1.東京五輪前後の障害者のスポーツ実施に関する調査
1.障害者のスポーツ実施に向けた環境整備に関する調査
1.障害者スポーツ実施を促す施策に関する調査
1.オリパラ開催によって若者の障害理解・障害者スポーツの意識や行動がどのように推移したのか
1.東京オリンピック・パラリンピック観戦行動の推移
1.新聞記事を通してみる東京パラリンピックをきっかけとした国民のパラスポーツへの関心・社会的位置付けの変化に関する調査
1.東京五輪開催決定に伴うバリアフリー推進状況
1.障害者雇用促進状況の変化
1.障害者スポーツ・パラリンピックに関する調査・研究とパラアスリートの競技力向上・普及に向けた支援の変化の調査
1.消費者、観戦者がパラリンピックに求める期待の明確化、競技者がパラリンピックに与えた影響・価値について調査
2.パラリンピックの開催によって、障害者(成人)のスポーツ実施率などがどのように変化したのかを、スポーツ実施状況や実施動機などから調査している
2.障害者スポーツに対応したスポーツセンターの数と障害者スポーツ指導者数の変化から分析した
2.障害者スポーツ実施を促す施策をスポーツイベント開催数や、指導員の増減から分析した
2.慶應義塾大学塩田琴美氏の「2015年度障害者スポーツに対する認識調査」「2020年度障害者スポーツに対する認識調査」で得られた回答データから10代・20代のデータを抽出し、分析した
2.東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定されていこう観戦に対する意向がどのように変化したかを笹川スポーツ財団のデータを元に分析した。
2.パラリンピックに関する新聞の記事数・記事の掲載面・パラのメダル獲得選手に関する記事に着目し、リオパラと東京パラを比較した際の変化について調査を行っている。オリンピック開催前の段階では、リオパラリンピックに関する調査を行った。
2.オリパラ東京大会を契機にしたバリアフリー法の改正に伴い、国土交通省が推進する公共交通のバリアフリーに対して調査した
2.東京五輪招致前後における障害者の雇用状況調査と、パラアスリートとアスリートの雇用状況の比較を行った
2.パラリンピック招致前後における社会の関心度と選手・団体へのスポンサーや経済的支援の推移を比較した
2.パラリンピックに対する期待値の変化について2016年からの推移と、競技者が感じるパラリンピックの社会的価値についての調査し、考察を行った。
3.パラリンピック開催後、障害者(成人)のスポーツ実施率が向上していること
3.パラリンピック実施後、障害者スポーツの普及に伴い、障害者スポーツに対応した施設数が増えること
3.障害者スポーツの普及により、より多くの人がスポーツと触れ合う事
3.オリパラによって障害者スポーツがどれほど認知され、若者世代の意識
/ 行動に影響したかを明らかにし、今後、障害者スポーツを「みる」スポーツを超えて「する」「支える」へつなげていくこと
3.オリンピックとパラリンピックに対する関心度の差を無くしたい
3.日本において、国民の障害者スポーツへの関心は依然として低く、さらに障害者スポーツは種目により認知・関心の差が大きく、国民の関心が一部の競技に集中してしまい、その他の競技には光が当たらないという問題を抱えている。その現状が、東京パラリンピック開催をきっかけにどのように変化するかを調査する。
3.オリパラ東京大会を契機にしたバリアフリー推進なのか、時代の流れによるバリアフリーなのか明らかにする
3.この東京五輪の開催が障がい者アスリートを含む障害者全体の雇用にどのような影響を及ぼすのかを明らかにする
3.パラリンピック招致前後において、障害者スポーツ・パラリンピック・障害理解に関する調査・研究が行われているかを元に、社会の関心が高まっているかを明らかにする、パラリンピックの発展及び障害者スポーツ普及に向けたパラアスリートの競技力向上に向けた支援が行われいるかを明らかにすること
3.観戦者や競技者がパラリンピックに対して何を求めているのか認知できるため、パラリンピック競技のスポーツ活動そのものの正確な価値が明確になると考えた。
4.障害者と健常者を比較してスポーツ実施に関して調査を進めていたが、進めていく中で、障害者の中でも年代や障害種別、スポーツ別などでさまざまな違いがあることを知ることができた。
4.パラリンピック自体が施設数の増減に影響しないことがわかった。
4.東京五輪自体がイベント数の増加やスポーツ指導者数自体を増やすことはない
