内入試」を導入
成蹊大学は2027年度入試から、
２教科の学力試験を行う「年内入試（基礎学力型）」を新設します。 これはビッグニュースです。
ポイントを整理します。
・総合型選抜に「基礎学力型」を新設
・国語＋英語（理工は数学＋英語）の２教科試験
・試験は11/28
・12/5に合格発表（年内に結果）
・英語は英検など外部試験の利用可
・他大学との併願可能
・複数学部の併願も可能
近年、大学入試は
・総合型選抜
・学校推薦型
・年内学力入試
などが急増しています。
今回の成蹊大学の動きは、
私立大学の入試がさらに“年内化”していく流れの象徴とも言えます。
今後は
「一般入試一本」ではなく
・年内入試
・共通テスト利用
・一般入試
を戦略的に組み合わせる受験がますます重要になります。
池田塾でも、こうした最新情報を踏まえて進路指導を行っていきます。
【全国高校教員対象調査】
2026年度 大学入試中盤情勢
『アロー短観』調査まとめ
調査時期：2025年8月〜9月
対象：全国高校教員
発表：2025.9.25
本調査は、現場の高校教員が「今年の志望動向をどう見ているか」を数値化したものです。受験生の出願心理を読む上で非常に参考になるデータです。
────────────────────
■１．早慶上理・ICU
・早稲田大 やや強含み
・慶應義塾大 やや堅調
・上智大 横ばい〜微減
・東京理科大 強い
・ICU 安定
→難関私大は概ね堅調。理系人気の影響で理科大が特に強い。
────────────────────
■２．GMARCH
【明治・青学・立教】
・明治大 強い
・青山学院大 堅調
・立教大 やや強含み
【学習院・中央・法政】
・中央大 強い（都心回帰＋理工学部都心化）
・法政大 堅調
・学習院大 やや弱め
→GMARCHは全体として強含み。特に中央大の存在感が目立つ。
────────────────────
■３．成成明学獨國武
・明治学院大 強い
・獨協大 堅調
・成城大 やや弱含み
・國學院大 横ばい
・武蔵大 やや弱含み
────────────────────
■４．日東駒専
・東洋大 強い
・日本大 安定
・駒澤大 やや回復傾向
・専修大 やや弱含み
→東洋大の人気継続。ブランド力・就職実績の安定感。
────────────────────
■５．大東亜帝国
・東海大 やや弱め
・帝京大 やや回復
・国士舘大 安定
・亜細亜大 弱含み
・大東文化大 横ばい
────────────────────
■６．理系６大学
・芝浦工業大 強い
・東京電機大 強い
・東京都市大 堅調
・工学院大 安定
・東京農業大 強含み
・千葉工業大 やや回復
→理工系人気は明確。共テ理系志向の影響が色濃い。
────────────────────
■７．女子大
・東京家政大・昭和女子大など弱含み
・日本女子大もやや減少傾向
→女子大は全体として苦戦傾向。共学志向の強まり。
────────────────────
■８．関西主要校
・関西大・関西学院大・同志社大 強い
・立命館大 安定
関西圏は私大回帰が顕著。
────────────────────
■９．共通テスト志願動向（代ゼミデータ）
前年度比で
・早稲田 減
・芝浦工大 大幅増
・東京電機大 増
・神奈川大 増
・明治学院大 増
など
理工系の伸びが顕著。
────────────────────
■１０．全体傾向まとめ
・理工系人気が鮮明
・中央大・芝浦工大など「実利系大学」が強い
・女子大は苦戦
・安全志向より「就職実績重視」傾向
・私大志望者数は回復基調
────────────────────
【池田塾としての見解】
2026年度は
「ブランド × 就職 × 都心立地 × 理系」
がキーワード。
特に理系は例年以上に競争が激しくなる可能性があります。
一方、女子大や一部中堅校は倍率が落ち着く可能性もあり、戦略的出願が重要になります。
