小ネタ

【人口】国勢調査百年の軌跡（1920-2020年）

　2020年境界の人口を全国、都道府県、主要市に示し、都道府県と主要市は1920年比を示しました（ただし2020年は速報値）。

※2021年6月25日作成

【人口】高人口密度基本単位区で描く大都市（2020年）

　2020年国勢調査において人口密度が20,000人/km^2を超える基本単位区のみを着色した地図です。

※2023年1月22日作成

【人口】対大阪圏転出超過率人口比推移（1990-2015年）

　国勢調査に基づく5年間の値の変化を示しています。中国・四国・九州地方の大阪圏への人口供給源としての位置づけが変化していることがうかがわれます。なお、ここでの大阪圏には京都府・大阪府・兵庫県・奈良県に加えて滋賀県が含まれています。

※2016年7月5日作成（のちにデザインを修正）

【人口】コロナ禍第一波における人口移動（2020年4月）

　住民基本台帳人口移動報告から2020年4月の人口移動を、もとより人口移動の多い時期なので対前年比較を中心に調べました。

※2020年5月30日作成

【人口】三大都市圏・地方圏の高校出身者の進学先大学（1990/2018年）

　大学進学に伴う広域移動の変化をまとめました。

※2019年2月1日作成

【人口】限界自治体（2005-2020年）

　国勢調査により、高齢化率50％以上の基礎自治体をまとめました。

※2021年12月2日作成

【人口】都道府県別本籍人口住基人口比（2013年）

　戸籍統計年計表により、都道府県別の本籍人口と住基人口の比を算出しました。

※2013年10月25日作成

【人口】高層住宅（11階建以上）居住者の有無（2020年）

　国勢調査より作成しました。

※2023年8月13日作成

【人口】大学院卒の構成比（2020年）

　国勢調査による「卒業者」に占める大学院卒の割合です。2020年の調査から、大学（学部）卒と分けて集計されるようになりました。

※2023年11月4日作成

【人口】地方圏のDID人口密度上位（1995年）

　奄美大島（名瀬・古仁屋）を訪れた際、人口密度の高さに感動して作成しました。

※2018年3月5日作成

【人口】東京特別区部における町名に含まれる地名別人口（2015年）

　国勢調査より作成しました。住居表示により地名が広域化した結果、10万人以上を包含する地名も多いです。

※2019年7月6日作成

【人口】北海道の産炭地における人口変化（1947-2010年）

　国勢調査の結果をまとめました。

※2013年9月6日作成（のちにデザインを修正）

【外国人】在留資格別・都道府県別外国人数（2022年）

　在留資格をいくつかの大分類にまとめた上で、都道府県別の外国人数を算出しました。

※2023年5月2日作成

【外国人】産業別国籍別外国人数（2015/2020年）

　国勢調査の国籍別外国人就業者数と産業大分類のクロスです。

※2023年5月31日作成

【施設等立地】地方圏における地銀支店等立地の変化（2014-2023年）

　2014年から2023年の変化を示しています。

※2023年07月31日作成

【施設等立地】総合商社の国内拠点（2019年）

　広域中心都市に加えて各社のカラーも出ています。

※2019年1月26日作成

【施設等立地】民放AMラジオ局の呼出符号付与状況（2020年）

　和歌山放送の平日午後ワイドでは田辺・新宮で独自番組を放送していると知って興味を持ち調べました。もっとも、和歌山のように同一県内で長尺の独自番組を放送している例は他になさそうです（そして新宮独自番組も2023年に終了…（田辺は存続））。

※2020年4月25日作成

【施設等立地】MSA別北米四大プロスポーツ本拠地（2013年）

　MSAは2010年の値です。

※2013年4月27日作成

【施設等立地】日本のコカ・コーラのボトラーの販売エリア変遷（1999年-）

　都道府県をコードで表記しています。社名の「コカ・コーラボトリング」などの語を省略しています。共通の持ち株会社を設立するなど、資本的には先行して統合している場合もあります。

※2024年1月20日作成

【産業】都市雇用圏別SC立地（2020年）

　日本ショッピングセンター協会「全国都道府県別SC一覧」（2020年12月末現在）　より作成しました。

※2023年6月7日作成

【産業】人口1万人あたり商店街数の多い市区（2014年）

　商業統計立地環境特性別統計編から、下田市の商店街の多さを示そうと思い作成しました。ただし、商店街のくくりの基準が明確ではなく、解釈は難しいです。

※2018年9月23日作成

【産業】都道府県庁所在地の出版業事業所数（2021年）

　経済センサス（活動調査）に基づく、都道府県庁所在地の出版業事業所数です。

※2023年9月6日作成

【通勤通学】業務核都市の昼夜比（2005-2020年）

　国勢調査（各年）による第4次/第5次首都圏基本計画で指定された業務核都市の昼夜比です。

※2022年8月2日作成

【交通・物流】気仙沼線・大船渡線BRT駅の開業年（2023年）

　転換後、駅新設が活発に行われいる様子がうかがえます。

※2023年2月25日作成

【交通・物流】JR東日本の駅別乗車人員の変化（2000-2013年）

　上位は地下鉄副都心線開業の影響が大きいです。

※2014年7月2日作成

【交通・物流】特別区部における佐川急便・ヤマト運輸の営業拠点（2016年）

　配置の考え方の違いが興味深いです。

※2016年12月23日作成

【交通・物流】岡山市内のバス路線（2021年）

　大まかな運行本数を把握するためのものです。

※2021年6月21日作成

【地方自治】地方自治制度（基礎自治体レベル）の変遷（1889年-）

　日本の地方自治制度の変遷をまとめました。

※2018年6月26日作成（のちに一部修正）

【政治】参議院議員通常選挙比例代表における連合組織内・自民党支援組織内候補の得票の推移（2007-2022年）

　特に自民党の場合組織の相乗りや変化が複雑で、妥当性には疑問があります。

※2022年7月26日作成

【政治】参議院議員通常選挙選挙区における一票の格差・選挙区数の試算（2010-2040年）

　国立社会保障・人口問題研究所（2013）「日本の地域別将来推計人口（平成25（2013）年3月推計）」に基づいて算出しています（有権者数ではなく人口で算出）。

　①現行の146議席(各改選73議席)で固定しアダムズ方式で、議席を配分した場合の一票の格差。

　②都道府県を選挙区としつつ、一票の格差を低水準に保つために必要な一改選当たり選挙区数。

※2018年2月22日作成