4.障害者に関するイメージ・障害者スポーツへの意識・障害者スポーツに対する行動が高まった一方で、障害に関する知識についての自信がない人が増加した要因としては、知識と現実のギャップや、障害者との関わり合いの中で、何か課題が生じたもののそれに対処できなかった場合に、障害者に関する知識の自信をなくす可能性があると考えられること
4.現状、オリンピック・パラリンピックの差は変化しておらず、全体的な興味関心が少ないことがわかった。
4.競技により新聞記事数に大きな差があること、またメダルを取ったのにも関わらず新聞で報道されていない選手がいることから、国民の障害者スポーツに関する関心の低さを目の当たりにした。また新聞記事の掲載面から、国民の多くは障害者スポーツを一種のスポーツではなく、福祉として捉えていることを学んだ。
4.オリパラ東京大会前から公共交通におけるバリアフリーは推進されてきたことがわかった。また、これは世界的な流れに沿ったものであるが、これが東京大会開催決定に伴い加速している。
4.東京五輪が障害者雇用に及ぼす影響は少ない
4.未記入
4.観戦者がパラリンピック競技に対して求めていることはスポーツ競技としての競技性の部分が強いことがわかった。また、競技者が感じるパラリンピックの価値は障害に打ち勝つ強い意志や勇気であることがわかった。よって、両者の考え方は相似していると考えられる。
5.東京オリンピック・パラリンピックが無事開催された場合、開催後の調査を進め実際にパラリンピックが障害者のスポーツ実施に与える影響を明らかにする。
5.公共施設のバリアフリー化が進むなど共生社会が形成される。
5.東京オリパラが開催され、今回の調査内容である障害者スポーツ実施率が増加する
5.オリパラ開催後に同じ内容の調査を行い、分析を行う(?)
5.オリンピック・パラリンピックが自国開催されることで少なからず国民に変化が起こったと考えられるので、意識変化を今後調べていきたい。
5.東京パラリンピックで行われる障害者スポーツに関する報道は、競技により記事数に差が出ないこと、メダル獲得者は全員新聞で報道されること、またパラに関する記事はスポーツ面に掲載されることが望ましいと考えている。東京パラに関する記事はリオパラに比べて、東京2020大会開催がきっかけとなり障害者スポーツに対する関心が高まりつつあることに加え、自国開催であるという理由からも、増加すると考えられる。
5.東京大会を契機に政府の指針や目標だけでなく、各事業者が主体的にバリアフリー化を推進することが大会後に指標の値を増加させる上で重要なものとなる。
9.東京五輪後にも同様の調査をすることで障害者雇用への影響を計る
10.大会後でも日本人アスリートへの支援体制を構築する必要がある。また、2020年東京大会開催を契機として、公共施設のユニバーサルデザイン化・心のバリアフリーによる共生社会の実現を通じて、障害者の活躍の機会を増やし、新しい日本を創造する方向に変化していくことが望ましい。
11.調査を進めていく中でパラリンピックに関心を持つ人は障害に関わる機会がある人が大多数を占めていた。そのため、障害との関わりが薄い人は同様に障害者スポーツへの理解が足りていないと考えるひとが多くいる現状がある。障害者スポーツについての理解を深めることができれば、パラリンピックへの関心の向上に繋がると考えられる。
1.自国開催でのオリンピック・パラリンピックと関連した活動をできていることがとても嬉しく思う。今後も活動は続いていくので、質の高い調査を行えるよう頑張っていきたい。
2.この分析からどのような結果がわかるのかを追求していくと同時に、問題に対しての的確なアプローチ方法を考える難しさを実感した。内容が同じであっても、記載する順序が相手に情報を伝える上で重要になることがわかった。
3.様々なデータを分析し、事の本質を見出す事の難しさを体感した。この経験をいかし、今後のプロジェクトにも取り組んでいきたい。
4.データに合ったの見せ方や分析の仕方を考えることの難しさを感じた。
5.観戦意向などを調べた時に、自国開催を理由に観戦を考えている人が多数いたので、その効果をうまく使っていくことが重要であると感じました。
7.記事1件1件をエクセルに書き出し、掲載面について調査する作業が最も大変であった。今回は主に記事数について調査を行ったが、調査する中で記事の内容を読み、記者の方がその記事を書いた意図が気になることもあったため、東京パラリンピック開催後には質的調査も行い、記者の方の目線からの分析もできると良いと考えている。
8.時代流れの中にオリパラがあるのではないか。それならどちらとも言えるのではないかと思った。
9.東京五輪は障害者雇用に影響を及ぼすと考えていたが、それが覆され衝撃を受けた
10.未記入
11.スポーツの価値を表現することは難しいと学んだ。