今後の出願校選定では
・学部単位での人気差
・共通テスト利用方式の志願者増減
・理系私大の合格者数推移
を細かく見ていく必要があります。
・東京家政大学
入試種別：総合型選抜
名称：知識・技能総合入試
日程：9/14(日)
備考：2期（試験日10/19）併願制
・桜美林大学
入試種別：総合型選抜
名称：基礎力評価方式
日程：9/27(土)
備考：2期（試験日11/16）も実施
・共立女子大学
入試種別：総合型選抜
名称：基礎力判定方式
日程：9/28(日)
・実践女子大学
入試種別：総合型選抜
名称：基礎学力試験方式
日程：10/12(日)
備考：2期（試験日12/7）も実施
・関東学院大学
入試種別：総合型選抜
名称：基礎学力評価型
日程：10/19(日)
備考：11月募集（試験日12/7）も実施
・拓殖大学（new）
入試種別：総合型選抜
名称：基礎力評価方式
日程：10/25(土)
・創価大学（new）
入試種別：総合型選抜
名称：基礎学力方式
日程：10/25(土)
・大妻女子大学（new）
入試種別：総合型選抜
名称：基礎能力型
日程：11/16(日)
・神奈川大学（new）
入試種別：総合型選抜
名称：適性検査型
日程：11/16(日)
・立正大学（new）
入試種別：公募制推薦
名称：基礎学力テスト型
日程：11/16(日)
・昭和女子大学（new）
入試種別：公募制推薦
名称：基礎学力テスト型
日程：11/23(日・祝)
・大東文化大学
入試種別：総合型選抜
名称：基礎学力テスト型
日程：11/23(日・祝)
・東洋大学
入試種別：総合型選抜
名称：基礎学力テスト型入試
日程：11/30(日)
少子化により大学は「早期に優秀な学生を確保」したい。一方、受験生・保護者は「早く進学先を決めたい」という思惑が一致し、年内入試が拡大している。
総合型選抜（旧AO入試）は平成12年度に0.4％で始まり、平成27年度には8.8％、現在では30％超にまで増加。
一方で「学力試験が課されない」ことによる入学後の成績不振や中退の問題も顕在化。これを背景に「年内×学力重視」の入試制度へと移行。
「公平性」と「多面的評価」を両立させることが目標。
書類選考・面接・事前課題に加え、国数英などの基礎学力テストを導入。
大学での成績（GPA）と高校の評定平均に相関があるため、評定も重要視。
■神奈川大学
【適性検査型】評定平均を点数化し、学力を確認。
【給費生試験】2025年度志願者8,962名、合格者296名。給費生合格者の約３分の１が一般入試を免除。
■共立女子大学
2025年度より【基礎学力型の年内入試】を導入。
一般選抜では入学しなかった高得点者が、年内学力入試では入学に至ったケースが増加。
評定平均とGPAに相関があるため、成績を重視。英語・国語（または数学）・事前課題で選抜。
初年度は442名が受験し、71％が手続き。最終的な入学者数は60名程度。
■大東文化大学
【基礎学力テスト型】の年内入試を導入。
初年度の志願者859名、合格者474名、入学者147名。英語平均点55点、国語65点。
入学後の学修基盤形成を目的に、共通テスト型一般入試との併用を奨励。
■東洋大学
文系学部でも数学選択者の割合が年々増加（文系数学受験者は22.6％）。
年内の基礎学力テスト型入試は全体の8.7％。入学者の約40％がこの方式で手続き。
数学や英語の得点からも、一般入試と同等以上の学力を持つ受験者が多い傾向。
出題内容は教科書範囲の国語・英語・数学。
成績（評定平均）＋基礎学力テスト＋事前課題で合否を判定。
一部大学では、小論文や事前課題で大学での学びに向けた意欲や適性も評価。
多くの大学が「総合型選抜＝事前課題＋面接」、「推薦型＝評定＋調査書＋面接」に加え、年内入試に「学力試験」を加えることで、選抜方法の差別化を図っている。
年内に基礎学力を評価することで、受験機会の増加だけでなく、入学後の中退防止や学力保障の狙いもある。
文部科学省も「各入試方式の趣旨の明確化」と「学力の担保」を求めている。
入試方式ごとの「求める人物像」「アドミッションポリシー」「選抜方法」の整合性が不可欠。
高校の先生方にも、「入試の理念・実態の整合性」を検証することが求められる。
年内入試の拡大は、大学・高校・受験生それぞれのニーズに応えた制度改革の一環。
ただし、単なる「青田買い」に陥らぬよう、大学側も「入学後の成績・継続率」を見据えた設計が求められる。
今後は「学力を見極める」＋「多面的な選抜」へと、制度の成熟が期待される。
第1章：共通テスト全体の動向と平均点分析
1-1. 受験者数と全体傾向
• 受験者数は50万人を下回るが、7年ぶりに微増。
• 文系・理系ともに平均得点率は前年より上昇。
• 新課程初年度は得点調整がなく、全体に易化傾向。
• 翌年度（2年目）は難化傾向が予想される。
1-2. 各教科の平均点・得点分布分析
• 国語：過去最高の平均点（126点）。高得点者が多く、来年は「揺り戻し」の可能性。
• 数学：数学I・AとII・BCで成績逆転。II・BCでは40点台に集中し、難化。
• 英語：リーディングは上昇、リスニングは下降。平均点は横ばい。
• 理科：理科専門4科目中すべてが難化。特に化学・地学が大幅に平均点低下。
• 社会：世界史・地理は平均点下降。地理は正規分布に近い形。
• 情報１：初年度。平均点69.2点で易しめ。2年目以降の難化が予想される。
第2章：教科別問題分析と指導への示唆
2-1. 国語
• 第一～第三問は単一テキスト中心で読みやすい。
• 第三問（新設）は表現修正・資料読み取り型。
• 古文・漢文は得点差が大きく、B・C層で課題。
2-2. 数学（I・A、II・BC）
• 誘導に従う力だけでなく「振り返り・発展的思考力（D）」の比重が高い。
• 情報の読み取りや設定意図の把握が重要。
• C層にとっては処理計算問題の減少が厳しい。
• 差がついたのは設定把握や誘導意図の読み取り。
2-3. 英語
• リーディングでは複数資料整理力が問われた。
• リスニングは「音声＋資料の同時処理」が重視。
• 上位層と中・下位層で差がついた設問が多数。
• 第五問は情報処理力と聞き取りの複合スキルが求められた。
2-4. 理科（化学）
• 平均点過去最低の45.3点。
• 実験＋原理の理解・図表と結びついた出題多し。
• 数値マーク形式復活で記述式対応力も必要。
• 特にC層は「計算力」「思考力」両方不足。
2-5. 社会（地理）
• 高得点者減少、平均点は前年より8点ダウン。
• 高度な思考力・資料読解・背景理解が必要。
• 地理的思考力を鍛える指導が今後必須。
第3章：情報１の初実施とその分析
3-1. 得点状況と分布
• 初年度は易化傾向。高得点者多く差がつきにくい。
• A層は90%以上の得点率、B・C層は差が顕著。
• 特にプログラミング領域で差がついた。
3-2. 問題傾向と求められる力
• 思考力中心だが知識問題（IPアドレスなど）も一部出題。
• プログラミングは「添え字1始まり」「変数の自力理解」が鍵。
• 問題文読解＋情報統合の力が問われる。
第4章：情報教育の変化と国の戦略
4-1. ＤＸハイスクールと情報教育の国家戦略
• 国は「情報系人材」を重視し、SSHの5倍の予算（100億円）を投入。
• DXハイスクールでは情報１Iの必修化、ICT活用が進行。
4-2. 大学入試の変化と情報１の位置付け
• 国公立で情報１の配点を5～10%以上に設定する大学が増加。
• 例：筑波大学では25点→50点→100点へと増加予定。
• 私立大学では情報１選択可の学部が急増。
4-3. 情報１による進路選択の幅拡大
• 情報１の得点で不利な教科（例：化学）をカバーし、判定が変化する事例も紹介。
• 特に偏差値60前後の層に影響大。
第5章：情報教育の波及効果と今後の指導戦略
5-1. プログラミングの教科横断的効果
• 小学生でのプログラミング経験者は国数理社の成績が高い傾向。
• データ処理・情報の要約・モデル化のスキルが他教科に活きる。
5-2. 共通テストと類似の問題構成
• 共通テストでは「グラフや図表＋論理思考」の出題が多数。
• 情報教育を通じた基礎学力・思考力の底上げが今後の肝。
第6章：今後の共通テストに向けた対策
1. 難易度対応
• 初年度ボーナスから来年度は確実に難化。早期対策が必須。
2. 出題形式対応
• 探究型・長文化・複雑化する出題に向け、定着と応用の両立が求められる。
3. 科目数増への対応
• 六教科対応・情報１の戦略的活用・情報教育の横断的効果を意識した指導がカギ。
（令和７年度入試）
今年の一般選抜は、私立大学志願者数が６年ぶりに増加しました。
・私立大志願者指数 106.6
・延べ志願者数 約235万人（前年比＋約4万人）
・国公立大は微増
背景として、
・共通テスト利用方式の定着
・安全志向の強まり
・「３月入試」の活用増
・中規模私大への分散
が挙げられます。
特に「大規模大学志向一辺倒」からやや分散傾向が見られました。
早慶上理・GMARCHなどの大規模大学は引き続き人気。
ただし学部間で明暗が分かれています。
・情報系
・看護・医療系
・教育系
・国際系
は引き続き高水準。
一方、文系学部の一部ではやや減少も見られました。
近年拡大している１月入試。
今年も合格者を早期に確保する動きが顕著。
・１月入試の活用増
・安全校の確保
・共通テスト前の合格確保
戦略的受験がより一般化しました。
共通テスト利用方式は拡大傾向。
・前期型は堅調
・後期型はやや慎重
・高得点層の囲い込みが進む
私立大学でも「共通テスト重視」の流れがより鮮明になっています。
国公立大は全体としては横ばい～微増。
・難関国立は安定
・地方国公立は地域差
・中期日程の影響あり
共通テスト難化の影響で、出願校の再検討が見られました。
地域によって明確な差が出ました。
・首都圏は堅調
・近畿圏はやや慎重傾向
・地方は大学間格差拡大
特に東京圏の私大志向は依然として強く、
安全志向＋都市集中の傾向が続いています。
2025年度入試を象徴するキーワードは次の通りです。
・安全志向
・分散出願
・１月入試活用
・情報系人気
・中規模私大再評価
今年の結果から見えるのは、
「志願者増＝入りやすい」ではないということです。
むしろ、
・安全校の競争激化
・上位校は高止まり
・情報系は高倍率維持
という構造です。
今後は、
・学部単位での分析
・共通テスト得点戦略
・１月入試の位置づけ
・合格確保型受験設計
がより重要になります。
以下は、立教大学の2025年入試の入試要項からの抜粋です。
ここからわかる通り、高校３年生の2025年1月に立教大学を受験する場合、高校１年生の１月以降に受験しないといけません。つまり、それ以前に取ったスコアは使用できません。 ご注意ください。
https://www.rikkyo.ac.jp/admissions/faq/admissions01.html
以下の７種類の資格・検定試験のスコアを利用することができます。スコアはいずれも４技能が必要です。
①ケンブリッジ英語検定
②実用英語技能検定［英検］（従来型、英検S-CBT、英検S-interviewいずれも可）
③GTEC（オフィシャルスコアに限る）
④IELTS（Academic Module）
⑤TEAP
⑥TEAP CBT
⑦TOEFL iBT
※英語資格・検定試験のスコアはいずれも2023年１月以降に受験したものが有効です。
実用英語技能検定（従来型、英検S-interview）については、二次試験を2023年１月以降に受験したものが有効です。
※共通テストの『英語』の得点は令和７年度大学入学共通テストの得点のみが有効です。
※利用できる英語資格・検定試験の詳細は入試要項を確認してください。